組織の79%が、従業員はオフィスで働くことを好むと考えているが、フルタイムのオフィス勤務を望む従業員はわずか39%
組織の従業員エクスペリエンス能力に満足している最高経営責任者（CEO）の割合は、業務スタッフよりも41%高い
従業員の57%が、ワークライフ・バランスに基づいて雇用主を選択
ロンドン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 世界的なテクノロジーおよびビジネス・ソリューション・プロバイダーのNTTリミテッドは本日、2021年版グローバル・ワークプレース・レポートを発表し、世界中の企業がパンデミック後の現実に備える中で、仕事の未来に関する極めて重要な洞察を提供します。このレポートでは、ビジネスリーダーが従業員よりも大幅に、新しい労働基準への自らの適応方法に満足していることが示されており、職場に必要とされるものを従業員がどのように見直してきたかに関するより明確な組織的洞察の必要性が指摘されています。
共通の認識、異なる見通し
23カ国で1146回の聞き取りを実施し、NTTは、リモートワークが困難をもたらしていることにほぼ全員が合意していることを明らかにしました。回答者の82%が組織の業績に課題が生じていると述べ、81%がリモートワークは従業員に困難をもたらしていると答えています。一方で、CHROの63%が、パンデミックの過程で従業員のウェルビーイングが悪化したと述べています。
ただし、この問題の幅広い認識が、必ずしも組織の能力の現実的な評価につながっているとは限りません。業務スタッフと比較して、自分の組織が非常に効果的に勤務時間を管理していると考えるCEOの割合は20パーセントポイント高く、効果的に燃え尽き症候群を予防していると考える割合は28ポイント高く、組織の従業員エクスペリエンス（EX）能力に非常に満足している割合は41ポイント高くなっています。
この認識のギャップの裏返しとして従業員の信頼感は深刻な低水準にあり、雇用主が自らの健康とウェルビーイングを十分に尊重していると答えた従業員はわずか38%であり、雇用主のために働くことに非常に満足していると述べた割合は23%にとどまっています。
ワークライフの大規模な見直し
雇用主と従業員の間の満足度のギャップの根底にあるものとして、調査では、将来の働き方の選好に対する従業員の態度に高い多様性があることが明らかになりました。「従業員の声（VoE）」データは、在宅、ハイブリッド型、オフィスでの勤務形態の選択肢が与えられた場合、従業員はそれぞれ30%、30%、39%と、3つの間で比較的均等に分かれることを示しています。
この調査結果は、従業員はオフィス勤務を好むという79%の組織が共有する考えと矛盾しており、実際にはVoEデータによると、フルタイムのオフィス勤務を望む従業員はわずか39%です。
NTTリミテッドのGTMソリューションズ部門グローバル・シニア・バイスプレジデントのアレックス・ベネットは、次のように述べています。「現在、テレワークが話題の中心になっていますが、従業員のニーズの現実ははるかに複雑であり、その事実を正確に評価して対応することができなければ、組織に深刻なリスクが生じます。それは軽い好みではなく、ワークライフ・バランスと通勤時間は現在、働く場所を決定する際に人々が注目する2つの最大の要素であることが明らかになっています。したがって、従業員および職場戦略で実績を挙げることは、真の競争上の優位性になります。」
EXの模範を示す必要性
徹底的なデータと洞察の収集が不足しているために、従業員の見通しの明確な把握に基づいて行動することは、難しさを増しています。データの優先順位に関しては、企業の52%が、VoEが第一の焦点であると述べており、これは、職場分析の54%に次いで2番目となっています。それにもかかわらず、VoEプログラムを構築している組織はわずか39%であり、リアルタイムの感情分析が採用されている割合は37%です。従業員調査が利用されている割合は54%です。
この調査ではまた、組織のEXの改善に向けたこれらの種類のデータの適用は、日常の生活の質の向上よりもずっと先へ進む必要があることも示されています。現在、企業の目的と価値観は、働く場所を選択する上で最も重要な要素の第3位（40%）になっています。この分野では、従業員とビジネスリーダーは一致しており、89%が、環境・社会・ガバナンス（ESG）目標が組織の課題の中心に置かれることに同意しています。
ベネットは、次のように述べています。「私はこれを、行動重視から結果重視への思考の変化の呼びかけと捉えます。重要なのは、職場を改善するために何をするかではなく、それが実際にどのように従業員に利益をもたらすかです。そして、組織は従業員の感情を測定するための成熟したアプローチなしに、それを知ることはできません。驚くことに、従業員の3分の2は、自宅で仕事をするために必要なツールのすべてをまだ備えていないと述べ、オフィススペースにハイブリッド型勤務の準備が整っていることに強く満足していると述べている組織は、わずか55%です。とはいえ、組織の82%が、イノベーションと社会的つながりの環境を促進するために、今後12カ月でオフィススペースを再構築することに取り組んでいます。明らかに、未熟な従業員戦略は従業員の不満につながり、仕事は人々が実際に必要としているものによって主導されるべきだということが、一定のレベルで認識されています。」
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