業界をリードする地熱の専門知識により、脱炭素化への道筋を探るための全国的な地熱潜在力の評価が可能に
ヒューストン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- SLB（NYSE：SLB）は、オマーンのエネルギー・鉱物資源省およびオマーン投資庁と協働し、オマーンの地熱資源の潜在力を開発するための国家戦略の構築を目指します。
今回の発表は、7000本以上の油井、ガス井、水井のデータを評価し、同国における地熱開発の有望地点をマッピングする大規模なプロジェクトの完了を受けて行われたものです。オマーン当局の委託を受けたSLBの専門家は、国のデータ・レポジトリにある地表、地下、杭井のデータを3カ月かけて評価しました。
SLBの新エネルギー事業プレジデントのガビン・レニックは、次のように述べています。「地熱は、世界で最も有望なクリーンエネルギー資源の1つであり、ネットゼロ目標の達成に重要な役割を担っています。デジタル技術ソリューションを使用して地熱資源の可能性を評価することで、将来性の分析、ひいては地熱発電設備の導入と稼働を加速させることができます。当社は、エネルギー・鉱物資源省およびオマーン投資庁と協働してオマーンの脱炭素化への道筋を探ることをうれしく思います。」
この協業の初期段階では、SLBのGeothermEx多分野地熱コンサルティング・チームが、専有AIソリューションを用いて、オマーンの石油・ガス・データ・リポジトリ（OGDR）の膨大なデータの評価・分類・査定を迅速に行い、オマーンの地熱潜在力に関する総合評価を提供しました。次の段階では、潜在的な地熱資源の開発に関する経済的実現可能性の評価を行う予定です。
オマーンのエネルギー・鉱物資源大臣のサリム・アル・ウーフィー閣下は、次のように述べています。「今回のエネルギー・鉱物資源省、オマーン投資庁、SLBによる協業は、エネルギー・セクターの脱炭素化、ネットゼロ目標の達成、オマーン・ビジョン2040の実現に向けたオマーンの取り組みと軌を一にするものです。本協業は、国の既存のデータとインフラストラクチャーを基に、地熱探査の分野で最新技術を活用することで機会を創出し、オマーンのクリーンエネルギーの流れにおける活動を活発化させるものとなります。この分野で豊富なグローバル経験を持つSLBと協働できることをうれしく思います。」
SLBについて
SLB（NYSE：SLB）は、バランスの取れた地球のためにエネルギー革新を推進するグローバルなテクノロジー企業です。世界の100カ国以上にプレゼンスを持ち、その約2倍の国籍の従業員を抱える当社は、石油・ガスに関する革新に日々取り組んでおり、大規模なデジタル化、産業の脱炭素化、エネルギー転換を加速させる新エネルギー・システムの開発と拡張を進めています。詳細については、slb.comをご覧ください。
オマーン投資庁（OIA）について
オマーン投資庁（OIA）は、オマーンの政府系投資ファンドで、オマーンの国内外資産の管理、投資、開発を委託されています。国内外に多様な投資ポートフォリオを持ち、食品、エネルギー、物流、ICT、公共サービス、金融・投資、食料安全保障、観光、鉱業、工業、航空などさまざまな分野で40カ国以上に投資しています。
将来見通しに関する記述についての注意事項
本プレスリリースには、米国連邦証券法の意味における「将来見通しに関する記述」、すなわち過去の出来事ではなく将来に関する記述が含まれています。そうした記述の多くは、「見込む」、「かもしれない」、「できる」、「推定する」、「意図する」、「期待する」、「するつもりだ」、「可能性」、「予測される」などの言葉や類似の単語を含みます。将来予想に関する記述は、程度の差はあれ、SLBの新エネルギー技術やパートナーシップの展開、または期待される効果に関する予測と予想、持続可能性および環境問題についての目標、計画、予測についての記述、エネルギー移行と世界的な気候変動に関する予測と予想、業務手順および技術の改善など、不確実な事柄を扱っています。これらの記述にはリスクおよび不確実性が伴い、そうしたものには実質カーボン・ネガティブ排出目標を達成できないこと、SLBの新エネルギー戦略、イニシアチブ、またはパートナーシップで意図されている恩恵を認識できないこと、環境問題に対処するための法制上および規制上の取り組み（世界的な気候変動の影響に対応するためのイニシアチブを含む）、規制当局の承認および許可の時期または取得、そして米国証券取引委員会に提出・提供されたSLBの最新のフォーム10-K、10-Q、8-Kを含む当社の公開提出物で詳述されているその他のリスクや不確実性がありますが、それらに限定されません。仮に、これらまたはその他のリスクまたは不確実性の1つないし複数が実現した場合（またはそのような展開の影響が変化した場合）、あるいは前提条件が不正確であると判明した場合、実際の結果が当社の将来見通しに関する記述に反映されているものとは大きく異なる場合があります。将来見通しに関する記述は、本リリース発表時点での内容であり、両当事者は、新たな情報、将来の出来事、その他の理由にかかわらず、そのような記述を公式に更新または改訂する一切の意図および義務を否認します。
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