米カリフォルニア州アーバイン--(BUSINESS WIRE)--（ビジネスワイヤ） -- マシモ（NASDAQ:
MASI）は本日、明日の世界肺炎デーに先立ち、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団（BMGF）より495万ドルの助成金を受けたと発表しました。助成金は、米国外のリソースが乏しい幾つかの地域で、肺炎のスクリーニングに使用する廉価なパルスオキシメーターを開発するためのマシモの活動を支えるものとなります。本デバイスはまだ開発段階にありますが、酸素飽和度（SpO2）と呼吸数（RR）を測定できるものとなる見込みです。これら2つのパラメーターは、疾病負荷が大きい地域で潜在的な肺炎症例のスクリーニングを行う際に追加的情報を医師に提供できるものです。助成金はそれらの地域における臨床使用環境に関する調査を支え、本デバイスがユーザーに配慮して目的に合ったものであることの確保にも使用します。また助成金はあらゆるリテラシーレベルでデバイスの適切な訓練と使用を促進する教材の費用にも充てられる可能性があります。
肺炎は依然として世界中で、治療可能な感染性疾患を単独原因とする小児の死因として第1位を占め、5歳未満の小児で毎年90万人以上の死亡をもたらしています1。BMGFの診断モデリングコンソーシアムが資金提供した研究で研究者らは、酸素補充療法が利用可能な地域では、小児疾患プロトコルの標準的な包括管理法にパルスオキシメトリーを加えることで、肺炎による死亡率を低下させることができると結論付けています2。より最近では、世界保健機関（WHO）が資金を提供して、肺炎治療の地域症例管理を強化する方法をさらに評価するための研究が多国間で進行中です3。
患者スクリーニングの強化は、世界規模で肺炎の疾病負荷を減らす上で非常に重要です。さらにスクリーニングの強化は、肺炎の診断に関連した判断や、適切な抗生物質投与および必要に応じた酸素療法による治療と関連した判断において、情報を得た上での判断を支えることで、医療提供者の能力を強化できる可能性があります。マシモとBMGFは、Masimo
SET® Measure-through Motion and Low
Perfusion™（体動時・低灌流時モニタリング可能）パルスオキシメトリー技術が、最も困難な環境でも小児のスクリーニングを改善するのに役立つことを期待しています。
BMGF肺炎チームのシニアプログラムオフィサーであるRasa
Izadnegahdar氏は、次のように述べています。「リソースに乏しい地域で医療従事者による専門医への紹介の判断能力を向上させる目的で、肺炎スクリーニングの改善でマシモと提携できるのは、当組織にとって感激です。小児の頻呼吸の評価は肺炎評価の基礎ですが、酸素飽和度を評価するための信頼性と効果のあるアプローチを組み合わせれば、肺炎の小児患者が適切なケアを確実に受けられるようにする上で大きな影響を持つことができます。肺炎診断補助技術について当組織が概況を調査した結果、既存の診断補助手段、特に呼吸数タイマーの成績の悪さが明らかに示されました。感度と特異度を改善し、医療従事者とケア提供者による使用に合わせてデザインされた診断手段は、肺炎治療に大きな影響を与える可能性があります。当組織はマシモと協力し、同社の正確・精密な技術を適応させ、肺炎による疾病負荷と死亡数が依然として容認できないほど高い水準にある国々で、医療従事者、ケア提供者、小児のニーズに対応していきたいと思います。」
Masimo SET® Measure-through Motion and Low
Perfusion™パルスオキシメトリーは、世界中で何百万人という患者のモニタリングに使用されています。当社は、実績のある当社の患者スクリーニング技術およびモニタリング技術を、世界でそれらを最も必要としている地域にもたらすことで、不必要に高い肺炎の世界的負荷を減らすことに全身全霊を傾けていますが、このプロジェクトは当社のこうした取り組みを証明するものです。
マシモの創設者で最高経営責任者（CEO）のジョー・キアニは、次のように述べています。「BMGFは最近、当社と共にエチオピアで酸素療法とパルスオキシメトリーへのアクセスを向上させるための『ユナイテッド・フォー・オキシジェン・アライアンス』の共同創設者となりましたが、肺炎との闘いを支援する当社の活動でBMGFと提携できることをうれしく思います。当社は切望されているスクリーニングツールを、先進国では低リスクとみなされている疾患が原因の数多くの不必要な死亡に見舞われている地域に届けることができると期待しています。」
@MasimoInnovates |
#Masimo
References
Pneumonia Fact Sheet, World Health Organization (WHO), September 2016. http://www.who.int/mediacentre/factsheefts/fs331/en/.
Floyd J et al. Evaluating the impact of pulse oximetry on childhood
pneumonia mortality in resource-poor settings. Nature. 2015 Dec
3;528(7580):S53-9.
World Health Organization (WHO), 2016.
マシモについて
マシモ（NASDAQ:
MASI）は革新的な非侵襲的モニタリング技術における世界的リーダー企業です。当社の使命は、非侵襲的モニタリングを新たな施設やアプリケーションに導入することで、患者ケアの転帰を改善し、コストを削減することです。1995年、当社はMasimo
SET® Measure-through Motion and Low
Perfusion™（体動時・低灌流時モニタリング可能）パルスオキシメトリーを発表しました。Masimo
SET®は誤報を大幅に減らし、正確なモニタリングで正しい警報を発することが多くの研究で示されています。Masimo
SET®は世界各国の主要な病院やその他の医療現場で推定1億人以上の患者に使用されています。2005年、マシモはrainbow® Pulse
CO-Oximetry技術を発表し、それまで侵襲的な手段でのみ可能であった血液成分モニタリングを非侵襲的、連続的なものとすることを可能にしました。測定できるのは、SpO2、脈拍数、灌流指標（PI）に加え、トータルヘモグロビン濃度（SpHb®）、酸素含量（SpOC™）、カルボキシヘモグロビン濃度（SpCO®）、メトヘモグロビン濃度（SpMet®）、さらに最近では脈波変動指標（PVI®）および予備酸素摂量指数（ORI™）です。2014年、マシモはマシモ・オープン・コネクト（Masimo
Open
Connect、MOC-9）インターフェースを装備した直感的な患者モニタリング・コネクティビティ・プラットフォームRoot®を導入しました。またマシモはウエアラブル患者モニターRadius-7™やフィンガーチップパルスオキシメーターMightySat™などの製品でmHealth（モバイルヘルス）におけるリーダーの役割を積極的に果たしています。マシモと当社製品の追加情報については、www.masimo.comをご覧ください。マシモの製品に関して発表済みの臨床研究の結果はいずれもhttp://www.masimo.com/cpub/clinical-evidence.htmでご覧いただけます。
将来見通しに関する記述
本プレスリリースは、1995年民事証券訴訟改革法との関連で、1933年証券法第27A条および1934年証券取引所法第21E条で規定された将来見通しに関する記述を含みます。これらの将来見通しに関する記述には、特にマシモのパルスオキシメトリーの潜在的有効性などに関する記述が含まれています。これらの将来見通しに関する記述は、当社に影響を及ぼす将来の出来事についての現時点での予測に基づいており、リスクおよび不確実性に左右され、これらのすべてが予測困難で、これらのすべてが当社のコントロールを超えており、種々のリスク要因の結果として、将来見通しに関する記述で表明された内容とは不利な形で著しく異なる結果が生じる場合の原因となり得るものです。これらのリスク要因には、臨床結果の再現性に関する当社の仮定に関連するリスク、マシモのパルスオキシメトリーを含む独自の非侵襲的測定技術が良好な臨床結果と患者安全性に貢献するという当社見解に関連するリスク、マシモの非侵襲的医療技術のブレークスルーが従来手法に匹敵する正確性と独自のメリットを提供するとの当社見解に関連するリスクに加え、米国証券取引委員会（SEC）に提出した当社の最新報告書のセクション「リスク要因（Risk
Factors）」で指摘したその他の要因が含まれますが、これらの要因に限定されません。これらの報告書はSECのウェブサイト（www.sec.gov）から無料で入手できます。当社は将来見通しに関する記述に反映された予測が合理的であると考えるものの、当社はこれらの予測が正しいと判明するかどうか判断できません。本プレスリリースに含まれる将来見通しに関する記述はすべて、全体として前記の注意書きによる明示的条件の下に成立するものです。読者の皆さまは、本日の時点についてのみ言及しているこれら将来見通しに関する記述に過度の信頼を寄せないようお願いします。当社はこれらの記述または当社がSECに提出した直近の報告書に含まれる「リスク要因」について、新規の情報、将来の出来事、その他の結果に関係なく、適用される証券法で求められる場合を除き、更新・修正・説明する義務を何ら負いません。―以上―
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