BostonGene社、NECや日本産業パートナーズなどから1.5億米ドルのシリーズB資金調達を実施

TOKYO, Apr 7, 2022 - (JCN Newswire) - BostonGene Corporation(本社：ボストン、CEO: Andrew Feinberg、以下BostonGene社)は、日本電気株式会社(本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼CEO：森田 隆之、以下 NEC)や日本産業パートナーズ株式会社(本社：東京地千代田区、代表取締役社長：馬上 英実)などから、1.5億米ドル(約170億円) のシリーズB資金調達を実施しました。これにより、BostonGene社が開発してきたBostonGene Tumor Portrait(TM) Testsのグローバル市場の開拓に向けて、研究開発や臨床試験の拡大を進めます。

また3社は、日本およびアジア諸国へのBostonGene Tumor Portrait(TM) Testsの展開に向け2022年中に新会社を設立します。日本においては、新会社がBostonGene Tumor Portrait(TM) Testsの独占販売権を取得し、医療機関などへ提供していく予定です。

BostonGene社の革新的なコンピュータプラットフォームは、腫瘍ゲノミクス、患者さんの免疫機構、および利用可能なすべての承認済・開発中の治療法の有効性との相関を見出すために、AIに基づくゲノム・免疫プロファイリングを行います。BostonGene Tumor Portrait(TM) Testsは、全エクソームおよびトランスクリプトームと腫瘍微小環境を統合的に解析することで、推奨される治療法や起こりうる変異、治療に対するバイオマーカーの反応などを提示することが可能です。これにより、がん患者さんへの個別化治療、特にがん免疫療法の提供に向け臨床現場での精密医療を推進します。

NECは、2025中期経営計画において「次の柱となる成長事業の創造」の一環として、AIをはじめとするデジタル技術を活用したヘルスケア・ライフサイエンス事業の創出を掲げています。NECとBostoneGene社は2019年から、最先端のソフトウェアを組み合わせた個別化治療の実現に向けて取り組んでいます。

新会社設立について

現在日本では、高度なゲノム検査を受けられる医療機関は限られており、また、生涯で一度しか保険が適応されません。さらに、検査を受けても有効な治療にたどりつけるとは限らず、その確率は10%以下となっています。今回設立する新会社では、がん患者さん一人ひとりにあった有効な治療法を予測可能なBostonGene Tumor Portrait(TM) Testsの活用により、より多くのがん患者さんが最先端の医療を受けられる世界の実現を目指します。

本発表に当たり、各社のコメントは以下の通りです。

BostonGeneには、社会的インパクトを生み出す非常に大きな経済的価値を築く機会があります。今回の資金調達は非常に珍しいメンバー構成であり、私は楽しみにすると同時に身が引き締まる思いです。今回の増資により、腫瘍や腫瘍微小環境、免疫の分子プロフィールに基づいて、がん患者さんの個別化治療を目指す我々のビジョンを実現することが可能になります。
- BostonGene, President and CEO, Andrew Feinberg

BostonGene Tumor Portrait(TM) Testsは、すでにアメリカの学術界や医療コミュニティにおいて、医療の質を高めるために採用されています。また、BostonGene Tumor Portrait(TM) Testsによって高額な免疫療法に恩恵を受ける可能性のある患者さんの分類手法が報告され、注目されています。このたびBostonGene社への出資および新会社設立により、アメリカだけでなく日本を始めとしたアジア諸国に向け、がん患者さんの個別化治療の提供が可能となることを非常に嬉しく思います。
- NEC 代表取締役 執行役員社長 兼 CEO 森田 隆之

今回のシリーズB投資は、BostoneGene社が開発した世界最先端のゲノム医療プロダクトを世界展開するための重要なステップであると認識しており、がん患者さんへの個別化医療の提供が可能となることを大変嬉しく思います。また、私共は、日本の事業会社の潜在成長力最大化を通じた事業価値の向上を支援する投資ファンドとして、BostonGene社への出資および新会社設立により、NECのヘルスケア事業の拡大に貢献させていただく所存です。
- 日本産業パートナーズ株式会社 代表取締役社長 馬上 英実

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202204/20220407_01.html

概要：日本電気株式会社（NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

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