『オフィス解約・移転・残留の比較検証サービス』 働く環境の見直しで経営判断材料を無料提供～ オフィスを“消滅”させる動きが進んでいる？「職場」は本当に要らないのか ～

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オフィスの移転や開設などに伴うオフィスコンサルティングを行う株式会社MACオフィス(本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：池野 衛、以下「当社」)は、業界初(※)の試みとしてオフィスを解約するか、移転するか、そのまま残留した方が良いかをシミュレーションする、働く環境を最適化する『WEOマネジメントサービス』の提供を開始します。





前身のサービスである移転と残留の比較サービスでは2017年のサービス開始より、年間20社もの実績があります。

当社HP( https://www.mac-office.co.jp/service/environment/ )では、当サービスをより分かり易く図解し、事例とサービス解説動画を公開しています。



※ 当社調べ

※ WEOとは：(WORK ENVIRONMENT OPTIMIZATION)：働く環境の最適化



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/214161/LL_img_214161_1.jpg

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『WEOマネジメントサービス』は、「オフィスを解約する」場合と、「オフィス移転または今のオフィスに留まる」場合を徹底比較し、ベストシナリオを作成するサービスです。これにより、得られるメリットとしては以下の事が挙げられます。



解約時メリット：賃料なし、水道光熱費なし、交通費なしの究極コストダウン、採用エリアが全国 など

移転時メリット：適正オフィス面積の把握、賃料ダウン、長期フリーレント獲得、移転の総コスト軽減 など

残留時メリット：適正オフィス面積の把握・部分返却、賃料ダウン、絶好の移転タイミング把握 など



オフィスの解約や移転・レイアウト変更の場合、一般的には要望に沿った一通りだけの提案を行います。しかし、当社が提供する『WEOマネジメントサービス』は、独自に開発したWEOヒアリングシートを活用し、現在の働く環境は最適なのか？どこがどのように適正で、どこがどのように適正ではないのか？を無料で分析しております。その分析結果に基づき、企業は移転をする方が良いのか？残留する方が良いのか？の検討に入ります。これは、当社のミッションである“働く環境に新たな価値や選択肢を生みだし、お客様の笑顔と感動を創造し続ける”を具現化したサービスであり、業界に一石を投じるものだと確信しています。





■いくらコロナ禍でも、しっかりとした交渉材料を準備しておかなければ、貸主に賃料は下げてもらえません。

当社では創業以来50年以上にわたり「本当に良い働く環境」を追求し続けてまいりましたが、皮肉にも世界中で拡がる新型コロナウイルスの影響により、過去に例のない速さでテレワークを軸とした「働き方改革」が進行することになりました。このような時代背景を踏まえ、企業は大きな社会経済環境の変化にマッチした働く環境の最適化をスピーディーに実現できるか否かが今後の社運を左右します。オフィスを解約してしまうデメリットもたくさんあるのです。



当社が提供する『WEOマネジメントサービス』は、オフィスを解約する場合と移転・残留する場合を徹底比較することで、「本当に良い働く環境」を追求することが可能となります。

当サービスは解約・移転・残留など様々なシチュエーションを比較する為、働く環境の改善やコストダウンが可能になります。



画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/214161/LL_img_214161_2.png

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【『WEOマネジメントサービス』事例紹介】

＜移転事例＞

実質、移転費用0円でビルグレードUPと働く環境見直し、エンゲージメントUPを実現

業種 ：製造業

ビル竣工 ：(移転前)1968年 → (移転後)2004年／駅直結ビル

オフィス面積 ：400坪 → 300坪

授業員数 ：125名 → 135名

一人当たりの面積 ：約3.4坪 → 約2.3坪

コンサルティング期間：約18カ月



＜残留事例＞

現ビル賃料交渉＋固定費とスペース見直しでABWを採用！生産性UPを実現

業種 ：メーカー

ビル竣工 ：1998年

オフィス面積 ：450坪

授業員数 ：200名 → 300名

一人当たりの面積 ：約2.3坪 → 約1.5坪

コンサルティング期間：約14カ月



＜解約事例＞

ICT設備投資＋全面テレワーク実施＋外部施設スポット利用型にシフトし、オフィス解約！

業種 ：人材派遣業

ビル竣工 ：(解約前)2010年

オフィス面積 ：200坪 → 0坪

授業員数 ：100名 → 150名

一人当たりの面積 ：約2.0坪 → 0坪

コンサルティング期間：約12カ月





『オフィス移転と残留の比較検証サービス』によって引き出した、「移転の場合」「残留の場合」「解約の場合」の各メリットだけでなく、デメリットも比較し最終選択します。



画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/214161/LL_img_214161_3.png

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【会社概要】

社名 ： 株式会社MACオフィス

英文社名 ： MAC OFFICE INC.

代表 ： 代表取締役CEO 池野 衛(イケノ マモル)

事業所 ： 【東京オフィス】

東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー14F

TEL：[phone]

【大阪オフィス】

大阪府大阪市中央区博労町3-4-15 心斎橋谷本ビル4F

TEL：[phone]

ホームページ： http://www.mac-office.co.jp/

創業 ： 1966年

設立 ： 1990年6月5日

資本金 ： 8,170万円

事業内容 ： オフィスの物件選定コンサルティング

オフィスコンサルティング業務

プロジェクトマネジメント業務

オフィスの原状回復工事

オフィス・インテリアに関わる、設計デザイン・内装・設備工事

ビル共用部等のインテリアデザイン・内装・設備工事