恵安、前方後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」新発売 12月2日(月)より直営ショップ「KEIAN DIRECT」限定で販売開始

前方後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」_1

前方後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」_2

「KDR-L30」_1

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PC・タブレット周辺機器販売の恵安株式会社(本社：東京都豊島区、代表取締役：黄 安信)は、当社が企画し製品化した前方・後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」を、12月2日(月)より直営ショップ「KEIAN DIRECT」限定で販売開始いたしました。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/196502/LL_img_196502_1.jpg

前方後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」_1



恵安直営ネットショップ「KEIAN DIRECT」URL： http://shop.keian.co.jp/



恵安株式会社は、従来品より高性能な前方・後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」を、当社直営ネットショップ「KEIAN DIRECT」限定で販売開始いたしました。





■前後撮影ができて取り付けも簡単なドライブレコーダー「KDR-L30」の特徴

SONY製Exmor CMOSセンサーを採用、夕方や夜などの低照度条件下でも鮮やかで、ノイズが少ない映像を撮影することができます。サブカメラ一体型(車内も車外も撮影)で配線の手間がかからず、車内を通じてリア(後方部)の撮影が可能です。高解像度(前面カメラ1,080p：後方カメラ720p)となり、より鮮明な画像でしっかりと記録が残せます。接着面は吸盤式、両面テープ両方可能で取り付けも簡便で取り付け費用は不要。全国のLED信号機に周波数対応しているため、LED信号機を撮影した際の問題点として挙げられる「信号機の灯火が真っ暗」で撮影されることも防ぎます。日本仕様の製品で、取り扱い説明書も日本語で安心してご使用できます。



画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/196502/LL_img_196502_2.jpg

前方後方カメラ一体型ドライブレコーダー「KDR-L30」_2



「KDR-L30」商品紹介ページ： http://www.keian.co.jp/products/kdr-l30





■増加する高齢者の運転事故やあおり運転に「ドライブレコーダー」を

あおり運転は現在社会問題化し、2018年の車間距離不保持での摘発は2017年の1.8倍の1万3,025件にのぼり、その摘発数は増加し続けています。(※1)また、高齢者の運転、事故についても社会問題となっており、平成30年度の免許返納者は42万1,190人と過去最高なものの、75歳以上の免許保有者も過去最高の546万人となっています。(※2)いざという時に自らの身を守るために、現代社会でドライブレコーダーは必須といえます。



※1：車間距離保持件数、平成30年中の交通死亡事故の発生状況及び道路交通法違反取り締まり状況等について(警察庁)

※2：平成29年交通安全白書(概要)「高齢者に係る交通事故防止」高齢者を取りまく現状(内閣府)



【前方後方カメラ一体型ドライブレコーダー KDR-L30】※直営ネットショップ限定

型番 / カラー： KDR-L30 / ブラック

売価 ： 7,980円(税込)送料無料 ※一部地域除く

商品ページ ： http://www.keian.co.jp/products/kdr-l30

販売ページ ： http://shop.keian.co.jp/shopdetail/000000000017/





■直営ネットショップ「KEIAN DIRECT」について

当社はPC周辺機器製品の輸入商社として今年で30期を迎え、今後も台湾や中国を中心に良質な製品を取り扱い、さらに幅広く展開してゆく予定です。節目の期を迎えた今年の6月、自社直営のネットショップ「KEIAN DIRECT」を開設しました。

今後、当ショップ限定の「ダイレクト専用商品」を含む新製品を随時展開・広げて行きます。



恵安直営ネットショップ「KEIAN DIRECT」URL： http://shop.keian.co.jp/



【会社概要】

会社名 ： 恵安株式会社

本社所在地： 〒170-0013 東京都豊島区東池袋2-18-7

代表者 ： 代表取締役 黄 安信

設立 ： 1991年12月6日(平成3年)

資本金 ： 9,900万円

年商 ： 12.5億円(令和元年6月期)

従業員数 ： 21名(令和元年6月現在)

事業内容 ： コンピューター周辺機器卸販売、家電商品販売、電子部品販売

システム開発、設備輸出・輸入・ソフト開発