2017年「モバイル管理市場」No.1
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2017年「モバイル管理市場」No.1
■調査レポート内容
本調査レポートは、テクノ・システム・リサーチがエンドポイント管理市場(PC資産管理／PCセキュリティ管理／モバイル管理市場を含む)について、2017年1月から同年12月までの期間を対象に調査を行ったものです。各ベンダーの意見のみをヒアリングして市場トレンドを出すといった一方向のアプローチではなく、実際に製品を使用しているユーザーにもサーベイを行い、立体的に市場動向を捉える方法をとっています。
このたび「Optimal Biz」は、本調査レポートの「モバイル管理市場」 2017年調査結果において、9部門中下記の7部門でNo.1の評価をいただきました。また、同調査レポートでは2018年の予測も行っており、売上金額・出荷ライセンスともにシェアNo.1を獲得する見込みとされています。
1. メーカーシェア 売上金額内訳
2. メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳
3. 提供方式別シェア(売上) - SaaS
4. ユーザー規模別シェア(売上) - 99人以下
5. ユーザー規模別シェア(売上) - 100～999人
6. ユーザー規模別シェア(売上) - 1,000人以上
7. OEM別 シェア※7(売上)
■テクノ・システム・リサーチとは
テクノ・システム・リサーチ(TSR)とは、各種マーケティング・リサーチおよび経済図書出版、マーケティング・コンサルティングを行う会社です。主にマルチクライアントレポート(自主企画調査レポート)、定点観測レポート、個別対応リサーチの形態でマーケットリサーチデータを提供しています。
■「Optimal Biz」とは
「Optimal Biz」は、企業で使用されているスマートフォンやタブレット端末の管理、セキュリティ対策などをWebブラウザー上から簡単に一括で行えるMDM・PC管理サービスです。また、Zone Managementや機器検出技術といった特許技術を組み込んだ機能や、端末メーカーとの提携による業界最多の対応機種数、大規模ユーザーを抱える組織の構造を視覚化した階層管理機能、直観的なユーザーインターフェースによる管理画面なども強みとしています。
詳細は以下のWebサイトをご確認ください。
https://www.optimalbiz.jp/
※1 MDM：Mobile Device Management(モバイルデバイス管理)の略。スマートフォン、タブレット端末の管理、セキュリティをサポートし、端末紛失・盗難時の情報漏えい対策、リモートロック、不正利用アプリケーションの起動禁止などを行う企業向けサービス。
※2 本社：東京都千代田区、代表者：藤田 正雄
※3 本レポートでは、PC資産管理、PCセキュリティ管理(オプション／その他を含む)、SaaS、モバイル管理、保守サービスに売上を分類してカウントをしており、それらすべてをトータルした市場を「エンドポイント管理市場」としています。このうち、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイス向けのMDM、MAM、MCM機能を提供することが可能なソフトウェア／サービスを「モバイル管理市場」としています。
※4 出典：テクノ・システム・リサーチ、2018年2月発刊、「2017-2018年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」、2017年「メーカーシェア 売上金額内訳」、「メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳」、「提供方式別シェア SaaS」、「ユーザー規模別シェア 99人以下」、「ユーザー規模別シェア 100～999人」、「ユーザー規模別シェア 1,000人以上」、「プロダクト／OEM別シェア OEM」実績値。
※5 このたび発刊された「2017-2018年版 エンドポイント管理市場のマーケティング分析」は、2017年1月発刊の「2016-2017年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」で調査対象となった項目を含んでおります。
※6 出典：テクノ・システム・リサーチ、2017年1月発刊、「2016-2017年版 PC資産管理／モバイル管理市場のマーケティング分析」、2016年 「2016年 メーカーシェア 出荷ライセンス数内訳」、「2016年 メーカーシェア 売上金額内訳」、「ユーザー規模別売上状況 - 99人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 100～999人以下」、「ユーザー規模別売上状況 - 1,000人以上」、「提供方式別売上状況 - SaaS」、「OEM シェア」実績値。
※7 他メーカーや通信事業者に対してOEM／エンジン提供している売上をOEMとしてカウントしています。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/products
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所市場第一部
証券コード： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp
佐賀本店 ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
東京本社 ： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士ゼロックス株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 442百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士ゼロックス株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
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