電車移動が減った人の移動手段
移動としてこれから増えるだろうと感じるもの
自転車に乗っている時についやってしまう事
50％の方がデリバリー業界に必要と回答
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/251731/LL_img_251731_1.jpg
電車移動が減った人の移動手段
■電車移動が減った人の移動手段1位は「徒歩」で37％、2位は「自転車」で23％
一都三県に住む20代から50代の600名(各世代150人ずつ)に対して、「移動手段について質問です。コロナ禍の移動について、何が増えたか、減ったか」という問いに対して、「減った」と答えた1位が「電車での移動」で267人、2位が「バス、タクシーでの移動」で178人、3位が「車での移動(レンタカー、バイク等含)」で85人、4位が「自転車での移動」で57人、5位が「徒歩での移動」で55人という結果となりました。そこで1位となった「電車での移動」267人に対して、移動手段がどう変化したかを絞り込みしたところ、「徒歩での移動」が増えたと回答したのが99人、37.1％で1位、続いて「自転車での移動」が増えた60人、22.5％で2位という結果となりました。
また「バス、タクシーでの移動」が減ったと回答しているのが約半数に当たる135人に上り、電車で移動していたエリアを徒歩、あるいは自転車で移動する人が2割から4割増加し、5割の方はバスやタクシーのような公共の移動も遠慮している傾向となりました。
「テレワークの影響で出勤がそもそも減ったことにより、運動不足解消からか歩いたり、自転車に乗って移動する人が増えたように思います。歩くことや自転車で長時間移動することは、健康にも良く有酸素運動に効果があると言われています。在宅時間が増えたことで皮肉にも、多くの方が健康志向に意識が傾いてきているのではないでしょうか？」(株式会社Cycle代表、飯田 航コメント)
■新しい「移動」の生活様式。「徒歩」と「自転車」の移動が増える傾向にあり
また600人に対して「今年の春以降、移動としてこれから増えるだろうと感じるものは何か」という質問をしたところ、増えそう1位が「徒歩」で45.7％(274人)、2位が「電車」で40.5％(243人)、3位が「車(レンタカー等含)」で30.3％(182人)、そして4位が「自転車」で23.2％(139人)という結果となりました。一都三県、3月中にも緊急事態宣言が解除される可能性がある中で、今までの交通手段であった電車や車による移動が増えると想定されますが、その中でも引き続き「徒歩」が1位となり、その2つを除くと「自転車」の移動も2割以上が増えると回答となりました。テレワークと同様に、新しい生活様式としての移動に、今後「徒歩」「自転車」の2つが選択されていくと想定します。
■自転車利用者の56％は交通ルールを守っていない傾向
このような移動手段が変化していく中で、コロナ禍による宅配、デリバリー需要の急増に伴い、自転車と車、自転車と歩行者との事故が増えているようです。そこで、続けて自転車に関する交通ルールの意識調査を行いました。自転車を持っていない人を省いた584人に対して、「交通ツールの項目に対して、自転車に乗っている時についやってしまう事にあてはまるもの」について質問したところ、「特にない」と回答したのが44％(256人)となり、1つでも項目に当てはまる回答をした方は56％(328人)という結果となりました。「特にない」を除く、ついやってしまう事1位は「歩道を常に走る」で179人、2位は「右側通行を走る」で108人、3位は「一時停止を止まらずに走行」で87人という結果となりました。
新しい移動の手段として、「徒歩」や「自転車」が今後も増えると予想される中で、自転車に限っては、実に6割近くの方が交通ルールを守ってなく、消費者は引き続き交通ルールを理解し、事故にならないように注意する必要があります。
■宅配・デリバリーで目立つ「ながらスマホ」の改善へ。50％の方がスマホスタンドの必要性があると回答。仕事の邪魔にならないコンパクトなスマホスタンド「Loop Mount」が人気
コロナ禍でデリバリーが主流となり、宅配する自転車の数も増えています。残念ながら事故やトラブルのニュースが増えてきたのも事実です。デリバリー業界では移動手段として地図検索できるスマホが必須アイテムであり「ながらスマホ」は非常に危険です。
「デリバリーによる自転車が増えています。自転車の交通ルールを守らない人も多いのが実態です。今後は、各自一人ひとりが交通ルールを守って行動をしないと、今後は大きな事故を招きかねません。Cycleが取り扱うスマホスタンド「Loop Mount(ループマウント)」も、このようなデリバリー需要と重なって生まれた商品のひとつです。今回のアンケートでは、弊社のようなスマホスタンドは宅配・デリバリー業界で必要か、という質問に対して、「はい、思います」と答えた方が50％(298人)おり、「いいえ、思いません」と答えた方が21％(126人)、「どちらでもない」と回答した方が29％(176人)という結果となりました。
約半数が、宅配・デリバリーの自転車移動で「ながらスマホ」が気になっていた証拠でもあります」(株式会社Cycle代表、飯田 航)
「Cycleが取り扱う自転車用スマホスタンド「Loop Mount」は、無駄のない工業デザインによる、自転車のフレームに巻き付けるような形状をしており、全く邪魔にならずコンパクトで、素材もすべてメタルで設計していることでサビない点が特徴です。大型のオフロードバイクからベビーカーのような細いものまで、幅広いフレームサイズまで接続が可能で、あらゆる環境下でのスマホ落下テストを実施したとところ、200時間利用を続けても落下しないという結果となりました。「Google、Honda、IBMなどの大手ブランド向けの製品の設計と製造に携わってきた工業デザイナーが作っています。安全性においては最善を尽くしており、無駄のない使いやすいデザインが消費者に評価されています。
宅配・デリバリーでは沢山の荷物を運ぶため、ハンドル周りもすっきりしたほうが良いかと思います。「Loop Mount」はサビず、そして手のひらサイズ。嵩張らないのでデリバリーの仕事の邪魔にはならないでしょう」(株式会社Cycle代表、飯田 航)
■「Loop Mount」販売開始約2週間で400万円超え
自転車用スマホスタンド「Loop Mount」は、2021年2月26日(金)17時よりクラウドファンディングを開始、開始3日で250万円の売り上げ、3月15日現在で440万円(購入者：543名)を達成しています。春から移動が多くなる季節です。継続的な移動手段として自転車の需要が今後も続くと思われます。Cycleは、宅配・デリバリー業界に向けた販促活動、また自動車関連グッズの販売を強化しながら、クラウドファンディング終了後、夏以降から一般販売を開始、インターネットや量販店にて2021年冬までに5,000個の販売を計画しています。
「Loop Mount(ループマウント)」クラウドファンディング専用サイト：
https://greenfunding.jp/piucrowdfunding/projects/4550
■スマホ用マウント「Loop Mount(ループマウント)」商品概要
特徴(1)：取り付けが簡単です
「スマホの補助具は四つ角を調整したり接続が面倒」、そういった声が多数ありました。Loop Mountはスマホを一瞬で取付け、および取り外しも一瞬です。また装着部分はゴムでできているので、スマホを傷つける心配もございません。
特徴(2)：圧倒的にコンパクトでスタイリッシュ
「自転車用スマホホルダーは大きくかさばる」そんな声が多数ありました。Loop Mountはサイズも50ミリと小さく圧倒的にコンパクト。そのため自転車の邪魔をしません。
特徴(3)：デザイン性・精巧な作り
Loop MountはCNCテクノロジーを駆使しているため、精巧な作りです。素材はメタルを使用。伸縮部分は工業用スプリングを使用することで高級感、およびスマホの固定を安定させます。
特徴(4)：様々なハンドルサイズ、スマホに対応
自転車はもちろんのこと、円周22.2ミリメートルから31.8ミリメートルのバーサイズまで対応。スクーターバイクやベビーカーにも取り付け可能です。iPhoneの12シリーズの大型はもちろん、各種Androidにも対応しています。
特徴(5)：約200時間のテストを実施
Loop Mountは様々な部品によるテストを実施。その中で最適な部品を選定しております。また、様々な路面で200時間におよぶテストを実施しておりまして落下しないことを確認済みです。
定価 ：7,890円税別
バーサイズ ：円周22.2ミリメートルから31.8ミリメートルまで対応
スマホサイズ：80ミリメートルまで対応可能(iPhone12Proも対応)
重量 ：120グラム
直径 ：50ミリメートル
素材 ：メタル
カラー ：ブラック、シルバー
付属品 ：Loop Mount本体、スモールshim、ミディアムshim、
ラージshim、Allen Key
※shimはハンドルのサイズに応じて最もフィットするものをご使用ください。
■株式会社Cycleについて
企業名 ：株式会社Cycle(旧：A-Trade合同会社)
令和3年3月1日より株式化、社名変更
所在地 ：東京都豊島区西池袋4-28-13 パークサイド西池102
設立 ：平成29年3月1日
代表 ：飯田 航
資本金 ：1,000,000円
事業内容：海外スポーツ・健康・アート・環境関連用品の日本国内販売、
日本国内における各種マーケティングの提案、および実施、
各種スポーツ関連イベント開催、海外EC関連事業 など
