ヘッジファンドダイレクト高岡社長インタビューが経済界に掲載

「世界ランキング上位の優秀ファンド」に関する投資助言サービスを提供するヘッジファンドダイレクト株式会社（東京港区、代表取締役社長　高岡壮一郎）は、資産運用業界の“破壊”に挑戦するフィンテック・ベンチャーとして、経営者向け雑誌「経済界」電子版「イノベーターズ」に掲載されました。

ヘッジファンドダイレクト社長　高岡壮一郎インタビュー（2016年1月18日掲載）
掲載ページ：http://net.keizaikai.co.jp/archives/business_trend/19349

■「ヘッジファンドダイレクト」投資助言サービスの３つの特徴
１．過去10年間年利10％以上の実績を出したヘッジファンドに個人でも投資
「過去10年間以上、年利10％以上の実績を出した優秀なファンド」は日本にはわずか1本しかないことはご存知でしたか？当サービスは「世界ランキング上位」の海外一流ヘッジファンドへの投資機会に関する情報提供を通じて、個人投資家のグローバル化を支援します。

●過去18年間年率平均18％以上（設定来＋2383％） Barclay Hedge Top performance Hedge Fund 受賞
※ヘッジファンドとは、相場下落局面でも収益を出す運用手法のファンドで、ハーバード大学基金等の機関投資家や超富裕層に提供されている金融商品です。日本での販売額は2,794億円、残高は2.2兆円です。（出所：金融庁ファンドモニタリング調査2014年）

２．個人投資家と利益相反が無い
資産運用を相談する相手を間違えていませんか？当社は投資助言会社（バイサイド）であり、個人投資家様からのみ投資額に応じたフィーを貰います。一般的な証券会社・銀行（セルサイド）の営業マンと異なり、販売手数料目当てで、個人投資家にとって不利になるような特定ファンドの勧誘・販売は一切しません。

３．ヘッジファンドに投資するコストが従来の最大半額へ
当サービスを利用すれば、大手証券会社や外資系プライベートバンク東京支店等を「中抜き」して、ダイレクトにヘッジファンドに投資できます（特許申請中）その結果、「トータルコスト」を最大で半額にすることができ、結果として、個人投資家のコスト差引後の手取リターンを最大化します。

ヘッジファンドダイレクト公式HP：https://hedgefund-direct.co.jp/

■ヘッジファンドダイレクト株式会社　会社概要
ヘッジファンドダイレクト株式会社（関東財務局長（金商）第532号）は、日本最大級の海外ファンド専門の投資助言会社。三井物産出身の高岡壮一郎が2008年に創業。投資助言実績は877.4億円（2015年7月末現在）海外ファンドを専門とする個人投資家向け投資助言会社としては日本最大級。東京弁護士会協定企業。

会社名：ヘッジファンドダイレクト株式会社
企業英文名：Hedge Fund Direct Co.,Ltd.
登録：金融商品取引業者（投資助言業・代理業）　関東財務局長（金商）第532号
代表取締役社長：高岡壮一郎（http://ayumitrust-holdings.co.jp/top_message/）
本社所在地：〒105-0001 東京都港区虎ノ門5-12-1　虎ノ門ワイコービル3F
TEL：[phone]　FAX：[phone]
株主：あゆみトラスト・ホールディングス株式会社（資本金・資本準備金5億4760万円）100％（http://ayumitrust-holdings.co.jp/）

当社の投資助言対象となる金融商品は、価格変動などにより投資元本を割り込む恐れがあり、元本を保証するものではありません。「最大級」について：金融庁登録の全投資助言業者における、個人投資家向け海外ファンド助言契約額累計（各社HP上公表値）を元に当社調査（2015年12月3日現在）「ヘッジファンドに投資するためのトータルコストを最大で半額」について：従来は、大手証券会社や外資系プライベートバンクを通じて、間に投信会社・海外投信会社・海外証券会社を介して海外ヘッジファンドを購入することが普通でしたが、その場合、販売手数料等の中間コストが投資家様の負担になっていました。私たちはお客様がそれらの中間業者をできるだけ回避して海外の著名ヘッジファンドに直接投資できるノウハウを提供しています。その結果、私たちのお客様（日本国内在住の個人投資家）が著名なヘッジファンドに投資するためのトータルのコスト（手数料）は、同じ著名ヘッジファンドへの投資機会を提供できる大手金融機関を介する場合と比べて最大で約半額にすることに成功しています。（2015年11月末時点当社調査済み）「過去10年間以上、年利10％以上の実績を出した優秀なファンドは日本にはわずか1本」について：確定拠出年金、ラップ口座専用ファンドを除く純資産総額300億円以上のファンドが対象。実績はモーニングスター（株）調べ（2016年1月12日現在）「販売手数料目当て」について：金融審議会我が国金融業の中長期的な在り方に関するワーキング・グループ「投資信託に関する現状の課題と対応」より。一例に挙げたファンドの実績はあくまで過去のものであり、将来を保証するものではありません。（実績は2015月10月末現在）

【本件に関するお問い合わせ先】
ヘッジファンドダイレクト株式会社広報担当：03-5776-7060

---