印バンガロール & 独ハイデルベルク--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービス世界的大手のウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）とデジタル変革プロセスおよびデータ移行自動化のソフトウエア・ソリューションを提供する世界的大手のSNPシュナイダー・ノイライター・アンド・パートナーは本日、顧客の企業変革過程の加速を支援する戦略的提携を発表しました。
今回の提携の中で、ウィプロはSNPのCrystalBridge®データ変革プラットフォームとBLUEFIELD™アプローチを利用して、世界の顧客にSAP S/4HANA®への柔軟かつ高速でセキュアな移行を提供します。このプラットフォームでは、事前に定義されたシナリオを使用して組織が最適な変革パスの評価とシミュレーションを行うことが可能で、これにより労力を削減して結果の予測可能性を高めることができます。また両社は、ウィプロのコンサルタントがCrystalBridge®を使用したBLUEFIELD™変革アプローチを使用できるようにするトレーニングおよび認定を行う「トランスフォーメーション・コンピテンス・センター」を立ち上げます。
SNPシュナイダー・ノイライター・アンド・パートナーのMichael Eberhardt最高執行責任者（COO）は、次のように述べています。「ウィプロとは3年以上にわたり緊密な協力関係にあり、諸大陸でさまざまな業種の複雑な変革プロジェクトの実行をいくつも成功させてきました。今回の戦略的提携により、俊敏かつセキュアな変革プロジェクトを実現させるべく両社間の信頼関係と共同活動をさらに強化していきます。」
ウィプロ・リミテッドのクラウド・エンタープライズ・プラットフォーム（CEP）部門プレジデントのHarish Dwarkanhalliは、次のように述べています。「ウィプロのお客さまには、これまでもSNPとウィプロの協力によるシナジー効果の成果を活用いただいてきましたが、今回の提携は、応答性とリアルタイムの意思決定が事業にとって極めて重要となっているこの時期に、間違いなくお客さまにとって優位性をもたらします。『トランスフォーメーション・コンピテンス・センター』への投資は、お客さまの成功を支援する当社の強い意志およびSNPとの関係をいっそう強固にするものです。今回の協力関係がイノベーションに拍車をかけてお客さまのデジタル変革過程を加速させると確信しています。」
ウィプロ・リミテッドについて
ウィプロ・リミテッド（NYSE：WIT、BSE：507685、NSE：WIPRO）は、情報技術、コンサルティング、ビジネスプロセスサービスの世界的大手企業です。当社は、コグニティブ・コンピューティング、ハイパー・オートメーション、ロボット工学、クラウド、アナリティクス、新興技術の力を活用し、顧客がデジタル世界に適応して成功を収めることができるよう支援しています。サービス・ポートフォリオの包括性、持続可能性への強力な取り組み、高い企業市民精神で世界的に認められた企業として、当社では、18万0000人を超える献身的な従業員が6大陸でクライアントに対応しています。協力することで、当社はアイデアを見出し、点と点を結びつけることで優れた大胆な新たな未来を構築することに取り組んでいます。詳細情報についてはwww.wipro.comをご覧ください。
SNPについて
SNPは、複雑なデジタル変革プロセスを管理するソフトウエアを提供する世界的大手企業です。SNPが提供するのは、ERP環境における従来型のITコンサルティングではなく、特別に開発されたソフトウエアを使用した自動化アプローチです。具体的には、データ変革プラットフォームCrystalBridge®とSNP BLUEFIELD™アプローチによって、企業のIT環境のより迅速かつセキュアな再構築・最新化、および新しいシステムやクラウド環境へのよりセキュアな移行を実現します。その結果、顧客は明確な定性的優位性を得ると同時に、作業時間とコストの削減も実現できます。
SNPグループは、世界全体で計1500人前後の従業員を擁しています。ドイツのハイデルベルクに本社を置き、2019年度の収益は約1億4500万ユーロでした。あらゆる業種の多国籍企業にサービスを提供しています。SNPは1994年に設立され、2000年に株式を公開し、2014年8月にフランクフルト証券取引所のプライム市場に上場され（ISIN DE0007203705）、2020年3月にはSDAX構成銘柄に選ばれました。2017年から、欧州会社（Societas Europaea/SE）として事業を行っています。詳細情報については、www.snpgroup.comをご覧ください。
将来見通しに関する記述と注記
本リリースにおける将来予想に関する記述は、将来の出来事に関するウィプロの見解を表すものです。そうした将来の出来事の多くは、その性質上、本来的に不確定であり、ウィプロの支配が及ばないものです。そうした記述には、ウィプロの成長見通し、当社の将来の財務業績、当社の計画・期待・意図についての記述が含まれますが、これらに限定されません。本リリースにおける将来予想に関する記述には、実際の結果がそのような記述で予想されている結果と大きく異なる場合の原因になり得るリスクと不確実性が伴うことにご注意ください。そうしたリスクと不確実性には、当社の収入・収益・利益の変動、成長を創出・管理する当社の能力、提案した会社活動を完遂する当社の能力、ITサービスにおける熾烈な競争、コスト面の優位性を維持する当社の能力、インドにおける賃金の上昇、能力が特に高い専門的人材を引きつけて維持する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間および費用の超過、クライアントの集中、移民に関する制限、国際的運営を管理する当社の能力、当社の重点領域におけるテクノロジー需要の低下、通信ネットワークの障害、買収が行われた場合に手続きを完了して統合を成功させる当社の能力、当社サービス契約における損害賠償責任、当社が戦略的投資を行う企業の成功、政府による財政的インセンティブの終了、政治的不安定、戦争、インド以外での資金調達や企業買収に対する法的制限、当社の知的財産の不正な使用、当社の事業や業界に影響する一般的な経済環境に関するリスクおよび不確実性が含まれますが、これらに限定されません。COVID-19の世界的流行によって発生した状況により、技術支出の減少、当社製品に対する需要へのマイナスの影響、顧客の支出の速度への影響、当社の製品やサービスを購入する顧客の能力または意欲へのマイナスの影響、潜在顧客による購入決定の遅延、オンサイトコンサルティングサービスを提供する当社の能力へのマイナスの影響、顧客に対する製品やサービスの提供不能、提供の遅延が生じるおそれがあり、そうしたことすべてが当社の将来の売上、事業業績、および全般的な財務業績にマイナスの影響を及ぼすおそれがあります。また、COVID-19の世界的流行に関連して当社の支配が及ばないさまざまな外部要因によって当社の事業にマイナスの影響が及ぶ可能性があります。当社の将来の事業業績に影響を与え得るその他のリスクについては、米国証券取引委員会への当社提出物（フォーム20-Fによる年次報告書を含みますがこれに限定されません）の中で詳細に記述されています。そのような提出物は、www.sec.govで入手できます。当社は、時に、書面および口頭においてさらに将来見通しに関する言明を行うことがあり、これには、証券取引委員会への当社提出物と株主への報告書に記載されている記述が含まれます。当社は、当社または当社の代理人が随時行う可能性がある将来見通しに関する記述を更新する義務を負いません。
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