スクープ連発の著者が放つ決定的証拠！ 『完結「南京事件」 日米中歴史戦に終止符を打つ』 やっぱりなかった「南京大虐殺」！死者数は「40万人」ではなく「3４人」！

株式会社ビジネス社（東京都新宿区：代表取締役社長　唐津隆）は、2017年8月25日に『完結「南京事件」　日米中歴史戦に終止符を打つ』を発売いたしました。

【本書の内容】
村上春樹『騎士団長殺し』の誤謬を糺す
南京城内で民間人と特定できる死者数は
「40万人」ではなく〝３４人〟だった
◎「南京歴史戦」は米国の“歴史改竄”からスタートした
◎中国発の「南京虐殺写真」はすべて〝捏造〟写真
◎中国の「内戦」から南京陥落へ至る道
◎「南京大虐殺」は米国（GHQ）が創作した日本人洗脳ラジオ放送からスタートしていた
◎「南京虐殺事件」問題に終止符を打つ“決定的”な証拠 他

【本書の紹介】
南京城内で民間人と特定できる死者数は「40万人」ではなく〝３４人〟だったこと証明する一次資料を著者がスクープ。豊富な写真や資料などをもとに、アメリカと中国、朝日新聞が捏造した「南京大虐殺」問題に終止符を打つ。【本文より】
本書は、パール判決文に敬意を表し、「南京問題」を「法と証拠」に基づき完結することを目的に、南京攻略戦当時の国際連盟議事録を「第一級資料」（135頁）と評価し、公的資料を「一次資料」、新聞雑誌報道を「二次資料」、そして報道写真の原理原則を充たしている写真を「一次資料」として検証しました。
極東国際軍事裁判（以下：東京裁判）以降、「南京攻略戦」の報道は政治色が強くなり、日中国交正常化を前にして、朝日新聞紙上に本多勝一記者が1971年8月から12月に連載した「中国の旅」を分岐点に、「南京問題」は中国を利する「政治プロパガンダ」として、現在に至っていることは周知の事実です。
ちなみに、1971年以降の朝日新聞が行った「南京大虐殺キャンペーン」によって、南京攻略戦に従軍したと称する「虐殺目撃」証言は、特定のイデオロギーに汚染されている可能性があり、同じ部隊兵の裏付けのない証言は信憑性に疑問符がつきます。また、当時の「日記」も「南京郵便袋虐殺事件裁判」（159頁）で明らかになったように、戦後加筆した可能性もあり参考資料程度の価値しかありません。
実際、本多勝一記者の『中国の旅』や清水潔氏の『「南京事件」を調査せよ』には、報道写真の原理原則「だれが・いつ・どこで」を無視した写真が使われており、特定の「イデオロギー」に誘導する印象操作が行われています。
また、そのようなイデオロギーに基づいた図書を無批判に手にする読者も多かれ少なかれ洗脳されているのです。しかし、特定のイデオロギーによる論争は、もう終わりです。
外交問題になっている「歴史問題」は、今後すべて「法と証拠」に基づいて検証する必要があるのです。

【著者】　
水間政憲（みずま　まさのり）
近現代史研究家兼ジャーナリスト
1950年、北海道生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科中退。近現代史（GHQ占領下の政治・文化）の捏造史観に焦点を絞り、一次資料を発掘し調査研究を行っている。2004年11月10日号と2008年8月6日号の『SAPIO』誌に中国と台湾国防院が発行した「尖閣」と日本固有の領土を示す地図をスクープ。2015年2月号『Voice』に中国の「国土地理院」が1969年に発行した地図にも「尖閣」と日本固有の領土を示していることをスクープ。これらの地図は、外務省のホームページで、尖閣諸島が「日本固有の領土」を示す決定的な証拠として掲載されている。
『正論』（2006年6月号）に「スクープ“遺棄化学兵器”は中国に引き渡されていた」（第1弾）を発表。その後、「スクープ第10弾」まで寄稿し、その間、戸井田徹衆議院議員（当時）と連携し、国会において中国や外務省の矛盾点を明らかにして、中国が要求していた最大60兆円を阻止。
韓国の捏造史観にたいして、『SAPIO』誌に2007年から連載した『朝日新聞〈朝鮮版〉の研究』は『朝日新聞が報道した「日韓併合」の真実』（徳間書店）として上梓し、「創氏改名」等、さまざまな「強制連行」の嘘を暴いた。
後世に遺す図書としての企画は『パール判事の日本無罪論』（田中正明著）『「南京事件」の総括』（同）、『「南京事件」日本人48人の証言』（阿羅健一著）いずれも小学館文庫。
編著に『南京の実相』（自民党歴史議連監修）がある。
現在、『ひと目でわかるシリーズ』は、『ひと目でわかる「GHQの日本人洗脳計画」の真実』に続き第10弾『ひと目でわかる「戦前の昭和天皇」の真実』は、同書に掲載されている天皇家の家系図から、皇太子殿下より天皇の血が濃い男子の従兄弟が3名いらっしゃることを明らかにして、「女性宮家」推進派を沈黙させ話題になった。

（著者）水間政憲

（価格）1,600円＋税　

〈発売日〉2017年8月25日　

〈出版元〉ビジネス社

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