SSNSやニュースで「DX」や「デジタルトランスフォーメーション（以下、DX）」という言葉を目にする機会が増え、ビジネスシーンではもはや当たり前のテーマになっています。
しかし「DXって具体的には何？」といった疑問を持っている方も、実は少なくないのではないでしょうか。
DXportal®では、DXに関する最新情報や活用法をお届けしていますが、DXを理解しているつもりでも、実は「なぜ略称がDXなのか」「DXの始まりはいつなのか」など、意外と基本的な疑問が浮かぶこともあります。
今回は、デジタルトランスフォーメーションに関する3つの基礎的な疑問を掘り下げ、DXがどのようにビジネスの変革を促しているかを初心者にもわかりやすく解説します。
ビジネス界で必須のキーワードとなった「DX」の意外と見落としがちな「よくある疑問」に、あなたはすべて答えられますか？
なぜ「DT」ではなく「DX」と略すのか？
「デジタルトランスフォーメーション」＝「DX」という言葉に最初に触れた人の多くが、口にはしないけれど抱く疑問第1位といえば、「デジタルトランスフォーメーション（Digital Transformation）の略は、なぜ「DT」ではなく「DX」なんだろう？」という事ではないでしょうか？
もちろん、これにもきちんとした理由があります。教科書的な説明をすれば、「英語圏では「trans-」といった接頭語の略語に「X」を使う習慣がある」というのが、「Transformation」を「X」と略した1番大きな理由です。
しかし、DXを理解する上では、この「trans-」という接頭語の持つ意味を正しく理解することが重要だといえます。
ロングマン現代英英辞典によれば、「trans」の項目には、次のように記されています。
trans-
on or to the far side of something（訳：何かの向こう側、または何かの向こう側へ）類義語：across（訳：横切って、渡って）
引用：ロングマン現代英英辞典「trans」／訳はGoogle翻訳システムによる
これを見る限り「trans-」という接頭語には、「向こう側に横切る（渡る）」というイメージがあるのが分かります。
また、英語圏では、「交差する、横切る」という意味を持つ言葉の略語として、「X」が使われる場合があります。
このような理由があるため、「Transformation」の略語には「X」が最適と判断され、「デジタルトランスフォーメーション」には「DX」という略称があてられたというわけです。
実際、デジタルトランスフォーメーションを行うためには、社内の全部門・全部署を「横断した」システム構築が求められます。
そして、新たなビジネスチャンスを生み出すことでこれまでの企業価値と新たな企業価値をクロスさせ、企業自体を変革（トランスフォーメーション）させていく事を目的としています。
「デジタルトランスフォーメーション」に「DX」という略称を与えたことは、まさにその実態を表していると言えるでしょう。
DXにまつわる「いつ？」を解説
今ではすっかり浸透した「DX」ですが、果たしていつ頃からこれほどの認知度を得たのでしょうか？
また、DXはいつまでに取り組まなければならないものなのでしょう？
この章では、DXにまつわる3つの「いつ？」について解説したいと思います。
DXはいつからある？
「デジタルトランスフォーメーション／DX」という言葉の始まりは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授（当時）のエリック・ストルターマン氏が提唱した概念が原点といわれています。
ストルターマン教授は共同論文「Information Technology and the Good Life（情報技術とよい生活）」の中で、次のように提唱しました。
【エリック・ストルターマン氏の提唱文】
The digital transformation can be understood as the changes that digital technology caused or influences in all aspects of human life.
（直訳：デジタルトランスフォーメーションは、デジタルテクノロジーが人間の生活のあらゆる側面で引き起こした、または影響を与えた変化として理解することができます。／Google翻訳による）
引用：Eric Stolterman and Anna Croon Fors., “Information Technology and the Good Life”
簡潔に言えば、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる（フリー百科事典ウィキペディア）」ということになるでしょうか。
この論文を通じて、「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の概念が初めて世に解き放たれ、そして世界中の政府、自治体、企業、そして個人へと広がっていったのです。
なお、2022年2月には、ストルターマン氏は株式会社デジタルトランスフォーメーション研究所とコラボレーションして、日本の組織や文化、DXの進捗を鑑みて、「社会のDX、公共のDX、民間のDX」という3つの観点から、日本向けの新たなDX定義を再提示しています。
- 社会のDX：デジタルトランスフォーメーション（DX）は、人々の生活のあらゆる側面に影響を及ぼす。DXは単なる技術的な発展ではなく、社会を構成する私たちが、リアル空間とデジタル空間が融合し高度に複雑で変化する世界にどのように関わり、接するかに影響を与える広く深い変化である。DXはよりスマートな社会と、一人ひとりが健康で文化的なより良い生活を送れるサステナブルな未来の実現をもたらしうる。
Digital Transformation (DX) influences all aspects of human life. DX is not solely a technical development, it is a broad and deep change merging the real and digital space in a way that influences how we as a society approach and deal with a highly complex and changing world. DX has the potential to improve and lead to standards of wholesome and cultured living and a sustainable future with a smarter society and a good life for each individual.
- 公共のDX：デジタルトランスフォーメーション（DX）は、あらゆる組織や分野でスマートな行政サービスを展開し、革新的な価値創造を支援することができるものである。また、DXは住民をより安全・安心にし、快適で持続可能な社会へと導くことができるソリューションを生み出すことで、住民の幸せや豊かさ、情熱を実現し、地域やエリアの価値を向上させることを可能にする。DXは既存の仕組みや手続きへの挑戦、より住民本位の革新的な解決策を協働で考えることを促す。DXを推進するためには、組織のあり方や文化を革新的、アジャイル、協調的に変革することが必要である。DXは、トップマネジメントが主導して行うものでありながら、全てのステークホルダーが変革に参加することを求められる。
Digital Transformation (DX) makes it possible to develop smart government services in every organization and category and to assist innovative value creation. DX also makes it possible to improve the value of areas and regions by enabling happier, richer, and more passionate conditions for residents by creating solutions that can make residents more safe and secure and lead to a comfortable and sustainable society. DX encourages everyone to challenge existing structures and procedures and in a collaborative way think about innovative solutions that are more resident-oriented. DX requires transforming the attitude and culture of the public sector to become innovative, agile, and collaborative. DX requires all stakeholders to participate in the transformation while being initiated and led by top management.
- 民間のDX：デジタルトランスフォーメーション（DX）は、企業がビジネスの目標やビジョンの達成にむけて、その価値、製品、サービスの提供の仕組を変革することである。DXは顧客により高い価値を提供することを通じて、企業全体の価値を向上させることも可能にする。DXは戦略、組織行動、組織構造、組織文化、教育、ガバナンス、手順など、組織のあらゆる要素を変革し、デジタル技術の活用に基づく最適なエコシステムを構築することが必要である。DXは、トップマネジメントが主導し、リードしながら、全従業員が変革に参加することが必要である。
Digital Transformation (DX) can empower industries to transform the delivery of their value, products, and services, to accomplish their business goals and visions. DX also makes it possible to improve the overall value of a company in the industry by changing the delivery method to offer a higher value to their customers. DX requires organizations in the industry to redesign all elements of the organization, including strategy, organizational behavior, organizational structure, organizational culture, education, governance, and procedures to create an optimized ecosystem based on the use of digital technology. DX requires all employees to participate in the transformation while being initiated and led by top management.
DXはいつまでにやればいいのか？段階別に見るDXの進展と課題
日本では、DX推進の最終リミットとして2025年が重要な節目とされています。経済産業省の「DXレポート1.0」では、この年に直面する「2025年の崖」問題に警鐘を鳴らし、多くの企業にDX推進を急務としていました。
以下に、DXの普及過程をフェーズ別に整理し、タイムラインに沿って理解しやすく解説します。
フェーズ1：DXの導入期（2020年以前）
DXの概念は、2004年にエリック・ストルターマン教授が提唱して以降、徐々に広まってきました。しかし、実際に多くの企業がDXに取り組み始めたのは2018年以降です。
この年、経産省は「DXレポート」を発表し、「2025年の崖」という課題を提示。日本企業にとっても、DX推進が避けられない問題として認識されるようになりました。
フェーズ2：DX1.0の展開と2025年の目標
経産省が示した「2025年の崖」は、既存システムが老朽化する中で、IT人材不足やレガシーシステムの複雑化が進み、保守や運用が困難になる懸念が根底にあります。
このままでは、2025年以降、日本企業全体で約12兆円の経済損失が発生する可能性があるとされており、そのタイムリミットは残りわずかなのです。
DX1.0の目標は次の通りです。
- レガシーシステムの刷新：現行システムのままでは保守運用費が増大し、業務効率の低下を招く。2025年までにシステムの刷新やクラウドへの移行を進め、持続可能な開発基盤を整えることが求められている
- IT人材の育成と確保：現在のIT担当者が定年を迎える2025年を前に、DX推進のための新しい技術知識を持つ人材を育成し、社内でのスキルシフトを図る必要がある
フェーズ3：DX2.0と次世代目標（2025年～2030年）
2025年以降、DXの推進はさらに高度化していきます。
このフェーズでは、DX1.0を経て刷新したシステムとデータ基盤を活用し、企業がより柔軟かつ高度なデジタル化を進め、国際競争力を高めることが求められるでしょう。
経済産業省は2030年までに日本全体でDXが完了することを目指しており、次のポイントが鍵となります。
- AIやIoTのさらなる導入：スマートファクトリーやデジタルツイン技術の活用により、データに基づく自動化と効率化が進む
- 企業間データ連携とオープンイノベーション：データの共有や活用による業界横断のサービス開発や市場拡大が進むことが期待され、企業間の連携を支援するインフラ整備が推奨される
フェーズ4：DXの未来展望（2030年以降）
2030年以降には、日本の産業構造がDXによってさらに革新され、経済と社会に深く浸透することが理想とされています。
これにより、デジタル技術による新しいサービスやビジネスモデルが発展し、さらなる成長が期待されているのです。
未来のDX目標
- 社会全体のデジタル化：スマートシティやヘルスケア分野のデジタル化が進み、国民生活全体でのデジタル活用が当たり前になる未来を目指しす
- 持続可能な社会の実現：気候変動対応や社会課題解決に向けたデジタル技術の活用が進み、企業と社会が一体となって環境負荷の低減や共生社会を実現することを目指す
日本におけるDX推進には、段階ごとに目標が設定されており、まずは2025年を目指して急速に進めなければならない状況です。
さらに、DX2.0以降はシステムの刷新にとどまらず、イノベーションを基盤とする社会構造の変革が必要です。
各フェーズに合わせた取り組みが、持続可能な競争力と成長を確保する鍵となっているのです。
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