飢餓や災害に苦しむ人々を応援する寄付機能付き飲料用『ハンガーゼロ自販機』がまもなく100台

ハンガーゼロ自販機1

ハンガーゼロ自販機2

ハンガーゼロ自販機3

パンの缶詰 イメージ

日本国際飢餓対策機構(以下 当機構)は、世界の飢餓問題解決のために「ハンガーゼロ・アフリカ」(飢餓のない世界の実現)を提唱し、様々な支援の取り組みを続けています。

その一環として、2011年より誰もが身近な形で国際協力ができる、寄付機能付き飲料用自販機『ハンガーゼロ自販機』を飲料販売会社と実現。震災から5年を前に学校や企業、福祉施設、商店、団体などへの設置がまもなく100台を達成するまでに支援の輪が広がってきたことをご報告します。





■『ハンガーゼロ自販機』とは

『ハンガーゼロ自販機』は、「ドリンク1本につき10円」が寄付にあてられるもので、2015年度の募金額は227万円となりました。この金額は、飢餓に苦しむ人への給食約7万6千食分(1食30円)相当となります。



詳細URL： https://www.jifh.org/joinus/can/vending-machine.html





■備蓄機能型自販機も登場

2013年からは寄付機能に加えて、国内での大規模災害発生時に対応する「パンの缶詰とミネラル水」(約100セット)が2年毎に無料で提供される備蓄機能を追加した“備蓄機能型自販機”も登場。より社会貢献ができるものとして設置拡大につながっています。

なお備蓄機能型自販機は、大手飲料メーカーのキリンビバレッジと当機構の協力企業であり、世界で初めてパンの缶詰(3年間保存可能)を開発した株式会社パン・アキモト(栃木県那須塩原市)により実現。

備蓄されたパン缶とミネラル水は、2014年の広島土砂災害、東日本大震災・福島飲料水支援などで使われました。





■今後の展望

東日本大震災からまもなく5年。南海トラフや首都直下型地震を見据えて、食料や飲料水の備蓄の必要性が社会全体に高まっています。しかしその一方で「具体的な方法がわからない」「発生するかどうかわからないものに予算化は厳しい」「備蓄しても使わなければ廃棄しないといけない」などの課題も出ています。

備蓄機能型自販機は、設置者が無料で食料と水が備蓄でき、かつ将来の廃棄問題にも対応。設置や管理も飲料会社で行われるため、実質的な負担はほとんどありません。

当機構は、世界で飢餓に苦しむ人々への支援、国内の緊急災害への備えのため今後も『ハンガーゼロ自販機』の設置を呼びかけてまいります。





■一般財団法人　日本国際飢餓対策機構(JIFH)

非営利の民間海外協力団体(NGO)として、1981年以来、世界の貧困・飢餓問題の解決のために、自立開発協力、教育支援、緊急支援、海外スタッフ派遣などを続けています。最近の緊急支援活動では、2015年の茨城常総市水害被災者支援、ネパール大地震被災者支援など。またバヌアツハリケーン支援に対して2016年1月、ロンズデール大統領から当機構訪問団に謝辞をいただきました。



ウエブサイト： http://www.jifh.org