Garmin 住友生命「Vitality」パートナー契約の締結について

Garmin ウェアラブルデバイス

GPSウォッチのリーディングメーカーのガーミンジャパン株式会社(本社：埼玉県富士見市、以下 Garmin)と住友生命保険相互会社(取締役代表執行役社長：橋本 雅博、以下「住友生命」)は、住友生命が2018年7月24日に発売する健康増進型保険「住友生命Vitality」におけるパートナー契約を締結したことをお知らせいたします。

Garminは、2018年9月1日より、「住友生命Vitality」の契約者に対する特典(リワード)として、対象となるGarmin製ウェアラブルデバイスをご購入の際に特別価格にてご提供いたします。



画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/161333/LL_img_161333_1.jpg

Garmin ウェアラブルデバイス



●Garminが提供するサービス

今回のパートナー締結により、Garmin製ウェアラブルデバイスが特典(リワード)の対象となります。

尚、Garmin製ウェアラブルデバイスを通して計測された契約者の方々のデータは、Vitality会員ポータル(Web・アプリ)を通じて、Vitalityシステムに収集され、日々の運動を歩数や心拍数に基づいてポイント評価する上で活用されます。

Garminは今後、住友生命とのパートナー契約により、利用者の方々の健康維持、そしてさらなる健康増進に少しでもお役に立てるよう、サービスを提供していきます。





●住友生命「Vitality」について

「Vitality」は、南アフリカの金融サービス会社Discovery Ltd.が開発し、現在、世界17の国と地域(日本含む)で840万人に提供されグローバルに評価を得ている健康増進プログラムです。このプログラムは、臨床研究や行動経済学に基づいており、生活習慣病の増加を抑える上で重要な「健康チェック」「予防」「運動」に着目し、保険加入者の健康増進への意欲を高める仕組みとなっています。各種インセンティブが長期的に健康増進に寄与する行動変化を促すという仕組みが保険商品に組み込まれており、保険会社や保険加入者の双方にメリットの好循環をもたらし、社会全体の健康増進にも寄与するものです。

“住友生命「Vitality」”は、「加入時またはある一時点の健康状態を基に保険料を決定し、病気等のリスクに備える」という従来の生命保険とは一線を画し、「加入後毎年の健康診断や日々の運動等、継続的な健康増進活動を評価し、保険料が変動する」という今まで日本になかった新しい保険の形※により、「リスクそのものを減少させる」ことを目的とした商品で、日本では住友生命が独占契約を締結しています。



※2018年7月時点住友生命調べ。健康状態のみではなく運動等、さまざまな健康増進活動を継続的に評価し、保険料が毎年変動する商品であり、パートナー企業による特典(リワード)も含めて、お客さまの健康増進活動への取組みと継続をサポートする枠組み。

詳細は、同社発表の「健康増進型保険「未来を変えていく、健康増進型保険新商品“住友生命「Vitality」”の発売等について」(2018.7.17)をご参照ください。





【Garmin】について

Garmin(ガーミン)はアメリカ合衆国で創業されたGPS機器メーカーです。ゲイリー・バレル(Gary Burrell)と高民環(Min H. Kao)によって1989年に設立されました。Garminという社名は創業者2人の名前の一部、GaryとMinに由来します。Garminは創業当時から変わらず、ライフスタイルを豊かにするナビゲーションおよび通信デバイスを作ることを目標としてきました。無線技術をはじめ、自動車、航空機、船舶、フィットネス、アウトドアなど多岐な分野にわたって革新的な製品を展開しており、これまでに数億台のGPS受信機を製造・販売しています。創業以来一貫して黒字経営を行っており、米国株式インデックスS＆P500の銘柄にも採用されています

http://www.garmin.co.jp/



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