採用候補者の “本性”を暴き出す「裏アカウント特定サービス」が必要な理由とは！？SNSの炎上クラスターは企業側に甚大なダメージを与えると同時に「デジタルタトゥー」を残している。

「人材」と「取引先」に関する課題解決に役立つ企業専門の調査会社、株式会社企業調査センター（本社：東京都千代田区、代表取締役：藤木 仁）は新型コロナウイルスの影響から主流になりつつある“Web面接”で「採用する側／採用される学生や就職希望者」双方の意思が伝わりにくいなどのデメリットを解消するサービスとして「裏アカウント特定サービス」を提供しています。

活況を呈すSNS、しかし社員による問題投稿で “炎上”が増加

導入から数カ月でSトク「裏アカウント特定サービス」におけるアカウント特定率は「89％」程。中には不用意な発言で批判を浴びていたアカウントも含まれています。本人は投稿を削除していてもスクリーンショットを利用されるとその後も火種として残ってしまいます。
また、コロナ禍の影響もあって2020年はSNSの利用者が増加。
2021年も利用者の増加が予測されるなか、企業側の自衛として「裏アカウント特定サービス」の必要性が改めて高まっています。

「シエンプレ　デジタル・クライシス総合研究所」によると、コロナ禍の影響や利用者増加も重なりSNSでの炎上が2020年4月の前年同月比で3.4倍の245件確認されたようです。
https://www.tokyo-np.co.jp/article/77275

採用候補者に対する事前のSNS調査が急増中

ここ数年は企業側も採用候補者のSNS調査を行い、発言内容を事前にチェックする対策を実施。
特に、コロナ禍で広く普及したWEB面接では、対面での情報の少なさが懸念材料となっていることから、SNS調査の重要性は増していくことが考えられます。一方でSNSの炎上クラスターは想像を超えるインパクトを与えるのですが、まだデジタルの知識に乏ししい企業も存在します。
SNSの炎上クラスターは企業にダメージを与えるだけでなく…

「デジタルタトゥー」

となり残ってしまいます。
以前からSNSの炎上クラスターが及ぼす最大瞬間風速は強大でしたが、コロナ禍となり更にその最大風速は増し、企業側は再起不能となる恐れすらあるのが、

通称「SNS炎上クラスター」です。

残念ながら、現状では未然に防ぐという対策しかないといっても過言ではありません。

▼炎上の参考資料

https://news.livedoor.com/article/detail/18808997/

▼炎上を見つけたがっている「極端な人」が存在しています

https://news.livedoor.com/article/detail/18269189/
https://news.livedoor.com/article/detail/19166646/

「就活専用アカウント」からは見えない、“裏の姿”を徹底リサーチ

採用される側は、「就活専用アカウント」を作成して自衛。見られることを前提としているものも多く、本来の人間性を隠す傾向にあります。かわりに、本音を漏らしたいときは「裏アカウント」を使うケースが増加。本名で検索して見つからないように工夫されているので、アカウントの発見には、膨大な時間と労力が必要になります。
この「裏アカウント」を2020年は89％の割合で特定可能にしました。本人だけではなく、友人など思い入れのある名前などから検索を実施することで、他社に比べ高い特定率を実現しています。

裏アカウント特定サービス【Sトク】 : https://kigyou-cyousa-center.co.jp/2020/09/04/stoku/

問題社員の採用は、ミスマッチや早期離職など、経営の効率化に与える影響は甚大です。また、SNSの炎上クラスターは「デジタルタトゥー」となりネガティブな企業イメージとして残り続け、もはや企業存続や株価にも影響を及ぼすレベルにあります。
企業調査センターでは今後も、SNS調査のスキルをさらに向上させ、優秀な人材獲得のサポートを行っていくと共に、2021年この「裏アカウント特定サービス」をグレードアップさせる予定でおります。

KCC－Sトク報告書 (4).pdf


: https://newscast.jp/attachments/cAVJKWL6NaAN8mj3TIwr.pdf

【株式会社 企業調査センターについて】
本社：〒102-0072　東京都千代田区飯田橋4-2-1 岩見ビル4F
代表者：代表取締役　藤木 仁
設立：2008年7月（創業：1999年11月）
電話番号：03-3868-0026（代表）
URL：https://kigyou-cyousa-center.co.jp/
事業内容：法人を対象にした裏アカウント特定サービス、SNS調査、SNSコンサル、リサーチ業務、リスクマネジメント業務、システム開発業務、バックグラウンド調査、取引先信用調査、社内調査、その他各種調査
【一般の方向けのお問い合わせ先】
企業名：株式会社 企業調査センター
担当者名：角田　博
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