Verint Workforce ManagementがTrustRadius 2023の3部門カテゴリーで最優秀評価を受賞

Verint Workforce Management

カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場：VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役：古賀 剛、以下 ベリント)は、本日、TrustRadiusがVerint Workforce Management(TM)(WFM)を2023年冬の「最優秀賞」(ベスト機能セット、ベスト価格、ベストリレーションシップ)の3つに選出したことを発表しました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/346327/LL_img_346327_1.png
Verint Workforce Management

企業URL： https://www.verint.com/ja/
Verint Workforce Management(WFM)のURL： https://www.verint.com/ja/workforce-engagement/


TrustRadiusのリサーチ担当副社長であるMegan Headley氏は、「Verint Workforce Managementは、顧客からのフィードバックに基づき、ワークフォースマネジメントソフトウェアの3部門でWinter 2023 'Best of Awards'を受賞しました。「TrustRadiusのレビュアーの94％が『機能に満足している』、96％が『価格に見合った価値』と考え、94％が『再び購入する』と回答しています。多くのレビューでは、特に需要予測ツールとスケジュールツールの組み合わせが評価されています。」

ベリントのWFMソリューションは、“顧客満足度、パフォーマンス、市場適合性”に基づいてソフトウェア製品を評価するTrustRadius Best Software 2022 Listに最近選出されたばかりです。

TrustRadius Best Software 2022 ListのURL： https://www.trustradius.com/buyer-blog/2022-best-software-list


ベリントの市場進出担当副社長である David Singer は、次のように述べています。「TrustRadiusは、購入者が、“最も恩恵を受けるソフトウェア”について意思決定する為の情報を提供します。このアプローチは、ベリントの透明性・誠実さ・革新性というコアバリューに沿ったものであり、当社のビジネス方法を形成するものです。」

Verint WFMはVerint Customer Engagement Platformの一部であり、“AIによる自動化”と“新しいモバイルツール”を活用し、予測とスケジューリングを合理化して従業員のエンゲージメントを向上します。また、インテリジェント面接機能により就業候補者の質を高め、採用までの時間を短縮し、従業員の定着率を向上させます。Verint WFMにより、管理者はサービスレベル契約(SLA)を満たすためのツールを手に入れると同時に、従業員が必要とする“柔軟でどこからでも働ける”スケジュールを提供することができます。

Verint Customer Engagement PlatformのURL： https://www.verint.com/ja/verint-customer-engagement-platform/


詳細については、TrustRadiusのVerint Workforce Management( https://www.trustradius.com/products/verint-workforce-management/reviews )をご覧ください。


【ベリントシステムズジャパン株式会社について】
商号：ベリントシステムズジャパン株式会社
代表者：代表取締役 古賀 剛
所在地：〒102-0083 東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8階
設立：2000年
URL： https://www.verint.com/ja/
事業内容：
ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company(TM)を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。