中小企業の半数近く（44％）がサイバー攻撃を受けた経験があり、そのうち61％が1万ドル以上の損害を被っている
無料のサイバーセキュリティ・リソースガイドは、中小企業に進化し続けるオンラインの現状を教え、中小企業のオンライン保護を強化
McAfee Business Protectionにより、中小企業の経営者はサイバー脅威からデータ、デバイス、従業員を簡単に守ることができる
カリフォルニア州サンノゼ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --オンライン保護のグローバル・リーダーであるマカフィーは、世界6カ国の中小企業の経営者やIT部門における意思決定者を対象に、サイバーセキュリティに関する考えや行動を調査したグローバル・スモールビジネス調査の結果を発表しました。
デル・テクノロジーズとの共同で実施した調査によると、企業の73%がサイバーセキュリティを最大のリスク・弱点のひとつであると回答しており、サイバーセキュリティが世界の中小企業における最大の関心事項のひとつであることが浮き彫りになりました。こうした脅威を感じるのはもっともなことです。データによると中小企業の44％がサイバー攻撃を受けたことがあり、17％が2回以上経験している等、サイバー攻撃は増加傾向にあります。サイバー攻撃を受けたことのある組織の67％は直近2年間でサイバー攻撃を受けており、これはサイバー犯罪の脅威がより広まっていることを示しています。
中小企業にとっては、たった一度のサイバーインシデントでさえ、自社の利益に壊滅的な打撃を与える可能性があります。サイバー攻撃を受けた経験のある中小企業経営者のうち、61%が攻撃への対応のために1万ドル以上の損失を受けています。また、半数以上（60％）の企業経営者とIT部門の意思決定者が、企業に対するサイバー攻撃によって、自分自身、スタッフ、同僚に肉体的ないし精神的な苦痛を受けたと回答しています。58％のケースでは、攻撃により生じたIT問題への対応に1週間以上の貴重な時間を費やしています。
これらのサイバー攻撃により顧客データ（38%）、パスワード（34%）、その他のファイル（34%）が紛失し、中小企業の財務、顧客の信頼、業務効率に重大な影響を与えています。これらの攻撃の多く（43％）は、フィッシング・リンクをクリックしたり、悪意のある添付ファイルを開いたりして、誰かが誤ってマルウェアをダウンロードしたことが原因です。
残念なことに、悪意のあるメールは人工知能（AI）のおかげでますます精巧に作られ、頻繁に送られるようになってきています。こうした悪意のあるメールにより、中小企業の経営者は重大な不利益を被ることになります。AIは詐欺師にとってお気に入りのツールであり、サイバー犯罪者がAIを活用することにより、フィッシング詐欺やテキストメッセージ詐欺の規模、スピードを高め、より精巧な手口を生み出しています。
AI関連における心配事やデータ・セキュリティに関する不安を減らすために、中小企業経営者はAIに勝るAIを求めています。こうした最先端テクノロジーにより、詐欺のターゲットにされていることに気づく前に、リアルタイムかつプロアクティブにユーザーを保護することが可能となります。例えば、マカフィーのマカフィー詐欺メッセージ対策（McAfee Scam Protection）を支えるAIを活用したテクノロジーは、テキストメッセージ、ソーシャルメディア、ウェブブラウザに表示される危険なリンクをプロアクティブにブロックします。これにより、ユーザーは平穏かつ安全にテキストメッセージのやりとりをしたり、電子メールを読んだり、ウェブを閲覧することができるのです。
サイバーセキュリティのサポートと責任
多くの中小企業経営者は、サイバー脅威を和らげるにためには何らかの対策を講じ、投資が必要なことを理解しています。それにもかかわらず、自社にはサイバー攻撃を防ぐ能力が備わっていると、自信を持って回答した経営者またはIT部門の意思決定者は約半数（48%）に過ぎません。ほとんどの中小企業（76％）は、社外の力を借りずにサイバーセキュリティを管理しており、ほぼ半数（45％）は、週に7時間以上、IT全般の問題に注力していると回答しています。
また、マカフィーとデルのグローバル・スモールビジネス調査では、次のような調査結果も出ています：
経営者のおよそ3分の1近く(24%)がサイバー攻撃を日々心配している。
自社の従業員がデバイスや IP を保護するために必要な措置を講じることができると自信をもって回答した企業経営者またはIT部門の意思決定者は、半数にも満たない(46%)。
中小企業経営者の過半数（68％）は、サイバーセキュリティリスクが増加していると考えている。
サイバー攻撃を受けたことのある中小企業のうち3分の1（30%）は、古くなったりパッチが適用されていないソフトウェアの脆弱性が侵害されたためにサイバー攻撃が発生したと報告している。
中小企業のデジタル防衛のためのリソース
ますます複雑化するオンラインの世界では、中小企業の経営者とその従業員にオンラインで情報を提供し、保護するためのリソースや製品のニーズがかつてないほど高まっています。
マカフィーのBusiness Protectionは、従業員、データ、デバイス、オンライン接続を包括的に保護する、中小企業経営者向けに構築された包括的なセキュリティソリューションです。昨年、デル・テクノロジーズと共同で発表されたこのソフトウェアは、賞を獲得したセキュリティ、ダークウェブにおけるアイデンティティモニタリング、VPN、セーフブラウジングのためのウェブ保護機能等により、中小企業のお客様がサイバー脅威や脆弱性に脅かされないようにサポートします。セキュリティ機能に加え、McAfee Business Protectionは非常に直感的にわかりやすく設計されており、自動保護、リアルタイムでのアラート、シンプルなユーザーインターフェースにより使いやすいものとなっています。
「当社は、中小企業の経営者が脆弱性とリスクに悩まされていることを理解しており、業界をリードするオンライン保護ソリューションを提供することに全力を尽くしています」と、マカフィーのシニア・バイスプレジデントであるペドロ・グティエレスは述べています。
また、中小企業のプロフェッショナルに増加するサイバー脅威の現状について教えることで、データ、従業員、お客様、そして生活の安全を守るためのヒントを提供することを目的として、マカフィーとデルは無料のスモールビジネス・リソースガイドを作成しています。
マカフィーとデルによるグローバル・スモールビジネス調査
本調査は、700人の企業経営者とIT専門家の回答をもとに作成されたものです。回答者は、従業員数250人未満の組織の経営陣またはIT部門における意思決定者です。本調査には米国、英国、ドイツ、フランス、日本、オーストラリアの6カ国の企業が回答しています。
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