ブライトライン・イニシアチブがサウジ・テレコム・カンパニー（STC）の加盟を発表

サウジアラビア最大の電気通信事業者が連合体に加盟し、企業の戦略的イニシアチブの成功率向上を支援

サウジアラビア・リヤド--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） --
ブライトライン・イニシアチブは本日、サウジ・テレコム・カンパニー（STC）がブライトライン・イニシアチブの連合体に加盟し、企業が戦略的イニシアチブ管理の統制を前進させ、企業戦略の設計と実行の溝を埋められるよう支援すると発表しました。

イニシアチブの契約書には、STCグループ最高経営責任者（CEO）のハレド・ビヤリ博士とブライトラインのエグゼクティブディレクターのリカルド・バルガスが署名しました。

プロジェクトマネジメント協会（PMI）、ザ・ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）、アジャイルアライアンスが2017年初めに発足させたブライトライン・イニシアチブは、戦略の設計と実行の間に生じる高負担で非生産的な溝を埋められるよう経営幹部を支援することに特化した非営利の連合体です。

STCグループ最高経営責任者（CEO）のハレド・ビヤリ博士は、次のように述べています。「STCは、戦略の策定・実行に関する深い専門知識を持ち、名だたる成功を収めています。戦略実行を成功させるための重要なビジネス上の問題に対処すべく、世界中の有力な組織・学者を結集させた連合体に参加するのを楽しみにしています。STCにとって、この能力は今後数年間にわたりICTのリーダーの地位を維持して全体的な課題を管理しながら、MENAで新たな機会を捉えるための核となります。」

ブライトライン・イニシアチブが委託してエコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）が世界の複数分野の上級幹部500人を対象に実施した調査の報告書によれば、世界の調査回答者の約90%がすべての戦略目標の達成に失敗する理由として実行面での失敗を挙げており、半数以上（53%）が実行能力不足により競争に不利な立場に置かれると答えています[1]。

ブライトラインのエグゼクティブディレクターのリカルド・バルガスは、次のように述べています。「ブライトライン・イニシアチブは、混乱と社会・経済的課題の時代に企業が戦略実行の溝を埋められるよう支援する中で、私たちの拡大する組織にSTCを歓迎します。組織が従業員の行動に影響を与える方法を発見し、共に働く新しい方法を浸透させない限り、戦略は紙に書かれた受動的な計画にすぎないことを強調することは重要です。」

ブライトライン・イニシアチブについて

ブライトライン・イニシアチブは、経営幹部が戦略設計と戦略実行の間の高負担で非生産的な溝を埋められるよう支援することに特化した有力な世界的組織の連合体です。ブライトラインは、ソートリーダーシップ研究を実施し、戦略的意図を実行する組織の能力を向上させるための最優良事例を推進しています。

STCについて

リヤドに本社を置くサウジ・テレコム・グループは、中東・北アフリカ最大の市場価値を誇ります。当グループは、2016年に実現可能な売上高として51兆8250億リヤル（13兆8250億ドル）以上を達成し、純利益は8兆5390億リヤル（2兆2770億ドル）でした。1998年に設立されたSTCは現在、世界中に約1億人の顧客を擁し、その顧客にハイテクで知識ベースの革新的なソリューションを提供しています。当グループは、アジア、中東、欧州の13万7000キロメートルに広がる光ファイバーネットワークを通じて顧客にサービスを提供することに重点を置いています。サウジアラビア（当グループの主要事業エリア）では、STCは中東最大の現代的なモバイルネットワークを運営しており、サウジアラビア王国全域の人口の85%以上に4Gモバイルブロードバンドを提供するとともに、当国の居住地域の99%以上をカバーしています。100%を所有するサウジアラビアでの主要事業のほかに、STCの投資には、ビバ・バーレーンの100%所有、ビバ・クウェートの51.8%持ち分と管理契約、アラブ首長国連邦（UAE）のオーガ・テレコム・リミテッドの35%持ち分（およびその支配下にあるトルコのターク・テレコムおよびアベアと南アフリカのセルC）、マレーシアのビナリアンGSMホールディングの25%持ち分（およびその支配下にあるマレーシアのマクシスとインドのエアセル）が含まれます。さらに、STCは情報技術、コンテンツ、流通、コンタクトセンター、不動産に投資しており、これらすべてが当グループの中東の通信事業を支えています。

^1] エコノミスト・インテリジェンス・ユニット（EIU）、「Closing the Gap: Designing and
Delivering a Strategy that Works」（2017年）

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