米国陸軍が新しい化学薬品検知スプレーに関する3510万ドルの契約先をフリアーシステムズに決定

機器、表面、衣類上の硫黄マスタード、VX、サリンなどの化学兵器用薬品を色の変化で検出する革新的スプレー技術により、迅速で有効性の高い除染に貢献

米バージニア州アーリントン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- フリアーシステムズ（NASDAQ：FLIR）は、毒性の高い化学兵器用薬品である硫黄マスタードを検出する当社製Agentase^™ C2化学薬品検出スプレーの新版の納入に関して、米国陸軍との間に最高額3510万ドルの時期数量未確定（IDIQ）契約を獲得したと発表しました。

FLIR Agentase C2スプレーは、化学兵器用薬品が存在する表面ですぐに色が変化します。迅速で対象を絞った検出が可能になることで、軍事除染エキスパートは、表面上の微量の汚染箇所を特定でき、脅威を精確に低減できます。

フリアー政府・防衛事業部門プレジデントのデビッド・レイは、このように語っています。「硫黄マスタードのようなびらん剤やVX、サリンのような神経剤は、今も軍隊の注意対象となっています。当社のAgentase C2スプレー技術はこれまでにない性能を提供し、毒性の高い物質の迅速な検出を可能にするとともに、除染オペレーションの全体的コストを削減します。この新規の契約は、前線の要員の防護を支援して人命を助けるミッションクリティカルなソリューションを提供する当社戦略の重要性を再確認するものです。」

この契約は、化学・生物・放射線・核防御（JPEO-CBRND）統合計画局の「プログラム・オブ・レコード」である陸軍の汚染指標除染保証システム（CIDAS）プログラムを支援するものです。この契約に関する作業は、フリアーのピッツバーグの施設で行われます。

このIDIQ契約は、30カ月のエンジニアリングおよび量産開発フェーズ、続いて18カ月の低ペース初期生産フェーズ、72カ月のフルペース生産フェーズで構成されています。出荷は、2020年度第1四半期の開始が予想されています。

CIDASに基づいて統合軍にAgentase C2製品ラインの配備を支援する契約をフリアーがJPEO-CBRNDから受けるのは、これが2回目です。フリアーは既に、VXやサリンのような神経剤用に調製された検出スプレーの納入で3000万ドルの契約に従事しています。この業務は、2020年度第1四半期にフルペースでの生産に入る予定です。

フリアーの化学薬品検出スプレーの詳細については、www.flir.com/AgentaseC2をご覧ください。

フリアーシステムズについて

1978年に設立されたフリアーシステムズは、防衛、産業、商業用途のためのインテリジェントなセンサーソリューションに注力する世界をリードする産業技術企業です。フリアーシステムズのビジョンは「世界の第六感」となることであり、プロフェッショナルが人命や生活を守るために詳細な情報に基づいた意思決定を行う助けとなる技術を作り上げています。詳細情報については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。

将来見通しに関する記述

本リリース中のデビッド・レイの発言、および上記契約や発注に関する本リリース中の他の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述は、フリアーの事業に関する現在の期待・見積もり・予測に基づくものであり、これらの期待・見積もり・予測は経営陣による仮定に部分的に基づいています。これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は無数の要因により、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があります。要因の例には、本リリースで言及されたシステムを製造および納入するフリアーの能力、フリアーの製品価格の変更、フリアーの製品に対する需要の変化、プロダクトミックス、競合製品および価格の影響、重要コンポーネントの供給の制約、製造能力の過不足、製品をタイムリーに出荷するフリアーの能力、米国輸出規制に関する法令および規制に関するフリアーの準拠継続、その他フリアーが証券取引委員会に適宜提出する書類および報告書に記述されたリスクなどがあります。また、そうした記述は業界および市場全般の状況および成長率、および国内外の全般的経済環境に影響される可能性があります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。

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