フリアーがV2X通信のためのサーマルトラフィックセンサーを発表

FLIR ThermiCam V2Xサーマルセンサーはスマートシティーやコネクテッドカーアプリケーションに不可欠のコンポーネント

米オレゴン州ウィルソンビル--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- フリアーシステムズ（NASDAQ:
FLIR）は本日、新登場の車車間／路車間（V2X）技術市場向けのサーマルトラフィックセンサーとなるFLIR ThermiCam^™
V2Xの市場投入を発表しました。都市交通のためのフリアー製V2Xトラフィックセンサーにより、車と交通インフラは運転者や歩行者、自転車走行者の安全と効率を向上させる狙いがあるシステムの中で通信し、データを共有できるようになります。

V2X技術は新しい衝突防止システムであり、近くを走る車と交通インフラとの情報通信に基づいて、危険の恐れがある状況について運転者に警告します。V2Xシステムでは、車と交通インフラの両方が通信装置を備え、情報を送信します。FLIR
ThermiCam
V2Xは既存の交通信号機に設置され、交差点を通過する車や歩行者、自転車走行者を赤外線画像データで検出します。専用単距離通信（DSRC）技術を使用することにより、車はリアルタイムの速度／方向データを送信し、ThermiCam
V2X は歩行者や自転車走行者の存在を伝え、また他の車からのデータを通信します。

ThermiCam
V2Xにより、交通量の多い交差点や幹線道路で緊急車両や公共交通車両を優先して交通信号を制御できるため、最終的にすべての運転者にとって交通の流れが順調になり、安全性が向上します。また、ThermiCamは既存の都市交通システムに接続できるため、都市交通計画の担当者は交通インフラに将来対応性を付与して、技術改良における大規模投資を避けることができます。

フリアーのジェームス・キャノン社長兼最高経営責任者（CEO）は、次のように語っています。「自動車メーカーが今後の自動車へのV2X技術の採用を計画している中で、V2X車の到来に都市が確実に備えることができるよう、フリアーの技術が今まさに導入されているところです。歩行者や自転車、車をリアルタイムで検出しながら、車と交通インフラとの通信を実現できることから、FLIR
ThermiCam V2Xは世界の道路における交通と安全を改善する上で、必須の役割を果たすはずです。」

フリアーは2018年3月20～23日にアムステルダムで開催されるインタートラフィック2018の10.403ブースで、ThermiCam
V2Xセンサーのデモを行います。ThermiCam
V2Xは現在、テスト用に提供しており、一般発売は2018年後半から開始します。フリアーの交通アプリケーション向けビデオ検出／モニタリングソリューションの詳細については、www.flir.com/traffic（米国）、www.flir.eu/traffic（欧州）をご覧ください。

フリアーシステムズについて

1978年に設立され、オレゴン州ウィルソンビルに本社を置くフリアーシステムズは、世界をリードするセンサーシステムメーカーであり、これらのシステムは検知と認知を向上させることで、救命支援、生産性向上、環境保護に貢献しています。3500人近くの従業員を擁するフリアーのビジョンは「世界の第六感」となることであり、そのためにサーマルイメージングと隣接技術を活用し、セキュリティーおよび監視、環境／状況モニタリング、屋外レクリエーション、マシンビジョン、ナビゲーション、高度な脅威検知のための革新的でインテリジェントなソリューションを提供しています。詳細については、www.flir.comをご覧になり、@flirをフォローしてください。

将来見通しに関する記述

本リリースにおける歴史的事実ではない意見の記述は、1995年米国民事訴訟改革法の意味における将来見通しに関する記述です。それらの記述はフリアーの事業に関する現在の期待・見積もり・予測に基づくものであり、これらの期待・見積もり・予測は部分的に経営陣による想定に基づいています。これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、予測困難なリスクや不確定要素を含んでいます。従って、実際の成果や結果は、そうした将来見通しに関する記述で表現または予測されたものと大きく異なる場合があり、そうした場合の要因はフリアーが米国証券取引委員会に随時提出する文書・報告書に記述されるリスクや不確定要素を含め、数多くにあります。そうした将来見通しに関する記述は、それらの記述がなされた日付時点での言及であり、フリアーはいかなる将来見通しに関する記述についても、本リリースの日付後の出来事または状況を反映する目的、または配信サービスまたはインターネットサービスプロバイダーにより本文書になされた変更に対応する目的で更新する義務をなんら負いません。

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