“ケア”と“地域づくり”を議論するシンポジウム動画『壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる』12月24日(金)から全労済協会HPで一般公開

シンポジウム『壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる』の様子

壁を壊すケア　「気にかけあう街」をつくる

シンポジウム『壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる』の様子(2)

井手 英策 氏

一般財団法人全国勤労者福祉・共済振興協会(所在地：東京都渋谷区、理事長：神津 里季生、以下「全労済協会」)は、シンポジウム『壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる』の動画を12月24日(金)から2022年5月末まで全労済協会公式サイトで一般公開することをお知らせします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/289133/LL_img_289133_1.jpg
シンポジウム『壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる』の様子

詳細URL： https://www.zenrosaikyokai.or.jp/thinktank/event/symposium-lecture/care-to-break-wall/

この動画は、全労済協会が2020年1月から2021年1月まで設置した「Better Life 研究会」による研究成果をまとめた書籍『壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる』(岩波書店)の出版を記念して開催したシンポジウムの様子です。Better Life 研究会は、慶應義塾大学の井手英策教授を主査として、若者支援・子育て・高齢者介護・障がい者福祉・貧困問題などさまざまな分野の実践家9名の委員とともに、ケア(気にかける)の考え方に基づく地域づくりのあり方について議論を深めました。今後も全労済協会は勤労者・生活者の生活・福祉の向上をめざした事業活動を総合的に展開することで、豊かな福祉社会づくりに貢献していきます。


■シンポジウム動画概要
タイトル：壁を壊すケア「気にかけあう街」をつくる
内容 ：若者、子育て、高齢者、障がい者に関わる社会課題に向き合うとき、必ず「壁」が立ちはだかります。“心の壁”、“専門家の壁”など、その「壁」を壊し、問題解決に挑む実践家が日々奮闘しています。
当協会では、「Better Life 研究会」を設置し、その壁をどうしたら壊せるか、実践家の方々と対話を重ねてきました。
本シンポジウムでは、研究会の議論を踏まえ、ケア(気にかける)の考え方に基づく地域づくりのあり方について議論します。第1部では、渡辺真理氏の介護の実体験を交えながら、地域の「壁」を壊すことの必要性を説きます。第2部では、実践家(Better Life研究会委員)を交えて、「気にかけあう街づくり」についてディスカッションします。
プログラム：＜第1部＞トークセッション／Better Life 研究会主査からのメッセージ
登壇者 井手 英策 氏(慶應義塾大学教授)、渡辺 真理 氏(アナウンサー)
＜第2部＞パネルディスカッション
パネリスト 石井 正宏 氏(NPO法人パノラマ理事長)、
馬場 拓也 氏(社会福祉法人愛川舜寿会常務理事)、
名里 晴美 氏(社会福祉法人訪問の家理事長)
コーディネーター：井手 英策 氏
視聴方法：全労済協会ホームページ( https://www.zenrosaikyokai.or.jp/thinktank/event/symposium-lecture/care-to-break-wall-movie/ )からどなたでも視聴できます。
申込 ：不要
料金 ：無料
再生時間：約2時間(第1部 約38分、第2部 約80分)
視聴期間：2021年12月24日(金)～2022年5月31日(火)
主催 ：全労済協会
共催 ：こくみん共済coop、日本再共済連
後援団体：日本労働組合総連合会、教育文化協会、労働者福祉中央協議会、全国労働金庫協会、日本共済協会、日本生活協同組合連合会、全国中小企業勤労者福祉サービスセンター、日本退職者連合


■書籍情報

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/289133/LL_img_289133_2.jpg
壁を壊すケア 「気にかけあう街」をつくる

タイトル：壁を壊すケア 「気にかけあう街」をつくる
発売 ：2021年10月5日(火)
著者 ：井手 英策 編
定価 ：2,090円(税込)
発行 ：岩波書店


■協会概要
名称 ： 一般財団法人全国勤労者福祉・共済振興協会(略称：全労済協会)
代表者 ： 理事長 神津 里季生
所在地 ： 〒151-0053 東京都渋谷区代々木2-11-17 ラウンドクロス新宿5階
設立 ： 2004年6月1日
URL ： https://www.zenrosaikyokai.or.jp/
事業内容 ： シンクタンク事業、相互扶助事業