ロッテ、ビジネス成長を支えるDXの基盤としてBoxを全社導入

～急速な市場変化に対応できる、セキュアなコミュニケーション基盤整備によりDXを加速～

TOKYO--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --コンテンツクラウドをリードするBox, Inc.の日本法人である株式会社Box Japan（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：古市 克典、以下Box）は、株式会社ロッテ（本社：東京都新宿区西新宿、代表取締役社長執行役員：牛膓 栄一、以下 ロッテ）が、コミュニケーションを円滑化しDXをより推進するため、また情報ガバナンス強化のため、ファイルなど各種コンテンツをセキュアにコラボレーションできるBoxをデジタル基盤の一つとして採用し、全社導入することを発表します。

食品業界においてもコロナ禍や時代の流れにより、以前にも増して迅速にデジタル化やDXを進め、変化し続ける市場や顧客ニーズに対応していく必要がありました。また、次の成長につなげるためには働き方を変革し、情報ガバナンスやセキュリティを考慮した上で、従業員同士のコミュニケーションもより活発化させ、業務効率化やイノベーションの起きやすい環境を整える必要もありました。

そのために同社は、従来の重厚長大なコストと時間が掛かるシステムからスピーディにビジネス環境の変化に対応できるクラウドファーストによる基盤整備に舵を切り、次の成長につながるシステム基盤、中でもコミュニケーション基盤の整備に着手しました。

事業成長や業務効率化の中核となるコミュニケーションにおいては、業務関係者間のコラボレーションをセキュリティ高く行えるようにすることが必須で、既存のChromebookやVDIはもちろんのこと、各種のクラウドサービスをマイクロサービス化してBoxと連携させ、コンテンツを中心とした全社で活用できる基盤の整備を行っていきます。

また、働き方の多様化により従来以上に不正アクセス等のセキュリティリスクが上がる中、Boxを中核に据えた基盤の整備は、守るべき情報、コンテンツそのもののリスク対策として、同社の情報ガバナンスと情報セキュリティの基盤確立となり、より安全なDX推進の加速につながります。

ロッテは、今後も市場やお客様ニーズの変化に迅速に対応すべく、Boxによる基盤とそれに連携するアプリケーションを拡大することで同社のDX戦略をより具現化し、従業員や組織の生産性を高め、ビジネスを成長させていきます。

Boxについて

クラウド・コンテンツ・マネジメントプラットフォームをリードするBox (NYSE: BOX)は、ベスト・オブ・ブリード型アプローチで提供されるITスタックにより、企業のビジネスプロセス加速、業務におけるコラボレーション強化、さらに企業が保有する情報の保護を支援します。2005年に設立され、アストラゼネカ、ゼネラル・エレクトリック、JLL、Nationwideなどを含むFortune 500企業に選ばれている企業の67%を、また日本における約10,000社の企業を支援しています。Boxは、カリフォルニア州レッドウッドに本社を置き、米国、ヨーロッパ、アジアに拠点を持っています。

Boxに関する詳細は、https://www.box.com/ja_JP/にてご覧ください。

株式会社Box JapanはBox Inc.の日本法人です。

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