パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングス、中東地域において4300万ドルの契約を獲得

米テキサス州スプリング--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングス（ナスダック：PPIH）は、中東・アラビア湾岸地域の開発プロジェクトを正式に受注したと発表しました。パーマ・パイプは、アブダビの施設で断熱、防食コーティング、その他のサービスを提供します。このプロジェクトは2025年の第3・四半期に開始される予定で、関連する受注額は4300万ドルを超えると推定されています。

このプロジェクトでは、パーマ・パイプの防食コーティング、製造サービス、および高密度ポリエチレンのケーシングとポリウレタンフォームのスプレーコーティングによるTRACE-THERM®断熱システムが採用されます。

パーマ・パイプの中東・アフリカ地域担当上級副社長であるサレハ・サグルは、「この度、当社の差別化されたコーティング ソリューションは、技術的に難しいプロジェクトに適していることが証明されました。この度の重要な受注に関しまして、お客様に感謝申し上げます」と述べています。

パーマ・パイプの社長兼最高経営責任者（CEO）のデビッド・マンスフィールドは、「今回の受注は、当社が世界中で非常に活発な石油・ガス関連事業に注力し続ける中で、当社の技術がほぼすべての地域における複雑な要件を満たすのに適切な立場にあることを証明するものです。このプロジェクトは、世界中で見られる大規模プロジェクトの増加に続くもので、最近発表された他のプロジェクトの受注を合わせると、2025年に向けて当社の受注残は記録的なレベルになります」と述べています。

パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングスについて

パーマ・パイプ・インターナショナル・ホールディングス（ナスダック: PPIH、「パーマ・パイプ」）は、石油とガス、地域冷暖房およびその他用途向けの断熱済み配管および漏れ検出システムの世界的リーダーです。同社は、その広範なエンジニアリングおよび製造に関する専門知識を活用し、さまざまなタイプの液体の安全かつ効率的な輸送に関する複雑な課題を解決するための配管ソリューションを開発しています。パーマ・パイプは計6か国の15か所に拠点を展開しています。

将来の見通しに関する記述

本プレスリリースに含まれる、将来の見通しに関する用語の使用により特定可能な記述およびその他の情報は、1933年米国証券法第27A条（改定後）および1934年米国証券取引法第21E条（改定後）の意味における「将来の見通しに関する記述」となり、これにより作成されたいわゆる「セーフ・ハーバー」規定の適用対象となります。これには、同社の予想される将来の業績および業務に関する記述が含まれますが、これらに限定されません。これらの記述は、当社の業務および事業環境に存在する多くのリスクおよび不確実性による影響を受けます。このようなリスクおよび不確実性には、以下のものが含まれますが、これらに限定されません。つまり、（i）石油および天然ガスの価格変動と、それが同社の製品に対する顧客の発注額に及ぼす影響、（ii）有利な価格で原材料を購入し、サプライヤーと有益な関係を維持する同社の能力、（iii）当社製品を使用するプロジェクトに対する政府支出の減少、および同社の非政府顧客の流動性と資本へのアクセスに対する課題、（iv）同社が債務を返済し、期限が到来する国際信用枠を更新する能力、（v）同社が戦略計画を効果的に実行し、収益性とプラスのキャッシュフローを達成する能力、（vi）中東のプロジェクトに関連する長期売掛金を回収する能力、（vii）税制および法律の変更を解釈する同社の能力、（viii）繰越欠損金を適切に処理する能力、（ix）工事進捗基準の収益認識に関連して行われた不正確な見積りの結果として、以前に記録された収益および利益の取り消し、（x）同社が財務報告に対する有効な内部統制を確立および維持できないこと、（xi）同社製品の受注、実行、納品および検収のタイミング、（xii）大規模契約について進捗ベースの請求をうまく交渉する同社の能力、（xiii）既存の競合他社による強気の価格設定および同社が事業を展開する市場への新規競合他社の参入、（xiv）潜在的な欠陥のない製品を製造し、当社に欠陥のある材料を供給する可能性のあるサプライヤーによる問題から回復する能力、（xv）同社の受注残に含まれる注文の減額やキャンセル、（xvi）同社の国際事業運営に関連するリスクと不確実性、（xvii）上級管理職および主要人員を引きつけ、定着させる同社の能力、（xviii）成長イニシアチブから期待される利益を達成する同社の能力、（xix）パンデミックやその他の公衆衛生に関連する危機が同社およびその事業に及ぼす影響、（xx）同社の情報技術システムに対するサイバーセキュリティの脅威による影響などです。株主、潜在的投資家、およびその他の読者は、将来の見通しに関する記述を評価する際にこれらの要素を慎重に考慮することが求められ、将来の見通しに関する記述を過度に信頼しないよう注意する必要があります。ここに記載されている将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点でのものであり、同社は、新たな情報、将来の出来事、またはその他の結果に関係なく、将来の見通しに関する記述を公に更新する義務を負いません。同社の業績に影響を及ぼす可能性のある要因に関する詳細情報は、証券取引委員会への提出書類に記載されており、https://www.sec.govおよび同社ウェブサイトの「投資家センター」のセクション（http://investors.permapipe.com）でご覧いただけます。

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