AIやドローンを使い、農薬使用量を抑えたあんしん・安全なお米「スマート米2021」、2020年度産新米の販売を開始
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AIやドローンを使い、農薬使用量を抑えたあんしん・安全なお米「スマート米2021」、2020年度産新米の販売を開始
■「スマート米2021」について
「スマート米2021」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つである「スマートアグリフードプロジェクト」において、AI・IoT・ドローンを活用したスマート農業ソリューションにて生産管理して栽培された、あんしん・安全なお米です。「スマート米2021」では、新たに「特別栽培米」、「節減対象農薬50％以下」、「残留農薬※3不検出」の3つの減農薬ブランドにて販売いたします。
◆「特別栽培米」とは
「特別栽培米」とは、農林水産省が策定した「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」※4の制限に沿って各都道府県が定める慣行レベル※5と比較し、「節減対象農薬」※6の使用回数が50％以下、化学肥料の窒素成分量が50％以下で栽培されたお米であり、同ガイドラインにて定義されています。「スマート米2021」においては、「石川県産コシヒカリ」の一部が「特別栽培米」に該当いたします。
◆「節減対象農薬50％以下」とは
「節減対象農薬50％以下」とは、農林水産省が策定した「特別栽培農産物に係る表示ガイドライン」※4にて定義されている「節減対象農薬」※6が、各都道府県が定める慣行レベル※5と比較して、50％以下の使用回数で栽培されたお米を、オプティムが「節減対象農薬50％以下」として販売しています。このたびオプティムが販売する「スマート米2021」においては、「石川県産コシヒカリ」の一部と「兵庫県産コシヒカリ」、「青森県産つがるロマン」が該当いたします。
◆「残留農薬不検出」とは
「残留農薬不検出」とは、栽培生産者・品種毎に第三者機関にて化学的な分析機器を用いて検査を実施し、残留農薬が「不検出」と証明されたお米をオプティムが「残留農薬不検出」として販売しています。
◆「スマート米2021」のラインアップ
商品には栽培方法や検査結果に応じてブランディングしています。詳細は販売開始したのちに各商品ページでご確認ください。
品種 ：新潟県産「コシイブキ」
減農薬ブランド：残留農薬不検出
発売開始時期 ：発売開始済
品種 ：兵庫県産「コシヒカリ」
減農薬ブランド：節減対象農薬50％以下
発売開始時期 ：発売開始済
品種 ：福島県産「コシヒカリ」
減農薬ブランド：残留農薬不検出
発売開始時期 ：10月下旬予定
品種 ：福島県産「天のつぶ」
減農薬ブランド：残留農薬不検出
発売開始時期 ：10月下旬予定
品種 ：青森県産「まっしぐら」
減農薬ブランド：残留農薬不検出
発売開始時期 ：10月下旬予定
品種 ：青森県産「つがるロマン」
減農薬ブランド：節減対象農薬50％以下
発売開始時期 ：発売開始済
品種 ：石川県産「コシヒカリ」
減農薬ブランド：節減対象農薬50％以下・特別栽培米
発売開始時期 ：10月下旬予定
※発売時期は予定であり、天候・交通状況等によって前後する可能性がございます。
※ブランドの記載内容は予定であり、収穫後、検査結果によって変更する可能性がございます。
「スマートアグリフード(愛称：スマ直)」Webサイトはこちら
https://smartagri-jp.com/smartagrifood
Amazon「スマート米」販売ページはこちら
https://www.amazon.co.jp/s?marketplaceID=A1VC38T7YXB528&me=A1WJXA4B8QIVEA&merchant=A1WJXA4B8QIVEA
Yahoo！ショッピング販売ページはこちら
https://store.shopping.yahoo.co.jp/smartagrifoods/?sc_i=shp_pc_rcmd_selectItem_str
■「スマート米」とは
「スマート米」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つ、「スマートアグリフードプロジェクト」において、AI・IoT・ドローンを活用したスマート農業ソリューションを用いて生産管理された、あんしん・安全なお米です。今回栽培された「スマート米」は、新潟県、兵庫県、福島県、青森県、石川県にて「スマートアグリフードプロジェクト」に参加している生産者が管理する契約水田にて栽培を実施し、オプティムが特許を保有する「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」を用いることで、農薬使用を抑えた栽培方法を実現いたしました。
■「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」とは
「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」とは、オプティムが提唱するAI・IoTやドローンを活用した新しい栽培方法です。生育管理にドローンを活用し、AIによって病害虫が検知された箇所のみにドローンを用いて、ピンポイントで農薬散布、また作物の葉色を診断することで追肥が必要な箇所を特定し、ドローンを用いて局所施肥を行う技術のことです。本技術は特許として権利化しており(第6326009号)、本技術を用いた栽培は、オプティムのみが実施できる手法となっています。
「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」の詳細については以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/40358
■「OPTiM INNOVATION 2020」について
「OPTiM INNOVATION 2020」は、AI・IoTの最新活用事例や、すぐにビジネス活用できるAI・IoTサービスを紹介する2日間のオンラインイベントです。今般の新型コロナウイルスの影響により冷え込んでいるさまざまな分野の経済活動を活性化させるべく、「今、感染拡大を防ぎながら、経済活動を活発化させるためにAI・IoTができること」をテーマとし、2020年10月26日(月)～27日(火)に開催します。
詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/innovation2020/
※1 「スマート農業アライアンス」とは、AI・IoT・ビッグデータを活用して“楽しく、かっこよく、稼げる農業”を実現するべく、スマート農業を推進する取り組み。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/25369
※2 ドローン・AI・IoTを利用して「減農薬」を達成して、高付加価値がついた農作物の生産、流通、販売を行うプロジェクト。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/25369
※3 米の残留農薬基準につきましては、以下厚生労働省Webサイトをご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/zanryu/index.html
※4 詳しくは以下のURLをご覧ください。
https://www.maff.go.jp/j/jas/jas_kikaku/pdf/tokusai_03.pdf
※5 慣行栽培と呼ばれる一般的な栽培方法では各都道府県において使用する農薬と使用回数基準が定められています。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.maff.go.jp/j/jas/jas_kikaku/tokusai_a.html
※6 農林水産省により定義されている化学合成農薬、詳しくは以下のURLをご覧ください。
https://www.maff.go.jp/j/jas/jas_kikaku/pdf/tokusai_03.pdf
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 443百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
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