11年続く老舗「らくらく連絡網」のメーリス進化系スマホアプリが口コミだけで100万DLを突破！

100万ダウンロード突破

幹事川柳100

株式会社イオレ(本社：東京都港区、代表取締役社長：吉田 直人、以下 イオレ)が運営するメーリングリストサービス「らくらく連絡網アプリ」が、2016年6月30日(木)時点で100万ダウンロードに達しました。本アプリはリリース以来、ユーザー同士の口コミによって広まりダウンロード数が伸び続けました。



・らくらく連絡網アプリ(iPhone／Android)

https://ra9.jp/appinformation/store



・らくらく連絡網

http://www.ra9.jp/



・イオレ

http://www.eole.co.jp/





「らくらく連絡網」は、2005年にフィーチャーフォン向けのメーリングリストとしてサービスを開始いたしました。利用者の声を聞きながら、サービスの充実・拡大を行うことで、11年をかけて会員数650万人を超える「日本最大級の無料メーリングリストサービス」に成長しています。





■100万DLを突破した3つの要因　～グループ活動に特化した機能～

＜幅広い利用者が長期的に利用する「グループ活動に欠かせない」ツール＞

「らくらく連絡網」は、10代～60代と幅広い年齢層に利用されています。特に大学生の「サークル」や「ゼミ活動」の利用が活発ですが、「PTA」などの学校関係、「少年野球」などのスポーツ、さらには「ママ友」「家族同士」のコミュニケーションまで、利用属性や用途は多岐にわたります。

利用グループ数は38万を超え、その内約30万のグループが5年以上継続利用しています。世代を超えて使い続けることができる「らくらく連絡網」は、グループ活動に欠かせないツールとして高く評価されています。



＜全ての利用者が快適に使える「マルチデバイス対応」＞

フィーチャーフォン版からサービスを開始した「らくらく連絡網」は、利用者のニーズに合わせ「PCブラウザ版」「スマートフォン版」の対応を追加いたしました。2014年には、「スマートフォンアプリ(iPhone／Android)」をリリースし、いつでも・どこでも使えるマルチデバイス展開を実現いたしました。

「らくらく連絡網」は10人以上での利用が最も多く、利用者ごとに異なるデバイスを持つ場合がほとんどです。そのため、「マルチデバイス対応」も高く評価されるポイントのひとつとなっております。



＜「グループの代表者に特化」した機能提供＞

アンケートやインタビューといったヒアリングを定期的に行い、特にグループの代表者が使い易くなるように機能を拡充させてきました。面倒な「スケジュール調整」や「出欠確認」がらくらくできることはもちろん、代表者が特に気を遣う「未回答者への催促」もシステム対応しています。

グループの取りまとめを行う幹事、代表者を一番に考えたサービスであることが、今もなお利用者が拡大している理由です。さらにスマートフォンアプリでは、「幹事同士での相談がしたい」という声を叶える「会話」機能を新設。メーリングリストの枠にとらわれない展開を、「らくらく連絡網」は続けてまいります。





■100万ダウンロードキャンペーン

日本最大級のグループ活動支援ツールである「らくらく連絡網」は、日本最大数の代表者を抱えるサービスでもあります。その代表者56万人から集めた幹事あるある「幹事川柳」も発表予定です。





多くの利用者に支えられスマートフォンアプリでも100万ダウンロードを突破することができました。これからも、利用者が求める新しいデバイスへの対応、移りゆく環境の中でグループ活動に必要とされる機能の追加などを行い、常に利用者の声に耳を傾けながら成長していきたいと考えています。





■アプリ概要

名称　　　　： らくらく連絡網アプリ

販売料金　　： 無料(広告配信がない有料版もあり)

対応機種　　： iPhone／Android

公式サイト　： http://www.ra9.jp/

ダウンロード： https://ra9.jp/appinformation/store





【株式会社イオレ　会社概要】

社名　　： 株式会社イオレ

本社　　： 〒108-0074　東京都港区高輪3-5-23 KDX高輪台ビル9F

URL　　 ： http://www.eole.co.jp/

設立　　： 2001年4月25日

資本金　： 3億8,270万円　※2015年12月15日現在

代表者　： 代表取締役社長　吉田 直人(よしだ・なおひと)

従業員数： 66名 ※2016年6月28日現在

事業内容： - PC・携帯電話・スマートフォン向けサービスの運営

　　　　　 - インターネット広告事業

　　　　　 - セールスプロモーション事業

　　　　　 - アドテクノロジー商品の開発・提供

　　　　　 - マーケティングに関するコンサルティング業務