サーバーワークス、2019年8月にオフィスを拡張 「コミュニケーション促進」に特化したオフィス設計

東京オフィスANNEX

大きなモニターを設置し、勉強会などでも利用できる空間となっています。

音を遮断する特別な素材を利用しているので、声のボリュームを気にせずお客様との電話対応を行うことができるスペースも確保しました。

壁一面がホワイトボードのため、パッと浮かんだアイディアも忘れる前にメモをすることができます。

アマゾン ウェブ サービス(以下：AWS)のプレミアコンサルティングパートナーである株式会社サーバーワークス(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：大石 良、以下：サーバーワークス)は、2019年8月に本社のある飯田橋升本ビル近くにオフィスの拡張を行ったことをお知らせいたします。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/191058/LL_img_191058_1.jpg

東京オフィスANNEX



オフィスの名称は別館を意味する「ANNEX」を用い「東京オフィスANNEX」となりました。オフィス拡張を行った理由は、事業拡大に伴い社員が増えても快適に働く環境を整えることが重要だと考えているからです。



「東京オフィスの『はたらきやすさ』を『拡張』する」をコンセプトとし、「コミュニケーション」に特化したオフィス設計となっています。「東京オフィスANNEX」は全てのエリアで言葉のキャッチボールができ、オープンな打ち合わせからちょっとした立ち話まで気軽に会話をしながら働く空間を目指しています。



画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/191058/img_191058_2.jpg

大きなモニターを設置し、勉強会などでも利用できる空間となっています。



画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/191058/img_191058_3.jpg

音を遮断する特別な素材を利用しているので、声のボリュームを気にせずお客様との電話対応を行うことができるスペースも確保しました。



画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/191058/img_191058_4.jpg

壁一面がホワイトボードのため、パッと浮かんだアイディアも忘れる前にメモをすることができます。



画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/191058/img_191058_5.jpg

ファミリーレストランのような対面形式の席では、話し合いや共同作業を気軽にすることが可能です。



東京オフィスANNEXは今後も大きなチャレンジに向けて準備が進んでいます。

ただオフィスの面積を広げるのではなく「Cloud Show Room Office」として、社員のはたらきやすい環境づくりを今後も積極的に手助けできるよう、社員と共にオフィスも継続して成長していくことを目標としています。



当社代表取締役社長の大石も、オフィス拡張に込めた想いをブログに公開しておりますので、ぜひご一読ください。

http://blog.serverworks.co.jp/ceo/?p=1017





■株式会社サーバーワークスについて

サーバーワークスは、「クラウドで、世界を、もっと、はたらきやすく」をビジョンに掲げ、2008年よりクラウドの導入から最適化までを支援しているAWS専業のクラウドインテグレーターです。

2019年8月現在、730社、6,600プロジェクトを超えるAWS導入実績を誇っており、2014年10月よりAWSパートナーネットワーク(APN)※の最上位の「プレミアコンサルティングパートナー」に継続して認定されています。

移行や運用、エンドユーザーコンピューティング、コンタクトセンターなど多岐にわたって認定を取得し、AWS事業を継続的に拡大させております。

取得認定、実績についての詳細はこちらをご覧ください。

https://aws.amazon.com/partners/find/partnerdetails/?id=001E000000NaBHzIAN



※APNは、AWSのエコシステムを支えるシステムインテグレーター(SI)、戦略的コンサルティングファーム、ソリューションプロバイダ、マネージドサービスプロバイダ、独立系ソフトウェアベンダー(ISV)、SaaSベンダー、PaaSベンダー、開発者用ツールベンダー、管理／セキュリティベンダーなどによって構成されております。



＊本リリースに記載された会社名、サービス名等は該当する各社の登録商標です。

＊アマゾン ウェブ サービス、AWSは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

＊本リリースの情報は発表日現在のものです。最新の情報とは異なる場合がありますのでご了承ください。