日本屈指の大学医療センターが国内で初めてSenhanceロボットを導入
米ノースカロライナ州リサーチ・トライアングル・パーク--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 低侵襲手術の改善を目的としたロボット工学の利用で草分けとなっている医療機器企業のトランスエンテリックス（NYSE
MKT:TRXC）は本日、Senhanceロボット手術システムを大東京圏の埼玉県に位置する埼玉医科大学国際医療センターに販売したと発表しました。
トランスエンテリックスの社長兼最高経営責任者（CEO）であるトッド・M・ポープは、次のように述べています。「日本は、医療機器でも手術支援ロボット装置でも市場として2番目に大きく、先進的低侵襲手術の革新を促進してきた実績があります。小山教授とその臨床チームが、埼玉医科大学国際医療センターのような一流大学医療センターで、患者の腹腔鏡手術を充実させる独自の機会をSenhanceシステムに見出したことは、当社にとって喜びです。」
Senhanceシステムは医師による輸入を許可する制度に基づいて日本で購入されましたが、この制度は日本の医師による最先端医療機器の直接購入を認めるものです。Senhanceは日本で広く市販するための承認を取得していません。
埼玉医科大学国際医療センターの外科医で病院長の小山勇教授は、次のように述べています。「当院は、低侵襲手術プログラムに初めてロボット支援技術を取り入れることにしましたが、その理由はSenhanceが臨床面と経費面で独自の利点を持つからです。日本でこのシステムを利用することで、新しいロボット手術プラットフォームの発展に貢献できることは、大きな喜びです。Senhanceは、ロボットが持つ精度、高度なビジョン機能、触覚フィードバックによる制御機能を備えています。再利用可能な本装置により、従来の腹腔鏡手術と同程度の低い手術コストが実現しますが、これは日本の医療制度で非常に重要です。」
埼玉医科大学国際医療センターについて
埼玉医科大学国際医療センターは、国際競争力のある世界水準の病院作りを目指し、地域および日本の医療に貢献する目的で、2007年4月に設立されました。当院の使命は、埼玉県の全域をカバーし、がんと心臓疾患に対する高度専門医療に特化し、高度の救命救急医療を提供することです。当医療センターは埼玉医科大学病院と連携しており、日本で上位に評価されている病院の1つとなっています。埼玉医科大学国際医療センターは日本の大学病院として初めて、国際医療施設認定合同機構（JCI）の認証を取得しています。
トランスエンテリックスについて
トランスエンテリックスは、現在の腹腔鏡手術およびロボット手術の選択肢に伴う臨床面および経済面の問題に対処することで、低侵襲手術を改善するためのロボット工学の利用で草分けとなっている医療機器企業です。当社はSenhanceロボット手術システムの商業化に傾注していますが、本システムはロボット手術の利点を患者に提供すると同時に、触覚フィードバックやアイセンシング・カメラコントロールなどの革新技術を医師が利用できるようにしたマルチポートロボットシステムです。当社はシングルポートのロボット支援腹腔鏡手術プラットフォームであるSurgiBot™システムも開発しています。Senhanceロボット手術システムはCEマークを取得済みで、米国では承認取得に向けFDA
510(k)の審査を受けているところです。詳細情報についてはトランスエンテリックスのウェブサイト（www.transenterix.com）をご覧ください。
将来見通しに関する記述
本プレスリリースには、Senhance™ロボット手術システムと、本製品の承認取得および商品化に取り組む当社の現行計画に関する記述が含まれています。これらの記述や、当社の将来の計画や目標に関するその他の記述は、1933年証券法第27A条および1934年証券取引法第21E条に定める意味での将来見通しに関する記述に該当し、1995年民事証券訴訟改革法で規定されているセーフハーバー条項の対象となることを意図しています。これらの記述はリスクや不確定要素の影響を受けますが、それらのリスクや不確定要素は多くの場合に予想困難で、当社のコントロールを超えており、実際の結果が予想と大きく異なる場合の原因となることがあります。それらのリスクや不確定要素には、日本の医師による輸入許可取得と関連したリスク、トランスエンテリックスが広範な市販承認を日本の規制当局から取得するか否か、小山教授とその臨床チームが埼玉医科大学国際医療センターのような一流大学医療センターで患者の腹腔鏡手術を充実させる独自の機会をSenhanceシステムに見いだしたか否かが含まれます。トランスエンテリックスの事業に伴うリスクや不確定要素を確認するには、2017年3月6日付で提出したフォーム10-K年次報告書や当社が米証券取引員会（SEC）に提出したその他の書類を含め、当社がSECに提出した書類をご覧ください。これらの将来見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点における当社の予想に基づいており、本プレスリリースが配信された日付時点における事柄にのみ言及しているため、これらの記述に過度の信頼を置かないようご注意ください。新しい情報、将来の出来事などがあった場合でも、当社は一切の将来見通しに関する記述について、公式に更新または修正する義務を負うものではありません。
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