武田薬品がウェーブ1パイプライン市場に関する電話会議を開催

米マサチューセッツ州ケンブリッジ & 大阪--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 武田薬品工業株式会社（TSE:4502/NYSE:TAK）は本日、2021年4月6日に電話会議を開き、同社のウェーブ1パイプライン・ポートフォリオにおける新規化合物（NME）に関する最新情報を提供すると発表しました。また、2021年度末までにNME規制当局への複数の申請が予定されていることから、向こう数年間の有機的かつ持続可能な増収に向けた計画を説明します。

日付

2021年4月6日

時間

8:00 a.m. – 10:30 a.m.（東部時間）／9:00 p.m. – 11:30 p.m.（日本時間）

議題

武田薬品の電話会議の議題は以下の通りです：

時間（東部時間）	時間（日本時間）	セッション／講演者
8:00 a.m. – 8:05 a.m.	9:00 p.m. – 9:05 p.m.	はじめに クリストフ・ウェバー、社長兼最高経営責任者（CEO）
8:05 a.m. – 8:10 a.m.	9:05 p.m. – 9:10 p.m.	革新的なパイプラインの患者への提供：一部のウェーブ1プログラムへの注目 アンディ・プランプ、リサーチ＆デベロップメント プレジデント
8:10 a.m. – 8:35 a.m.	9:10 p.m. – 9:35 p.m.	Maribavir（TAK-620）：移植後サイトメガロウイルス（CMV）感染治療におけるゲーム・チェンジャーの可能性 Obi Umeh、希少遺伝子・血液学治療領域ユニット、グローバル・プログラム・リード Claus Jepsen、希少遺伝子・血液学治療領域ユニット、グローバル製品・上市戦略責任者
8:35 a.m. – 8:40a.m.	9:35 p.m. – 9:40p.m.	休憩
8:40 a.m. – 9:00 a.m.	9:40 p.m. – 10:00 p.m.	Soticlestat（TAK-935）：ドラベ症候群およびレノックス・ガストー症候群の治療における新規作用機序（MoA） Sarah Sheikh、神経科学治療領域ユニット長 Erika Gill、神経科学治療領域、グローバル製品・上市戦略責任者
9:00 a.m. – 9:35 a.m.	10:00 p.m. – 10:35 p.m.	オレキシン・フランチャイズ戦略の最新情報：ナルコレプシー1型患者の基礎疾患を治療するために最初に投与する可能性のある薬剤 Elena Koundourakis、神経科学治療領域、オレキシン・フランチャイズ開発責任者 Erika Gill、神経科学治療領域、グローバル製品・上市戦略責任者
9:35 a.m. – 9:40 a.m.	10:35 p.m. – 10:40 p.m.	革新的なパイプラインの患者への提供：一部のウェーブ1プログラムへの注目 ラモナ・セケイラ、U.S.ビジネスユニット プレジデント＆グローバル ポートフォリオ コマーシャライゼーション プレジデント
9:40 a.m. – 10:30 a.m.	10:40 p.m. – 11:30 p.m.	パネル質疑応答

プレゼンテーション・スライドを含むライブ配信へのアクセスは、当社ウェブサイト（www.takeda.com/investors/ir-events）をご覧ください。プレゼンテーション・スライドのアーカイブは、イベント終了後に公開されます。

武田薬品工業株式会社について

武田薬品工業株式会社（TSE: 4502/NYSE: TAK）は、日本に本社を置き、自らの経営の基本精神に基づき患者さんを中心に考えるというバリュー（価値観）を根幹とする、グローバルな研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。武田薬品は、患者さん、従業員、そして地球に対する約束に従って、人生・生活を変える治療薬を創出し、お届けすることに傾倒しています。研究開発においては、オンコロジー（がん）、希少な遺伝性疾患および血液疾患、ニューロサイエンス（神経精神疾患）、消化器系疾患の4つの疾患領域に重点的に取り組むとともに、血漿分画製剤およびワクチンにも注力しています。武田薬品は、研究開発能力の強化ならびにパートナーシップを推し進め、強固かつ多様なモダリティ（創薬手法）のパイプラインを構築することにより、革新的な医薬品を開発し、人々の人生を豊かにする新たな治療選択肢をお届けします。武田薬品は、約80カ国で、医療関係者の皆さんとともに、患者さんの生活の質の向上に貢献できるよう活動しています。詳細情報についてはhttps://www.takeda.comをご覧ください。

留意事項

本留意事項において、「ニュースリリース」とは、本資料（添付資料及び補足資料を含みます。）において武田薬品工業株式会社（以下、「武田薬品」）によって説明又は配布された本書類、口頭のプレゼンテーション、質疑応答及び書面又は口頭の資料を意味します。本ニュースリリース（それに関する口頭の説明及び質疑応答を含みます。）は、いかなる法域においても、いかなる有価証券の購入、取得、申込み、交換、売却その他の処分の提案、案内若しくは勧誘又はいかなる投票若しくは承認の勧誘のいずれの一部を構成、表明又は形成するものではなく、またこれを行うことを意図しておりません。本ニュースリリースにより株式又は有価証券の募集を公に行うものではありません。米国1933年証券法に基づく登録又は登録免除の要件に従い行うものを除き、米国において有価証券の募集は行われません。本ニュースリリースは、（投資、取得、処分その他の取引の検討のためではなく）情報提供のみを目的として受領者により使用されるという条件の下で（受領者に対して提供される追加情報と共に）提供されております。当該制限を遵守しなかった場合には、適用のある証券法違反となる可能性がございます。

武田薬品が直接的に、又は間接的に投資している会社は別々の会社になります。本ニュースリリースにおいて、「武田薬品」という用語は、武田薬品およびその子会社全般を参照するものとして便宜上使われていることがあり得ます。同様に、「当社（we、usおよびour）」という用語は、子会社全般又はそこで勤務する者を参照していることもあり得ます。これらの用語は、特定の会社を明らかにすることが有益な目的を与えない場合に用いられることもあり得ます。

将来に関する見通し情報

本プレスリース及び本プレスリリースに関して配布された資料には、武田薬品の見積もり、予測、目標及び計画を含む当社の将来の事業、将来のポジション及び業績に関する将来見通し情報、理念又は見解が含まれています。将来見通し情報は、「目標にする（targets）」、「計画する（plans）」、「信じる（believes）」、「望む（hopes）」、「継続する（continues）」、「期待する（expects）」、「めざす（aims）」、「意図する（intends）」、「保証する（ensures）」、「だろう（will）」、「かもしれない（may）」、「すべきであろう（should）」、「であろう（would）」「することができた（could）」、「予想されるanticipates）」、「見込む（estimates）」、「予想する（projects）」などの用語、同様の表現、それらの否定表現を含むことが多いですが、それに限られるものではございません。かかる将来見通し情報は、多くの重要な要因に関する仮定に基づいており、これらの要因は実際の結果が将来見通し情報で明示ないし暗示された内容と著しく異なる場合の原因になり得るものです。これらの要因には、日本と米国の一般的な経済条件を含む当社の世界的な事業を取り巻く経済状況、競合製品の出現と開発、世界的な医療制度改革を含む関連法規の変更、臨床的成功の不確実性および規制当局による判断とその時期を含む新製品開発に固有の問題、新製品および既存製品の商業的成功の不確実性、製造における困難または遅延、金利及び通貨為替レートの変動、市場で販売された製品または製品の安全性または有効性に関するクレームまたは懸念等、新型コロナウイルスの世界的流行病のような健康危機が武田薬品ならびにその顧客およびサプライヤー（武田薬品が営業する国々における外国政府を含む）に及ぼす影響や当社事業のその他の面に及ぼす影響、買収対象企業とのPMI（買収後の統合活動）の時期及び影響、武田薬品の事業にとっての非コア資産を売却する能力及びかかる資産売却のタイミング、武田薬品が米国証券取引委員会に提出したForm 20-Fによる最新の年次報告書及び他の報告書（https://www.takeda.com/investors/sec-filings/又はwww.sec.govにおいて閲覧可能）で指摘したその他の要因が含まれますが、これらに限られません。武田薬品は、法律ないし証券取引所規則で要求される場合を除き、本プレスリリースに含まれる、または当社が提示するいかなる将来見通し情報を更新する義務を負うものではありません。過去の実績は将来の経営結果の指針とはならず、また、本プレスリリースにおける武田薬品の経営結果ないし記述は武田薬品の将来の経営結果を示すものではなく、また、その予測、予想、保証、見積もりではありません。

医療情報

本プレスリリースには製品についての情報が含まれていますが、それらの製品はすべての国で発売されているわけではなく、また国によって異なる商標、適応症、用量、濃度で販売されている場合があります。ここに記載されている情報は、開発品を含むいかなる処方薬についても、その使用の勧誘、販促、宣伝と見なすべきではありません。

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