ジョルダン「乗換案内」JRグループの2023年春ダイヤ改正に対応 ～各社の運賃・料金改定にも対応～

春のダイヤ改正に対応

改正・改定の対応イメージ

ジョルダン株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤 俊和、以下 ジョルダン)は2月25日(土)より、経路検索サービス「乗換案内」にて2023年春のJRグループ・第3セクター線のダイヤ改正および各社局の運賃・料金改定に対応しました。

JRグループおよび一部第3セクター線は、3月18日(土)にダイヤ改正を実施します。ジョルダンではこのダイヤ改正に伴う新ダイヤにいち早く対応し、iOS／Android向けアプリおよびWEBサイト「乗換案内」にて経路検索・時刻表検索での対応を開始しました。
また、乗換案内ではこの春のJR東日本、JR西日本およびおもな私鉄等での「鉄道駅バリアフリー料金」の設定をはじめとした各種運賃・料金の改定にも対応しています。改定日以降の日付で経路検索を行っていただくことで、新運賃・料金を確認することができます。

詳細は、下記のとおりです。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/346822/LL_img_346822_2.png
改正・改定の対応イメージ

■おもな対応内容
【ダイヤ改正等の対応】
●JRグループおよび第3セクター線の3月18日(土)ダイヤ改正
●JR大阪駅(うめきたエリア)の開業に伴う「おおさか東線」の大阪駅乗り入れ、特急「はるか」「くろしお」の大阪駅停車
●新駅「幕張豊砂」(京葉線)、「前潟」(田沢湖線)の開業

※その他の私鉄等のダイヤ改正には順次対応予定です。詳しくは、ジョルダンHP「春のダイヤ改正情報 2023」( https://www.jorudan.co.jp/info/haru/ )をご参照ください。

【運賃・料金改定等の対応】
●JR東日本・JR西日本やおもな私鉄各社の「鉄道駅バリアフリー料金」導入に伴う運賃改定等
●JR東海・JR西日本・JR四国・JR九州のシーズン別特急料金の見直し、「最繁忙期」の導入(4月1日(土)乗車分から)
●JR特急列車のグリーン車・寝台利用時の特急料金シーズン制導入(4月1日(土)乗車分から)
●新幹線と在来線特急乗継時などの特急料金乗継割引の一部廃止(4月1日(土)乗車分から)
●JR西日本の山陽新幹線・在来線特急の特急料金改定(4月1日(土)から)
●JR四国の運賃・特急料金改定(5月20日(土)から)

※2023年春の鉄道運賃・料金改定への対応状況について詳しくは、ジョルダンHP「2023年春の鉄道運賃改定情報」( https://www.jorudan.co.jp/info/farerevision2023/ )をご参照ください。


■法人版をご利用のお客さまへ
法人版の対応予定については法人営業担当へお問合せください。


■製品・サービス概要
【iOSアプリ「乗換案内」】
対応OS ：iOS12.0以降
価格 ：無料
(Plusモードを利用するには期間に応じたプランの購入が必要です)
入手方法：App Storeにて「乗換案内 ジョルダン」で検索

【Androidアプリ「乗換案内」】
対応OS ：Android6.0以降
価格 ：無料
(Plusモードを利用するには期間に応じたプランの購入が必要です)
入手方法：Google Playにて「乗換案内 ジョルダン」で検索

【パソコン／スマートフォン向けWEBサイト「乗換案内」】
対応ブラウザ： Windows：Microsoft Edge(最新版)、Google Chrome(最新版)、
Mozilla Firefox(最新版)
macOS ：Safari(最新版)、Google Chrome(最新版)、
Mozilla Firefox(最新版)
価格 ： 無料
(PREMIUMを利用するには期間に応じたプランの購入が必要です)
URL ： https://www.jorudan.co.jp/

【スマートフォン向けWEBサイト 「乗換案内NEXT」】
価格： 無料
(一部機能をご利用になるには期間に応じたプランの購入が必要です)
URL ： https://mb.jorudan.co.jp/os/norikae.cgi


(参考)
ジョルダンとは…
1979年12月に設立したジョルダンは、乗換案内を中心とするソフトウェア開発や携帯コンテンツ事業を軸に、旅行業などのビジネスを展開し組み合わせることで、「移動に関するNo.1 ICTカンパニー」としての地位を確立することを経営戦略として掲げています。ジョルダンの主要サービスである「乗換案内」のスマートフォンアプリは累計4,000万ダウンロードを越え、多くのユーザーの「移動」をサポートしています。また、2018年7月、J MaaS株式会社を設立し、交通サービスのプラットフォームへの参画企業を募るなど、MaaSビジネスを積極的に展開しています。


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