ピンポイント農薬散布テクノロジーを用いた「丹波黒 大豆・枝豆」の栽培に成功、2018年10月17日から高島屋で販売

ピンポイント農薬散布イメージ

高島屋の横浜店・新宿店・柏店にて販売

「スマート丹波黒枝豆」パッケージイメージ

AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、兵庫県篠山市でピンポイント農薬散布テクノロジーを用いた「丹波黒 大豆・枝豆」(以下 丹波黒)の栽培に成功しました。さらに栽培した「丹波黒 枝豆」は、2018年10月17日から順次販売を開始し、株式会社高島屋※1の横浜店(10月17日～)・柏店(10月19日～)・新宿店(10月20日～)にて200g/1パックを770円(税別)で販売いたします。



今回の取り組みは、農事組合法人丹波ささやまおただ※2(以下 丹波ささやまおただ)が管理する圃場にて栽培を実施しました。「丹波黒」の生育管理にピンポイント農薬散布テクノロジーを適用することで、慣行栽培で使用する農薬量が99％※3削減、労力についても、慣行の動力噴霧器での散布と比較して、30％※4程度削減できました。このことから、ピンポイント農薬散布テクノロジーは生産コストおよび労力面で大きな削減効果がある技術だと期待されます。





■「丹波黒」栽培でのピンポイント農薬散布栽培について

丹波ささやまおただが管理する30aの「丹波黒」栽培圃場にて、ピンポイント農薬散布テクノロジーを用いた栽培を実施しました。



◆ピンポイント農薬散布イメージ



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/168669/LL_img_168669_1.png

ピンポイント農薬散布イメージ



ピンポイント農薬散布テクノロジーを活用し栽培された「丹波黒」を、「スマート丹波黒枝豆」ならびに「スマート丹波黒大豆」と命名しました。

「スマート丹波黒枝豆」については2018年10月17日から順次販売を開始し、株式会社高島屋の横浜店(10月17日～)・柏店(10月19日～)・新宿店(10月20日～)にて200g/1パックを770円(税別)で販売いたします。



高島屋の横浜店・新宿店・柏店にて販売

https://www.atpress.ne.jp/releases/168669/img_168669_2.png





■「スマート丹波黒枝豆」パッケージイメージ

https://www.atpress.ne.jp/releases/168669/img_168669_3.png



「スマート丹波黒大豆」については、販売時期や販売場所が決定次第お知らせいたします。今後もスマートアグリフードプロジェクトに参加いただける農家を幅広く募集していき、安心安全な農作物を作り出せるよう取り組んでまいります。





※1 所在地：大阪府大阪市、代表取締役社長：木本 茂

※2 所在地：兵庫県篠山市、代表理事 組合長：岸本 久芳

※3 ハスモンヨトウを中心とした害虫に関する農薬に対して、当該地域で定めた農薬使用量と、ピンポイント農薬散布テクノロジーを用いて散布した農薬の使用量を比較。

削減量については、年度や地域で異なる場合があります。

※4 丹波ささやまおただにて、30aの圃場に対して動力噴霧器を用いて散布をした際の労働時間と、ピンポイント農薬散布テクノロジーを用いて散布をした際の労働時間を比較。





【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】

～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～

急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。



製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services

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【株式会社オプティムについて】

商号 ： 株式会社オプティム

上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部

証券コード： 3694

URL ： https://www.optim.co.jp/

佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル

東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階

代表者 ： 菅谷 俊二

主要株主 ： 菅谷 俊二

東日本電信電話株式会社

富士ゼロックス株式会社

設立 ： 2000年6月

資本金 ： 443百万円



主要取引先：

NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)



事業内容 ：

ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業

(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)





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