「新生活応援！引越れんらく帳Xアカウントのフォロー＆リポストでAmazonギフトカード500円分を抽選でプレゼント」キャンペーンを開催 1回目：2/16～26 2回目：3/8～3/18

新生活応援！引越れんらく帳Xアカウントキャンペーン

TEPCO i-フロンティアズ株式会社(以下 TEPCO i-フロンティアズ)が東京電力エナジーパートナー株式会社から受託し運営する、引越し手続きの一括サービス「引越れんらく帳」の、X(旧：Twitter)公式アカウントにて、みなさまの新生活をサポートするために「新生活応援！引越れんらく帳Xアカウントのフォロー＆リポストでAmazonギフトカード500円分を抽選で100名様にプレゼント」キャンペーンを開催いたします。1回目の実施は2024年2月16日～2月26日、2回目は3月8日～3月18日となります。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/385377/LL_img_385377_1.png
新生活応援！引越れんらく帳Xアカウントキャンペーン

【キャンペーン概要】
期間中、毎日参加可能なこのキャンペーンでは、引越れんらく帳Xアカウント(@hikkoshi_line)のフォローと、指定の投稿をリポストしていただいた方の中から抽選で100名様に、Amazonギフトカード500円分をプレゼント。その場で抽選結果がリプライで届きます。

＜キャンペーンタイトル＞
新生活応援！引越れんらく帳Xアカウントのフォロー＆リポストでAmazonギフトカード500円分を抽選で100名様にプレゼント

＜キャンペーン主催アカウント＞
【公式】引越れんらく帳Xアカウント @hikkoshi_line
https://twitter.com/hikkoshi_line


＜参加方法＞
@hikkoshi_lineアカウントをフォローし、指定の投稿をリポスト

＜応募受付期間＞
1回目 2024年2月16日(金)12:00～2024年2月26日(月)11:59
2回目 2024年3月8日(金)12:00～2024年3月18日(月)11:59


【応募要項】
参加前にキャンペーンの規約をよくお読みいただき、同意の上ご応募ください。未成年者は親権者の同意が必要です。


【景品について】
期間中に応募された方々の中から、抽選でAmazonギフトカード500円分を合計100名様にプレゼントいたします。景品についての詳細は、@hikkoshi_lineの投稿をご確認ください。


【応募方法】
X(旧Twitter)上で@hikkoshi_lineをフォローし、指定の投稿をリポストしてください。応募方法の変更やシステム障害による途中中止の可能性がございます。ご了承の上、ご参加ください。


【当選について】
当選結果は応募ページで即座に表示されます。当選者は景品送付のために必要な情報を提供する必要があります。提供情報に誤りがある場合、当選は無効となる可能性があります。


【本キャンペーンのお問い合わせについて】
キャンペーンに関するお問い合わせは、@hikkoshi_lineへのDM(ダイレクトメッセージ)にて受け付けております。


【「引越れんらく帳」サービス情報】
名称： 引越れんらく帳
URL ： https://www.hikkoshi-line.com/
引越れんらく帳は、主要なライフラインの引越し手続きのワンストップサービスとして、2002年に経済産業省主導で開始し、TEPCO i-フロンティアズがサービス運営を行なっております。引越し時の手続代行等、人が介在した引越し手続きの支援サービスは国内でも多く存在しますが、電気、ガス、水道等のライフラインに関して、利用者による入力から手続先事業者への手続情報共有まで一貫してシステムで実現するワンストップサービスは、本サービスが国内唯一です(2022年4月1日時点)。
国内において引越しが最も多い関東圏においては、ライフラインの引越し手続きを行うデファクトサービスとして行政機関を中心に認知されています。
「引越れんらく帳」は政府・デジタル庁とともに「引越しワンストップサービス」の検討・普及を行うプラットフォーム事業者にも採択されております。
参考URL： https://www.tepco-if.com/info/1379/


【会社概要】
社名： TEPCO i-フロンティアズ株式会社
本社： 東京都千代田区丸の内2丁目1-1 明治安田生命ビル 11階
代表： 代表取締役 菊池 英俊
設立： 2017年9月19日
URL ： https://www.tepco-if.com/
＜事業内容＞
東京電力エナジーパートナー株式会社のイノベーション創出機能として、国内外の起業家、事業会社、大学・研究機関等、個人や企業、団体を問わず“知”の連携を推進。アイデア創出やリサーチ、外部企業との協業、事業の企画・実証・事業運営までを実施。