ユニバーサル・エレクトロニクスが新しいヴァージンTV 360プラットフォーム向けに音声対応のリモコンを提供へ

米アリゾナ州スコッツデール--(BUSINESS WIRE)--(ビジネスワイヤ) -- スマートホーム向け汎用制御・センサー技術の世界的リーダー企業であるユニバーサル・エレクトロニクス（UEI）（NASDAQ: UEIC）は、ヴァージン・メディアの新しいヴァージンTV 360プラットフォームのための音声対応リモコンの提供で同社に選定されました。ヴァージン・メディアはテレビ、ブロードバンド、家庭用電話、モバイルのサービスを英国のケーブルテレビ加入者560万人とモバイル加入者330万人に提供しています。同社は世界有数の融合型ビデオ／ブロードバンド／通信企業として欧州6カ国の1100万人の加入者にサービスを提供するリバティー・グローバルの傘下にあります。

このRF4CE音声対応リモコンはUEIのチップ技術の力を活用しており、UEIのクイックセット（QuickSet®）プラットフォームにより自動設定と自動制御が行われます。この比類のないクラウドベースのソリューションはエンターテインメントやスマートホームのための汎用制御機能を簡素化できるように設計されており、リモコンはセルフインストールに対応しています。このハイエンドフォームファクター製品の大きな特徴は、バックライト付きキーがあり、そしてリモコン側面の専用プロファイルキーでユーザープロファイルを瞬時に選択できることです。

この強力なリモコンは顧客体験を向上できるように設計されており、音声認識技術を使用してRDKベースのホライゾン4プラットフォームでコンテンツを検索できるようになっています。

ヴァージンTV 360により、ヴァージン・メディアは家庭の中でも外でも途切れのないネット接続エンターテインメント体験を加入者に提供します。このサービスの機能には音声で起動される完全統合型のサービスが含まれており、加入者はこのサービスに付いているシンプルなメニューから自分のお気に入りのアプリやチャンネルを素早く検索し、そこに簡単にアクセスできるようになっています。

ヴァージン・メディアの製品担当エグゼクティブディレクターを務めるアニー・ブルックス氏は、次のように語っています。「ヴァージンTV360は当社がこれまで提供してきた中で最も先進的で顧客中心のテレビサービスです。当社の最新リモコンによる音声検索や音声制御などの素晴らしい新機能から、格好いいユーザーインターフェースやパーソナルプロファイルまで、ヴァージンTV 360は顧客体験を中心に据えて設計されています。」

UEIの世界販売・マーケティング担当シニアバイスプレジデントのMenno Koopmansは、次のように語っています。「このプロジェクトでヴァージン・メディアと協力して、直感的な音声制御機能を同社の刺激的な新プラットフォームにもたらし、顧客体験を向上できることに感激しています。」

UEIは30年以上にわたり、エンターテインメントおよびスマートホームのための制御技術の開発で最前線に立っています。UEIは、当社のクイックセット・プラットフォームによるコネクテッドデバイスの自動設定や汎用制御など、音声制御機能や先進機能を投入した初の企業です。2015年以来、UEIは1億台以上の音声対応リモコンを世界中の顧客向けに出荷しています。

ユニバーサル・エレクトロニクスについて

1986年に設立されたユニバーサル・エレクトロニクス（NASDAQ: UEIC）は、スマートホーム向け汎用制御・センサー技術の世界的リーダー企業です。当社は500種類以上の画期的製品を設計、開発、製造、出荷しており、これらは消費者向け電子機器、加入者向け放送、セキュリティー、ホームオートメーション、ホスピタリティー、空調の市場の世界一流ブランドに使用されています。詳細情報については、www.uei.comをご覧ください。

このプレスリリースに含まれるすべての商標は各所有者の財産です。

QuickSetはユニバーサル・エレクトロニクスの商標です。

セーフハーバー表明

このプレスリリースには、1995年米国民事訴訟改革法のセーフハーバー条項による将来見通しに関する記述が含まれています。歴史的事実ではない何かを反映した言葉や表現は、将来見通しに関する記述であることを示すためのものです。こうした将来見通しに関する記述には、いくつかのリスクや不確実性が含まれます。例えば、このリリースで取り上げたRF4CE音声対応リモコンやUEIの専有的なチップやクイックセット技術などの製品や技術のタイムリーな開発、供給、市場による受容、リバティー・グローバルのRDKベースのホライズン4プラットフォームとヴァージン360 TVプラットフォームの継続的な市場浸透と市場拡大、その他にも当社が米国証券取引委員会に提出した当社報告書に記述された要因などがあります。当社が達成する実際の結果は、そうしたリスクや不確実性により、何らかの将来見通しに関する記述と大幅に異なる可能性があります。当社は、いかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後に発生出来事または状況を反映する目的で改訂ないし更新する義務を負いません。

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