“DENIM FRIDAY” Gapがファッションの視点から新しい働き方を提案 個人の価値観を尊重し、あらゆる才能を最大限に活かせる 働きやすい職場環境を実現するために

1969年、米国サンフランシスコで創業以来、Gapはカスタマーそして従業員の個性と多様性を尊重する文化を大切にしてきました。人種、肌の色、年齢、性別、性的指向、宗教、国籍、精神的または身体的な障害をはじめとする様々なダイバーシティとインクルージョンに関する問題に戦略的に取り組み、世界各地においてリードしてきました。カスタマーに対しても、従業員に対しても、平等、公平さ、そして敬意をもって接することは、ブランドのコアバリューのひとつです。

この背景をもとに、Gapは日本の労働環境に着目、多様で柔軟な働き方のニーズが高まっている現状を鑑み、より開放的なマインドとリラックスした働きやすい職場環境づくりのサポートを目的とした、“DENIM FRIDAY（デニムフライデー）”をローンチします。DENIM FRIDAYは、毎週金曜日にデニムを取り入れたエフォートレスなオフィスカジュアルで勤務することを提案するプロジェクトで、今秋10月より企業数社と連携しスタートします。また、本プロジェクトを導入した企業の協力のもと、スーツや制服といった既存のオフィスのドレスコードと、カジュアルなスタイルで勤務した際のメンタル面、業務効率面の変化を、脳波テストをはじめとする実証実験を通して分析、データの公表を予定しています。

近年、急速なグローバル化や人口構造の変化により多様な人材の社会参加活動ニーズが高まり、より柔軟な考え方や創造力がこれまで以上に求められています。多くの企業がダイバーシティやワークライフバランスに対するさまざまな取り組みを行っているにも関わらず、効果を実感しにくいという現状がある中、Gapは、オフィスに於いて心も身体もリラックスした環境で働くことが、一人ひとりの個性・能力を発揮し、自分らしく生き生きと活躍する第一歩につながると考えます。

最新の第三者機関調査**による『オフィスのドレスコードの意識・実態調査』に於いて、「クールビズやウォームビズ、カジュアルフライデーを採用する企業の増加により、服装のカジュアル化の流れについてどう評価するか」について、8割が「いい取り組みだと思う」と積極的な意見であるにも関わらず、その内の４割は「いい取り組みだと思うが実際に自分は取り入れていない」という結果が出ており、「取り入れたいが出来ていない」状況が判明しました。中でもこれからの時代を担う２０代にカジュアル化賛成の意見が強く見られました。これについて、「どのような変化があれば取り入れることが可能だと思うか」という質問に対し、約５割が「周囲の意識の変化や理解が変われば」という意見が挙げられており、社会全体の意識を変えるにはこれらの外的要因を含めた個々の意識改革が重要な促進力となることがデータからも読み取れます。
一方、これらの積極的な意見とは反対に、少数派ではあるがカジュアル化に賛成しない意見もあり、主な理由としては「スーツなど決まった服装の方が楽だから」「どのような服装をすれば良いか分からない」などが挙げられています。

また、これまでオフィスでは敬遠されがちであったデニムに関しては、「デニムでの勤務に賛成か」という質問に対し、「デニムは動きやすいから」（57%）「デニムアイテムは着心地がいいから」（32％）「デニムアイテムによってオフィスファッションのバリエーションが広がるから」（約26％）といったデニム着用賛成の意見が多数見受けられ、オフィスでのデニムニーズの高まりが感じられました。

GapはDENIM FRIDAY実施にあたり、『デニム＝休日のカジュアルスタイル』という固定観念を塗り替える、きちんとした印象を与えつつもスタイリッシュなオフィススタイルを、ウェブマガジンGAP 1969 MAGAZINEで提案、公開する他、都内の一部店舗にてDENIM FRIDAYコーナーを展開。デニムのエキスパート“Denim ADDICT（デニムアディクト）”が、あらゆる職場に合ったデニムスタイルのコーディネートをアドバイスします。さらに、DENIM FRIDAY導入企業を対象にスタイリングイベントを設けるなど、企業が楽しみながらプロジェクトに参加出来るイベントを用意しています。

1969年、創業者夫婦であるドンとドリス・フィッシャーが、当時の時代背景を象徴するジェネレーションギャップにちなんで名付けたGap。私たちはファッションを通して既成概念や世代の違いにより生まれるギャップを超え、一人一人が個人の価値観を尊重し、あらゆる才能を惜しみなく発揮できるために、ファッションの視点から提案してきます。

**データ参照元：モニタス
https://www.monitas.co.jp/news/20160908001.pdf

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