Esri、ArcGISベースマップとArcGISリビング・アトラスのデータをオートデスク ソフトウェア環境に統合

建築設計の専門家たちは、オートデスクの製品スイートを通じてEsriの豊富で信頼性の高い地理空間参照データにアクセス可能に

米カリフォルニア州レッドランズ--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --デジタルトランスフォーメーションにより、建築、エンジニアリング、建設（AEC）セクターの基本プロセスが急速に変化しています。業界のリーダーたちは、建設プロジェクト全体でのコスト削減と効率向上を実現するため、地理情報システム（GIS）と建築情報モデリング（BIM）の相互運用性を重視しています。このような組織をサポートするため、場所情報のリーディングカンパニーであるEsriと、デザインとエンジニアリングの業界リーダーであるオートデスクは、GISとBIMを統合する戦略的提携により、建築家、エンジニア、プランナー、請負業者に実際のビジネス価値を提供しています。

Esriとオートデスクは、協力関係をさらに深めるため、ArcGISベースマップとArcGISリビング・アトラス・オブ・ザ・ワールドのレイヤーをオートデスクの製品に統合する契約を締結しました。これにより、オートデスクの製品スイートは、世界中から収集された非常に優れた地理情報から、豊富で権威のある地理空間参照データを提供できます。

オートデスクのCEOであるアンドリュー・アナグノストは、「Esriとのパートナーシップにより、BIMとGISの力を結集し、共有のお客様がどこでも何でも建設できるようにすることを目指しています。私たちの目標は、業界や都市計画者が現実の世界の文脈で設計する能力を提供することです。これにより、つながりのある、強靭な都市とインフラを持つ、持続可能性に重点を置いたコミュニティの構築が可能になります」と述べています。

Esriの社長ジャック・ダンジャーモンドは、「GISとBIMを一体化したシステムとして活用することで、意思決定者はインフラプロジェクトがコミュニティや環境にどのような影響を与えるかを総合的に把握することができ、持続可能な成果を支援します。オートデスクの製品にベースマップとArcGISリビング・アトラスのレイヤーを統合することで、自然環境と建築環境の追加のコンテキストを提供し、視覚的な魅力と世界中のコミュニティからの最新の地図とレイヤーを組み合わせることができます」と述べています。

Esriは、オートデスク・ユニバーシティ（AU 2023）の「デザイン＆メイク」カンファレンスにおいて、優先的なジオスペーシャルプロバイダーとして選ばれています。1万人以上の参加者は、Esriの専門家と交流し、Esriとオートデスクのパートナーシップが業務のより優れた成果やビジネスの結果につながる方法を学ぶことができます。Esriは、デジタルツイン、3D、リアリティマッピングなどのトピックに関する13のセッションを開催し、さらにArcGISインドアを使用したAU 2023イベントマッピングを提供しています。

Esriとオートデスクのパートナーシップについての詳細は、こちらをご覧ください。

オートデスクについて

オートデスクとオートデスクのロゴは、Autodesk, Inc.および/またはその子会社や関連会社の米国および/または他の国における登録商標または商標です。

Esriについて

Esriは、地理情報システム（GIS）ソフトウェア、ロケーションインテリジェンス、マッピングのグローバル市場リーダーです。顧客はEsriのソフトウェアを活用して、データのフルポテンシャルを引き出し、業務上の成果やビジネス結果を改善することができます。Esriは1969年にアメリカのカリフォルニア州レッドランズで設立され、現在は世界中の数十万の組織に利用されています。その中にはフォーチュン500企業、政府機関、非営利機関、大学などが含まれています。Esriは地域オフィス、国際ディストリビューター、パートナーを通じて、6つの大陸にわたる100以上の国で地元のサポートを提供しています。Esriは地理空間技術と分析において先駆的な取り組みを行っており、位置情報の重要な文脈に問題を置くことで、世界で最も複雑な問題の解決に貢献しています。詳細はesri.comでご覧ください。

著作権 © 2023 Esri. 全著作権はEsriに帰属します。Esri、Esriの地球のロゴ、ArcGIS、ザ・サイエンス・オブ・ウェア、esri.com、および@esri.comは、アメリカ合衆国、欧州連合、およびその他の特定の管轄区域における商標、サービスマーク、または登録商標です。その他、ここで言及されている他の会社や製品、サービスは、各所有者の商標、サービスマーク、または登録商標である場合があります。

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