今後１２カ月間、IT業界の重要なトレンドはデジタル活用にフォーカス

デジタルへの傾注が今後12カ月でIT業界の重要傾向の位置を維持

ロンドン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- 世界各地でICTソリューション／サービスを提供するグローバル企業であるディメンションデータは本日、2017年IT市場動向を公表しました。デジタル活用にフォーカスすることが今後12カ月で業界の重要なトレンドとなります。

ディメンションデータ最高技術責任者（CTO）であるEttienne
Reineckeは、オンプレミス、クラウド、ネットワーク、データセンター、アプリケーション、その他のインフラを含む全てのITにおいて、デジタルがお客様中心のビジネスモデルを構築しようとしている。｢今日、デジタル世界において戦略のようなものは存在しません。デジタル世界そのものが戦略なのです。デジタル時代は一部の企業では一定の不確実性を生み出している一方で、非常に素晴らしい可能性へのドアを開き、無限の可能性の時代を切り開いてもいます。｣

Reineckeはデータとメタデータを誰が所有するのか、誰がアクセスするのかを把握することが重要テーマとして、次のように説明しています。「今後、データとメタデータの管理と所有が議論の論点として、争点になっていくことでしょう。それはデータとメタデータが、企業にとってお客様の行動についての必要十分な見解を集める『砂金』だからです。さらに、メタデータによって組織は特定の行動様式を突き止め、ビジネスに必要なインテリジェンスを引き出して、情報に基づいた意思決定を行うことができるようになります。」

その結果、企業は以前にも増して、組織内のメタデータを守ることに関心が向き、誰がその情報にアクセスしたかに警戒するようになっています。「企業は所有だけを望んでいません。コンプライアンス順守上の理由からデータの所有と管理を望んでいます。分析に利用するデータが欲しいのです。これは企業とそのクラウドプロバイダーの間で興味深い議論を引き起こすと期待しています。例えば、特にメタデータ関係の所有権に関しての境界がどこにあるのかという議論です。私たちはこのような問題が様々な関係者の間でちょっとした“駆け引き”を引き起こすだろうとみています。」

ディメンションデータが2017年に予測するその他のITトレンドは、下記の通りです。

• 
  インテリジェンスがサイバーセキュリティーを予測可能へ
  サイバー犯罪は今や一大産業です。過去数年間にわたり、サイバー犯罪者は不正に得た収益の多くを再投資して、さらに先進的な技術を使ってより高度な機能を開発してきました。サイバーセキュリティー業界で革新が進められているにもかかわらず、企業がとる対策は後手のままになっています。サイバーセキュリティーは対策というより一層予測し対処することになるでしょう。
  


• 
  マシンが未来のワークスペースに組み込まれようとしている
  新しい世代が職場に現れはじめています。ミレニアル世代でもZ世代でもありません。マシンです。ホログラフィーや拡張現実、仮想現実がB2CからB2Bへ移り始めるのは、そう遠い先ではないでしょう。今後2、3年でこれらの技術はワークスペースに変革をもたらすでしょう。
  


• 
  IoTがビッグデータの有望性を実現する
  IoTがビッグデータの有望性を実現するでしょう。以前にも増して、ビッグデータプロジェクトは単年度の間に複数回も更新されていくでしょう。モノのインターネット（IoT）がその主な要因です。それはIoTによって特定のビジネス成果の実現パターンを検討することが可能になるからであり、これは以前にも増してリアルタイムで行われるはずです。これがビッグデータプロジェクトにおいてより健全な投資と迅速な収益化に貢献していくでしょう。
  


• 
  コンテナ技術がデータセンターにおける新たな破壊的技術と、ハイブリッドITを実現するための重要な要因となるでしょう 
  2017年、コンテナ技術がより広い範囲で採用されるとみていますが、完全なコンテナ環境への移行までにはさらに数年を要するでしょう。さらに、クラウド対応の既存ネットワークがあり、新たなネットワークがハイブリッドクラウドで構築されることを考えると、ネットワーク機能仮想化（NFV）の採用が進むと考えます。
  

ディメンションデータの2017年IT予想の詳細についてはdimensiondata.com/ITtrendsをご覧ください。

フォローをお願いいたします。：
ツイッター
フェイスブック
リンクトイン

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

Contacts

a. 本件に関するお問い合わせ先
株式会社ディメンションデータジャパン
コーポレートコミュニケーション＆ブランドマネージメント本部
tel
: [phone]
email: [e-mail]