三井化学、NEC・アビームコンサルティングと共に企業変革に向けたDX人材育成プラン及び研修コンテンツを策定

TOKYO, Mar 24, 2022 - (JCN Newswire) - 三井化学株式会社(本社：東京都港区、代表取締役社長：橋本 修、以下、三井化学)は、DX推進に必要なデジタル人材育成に取り組む日本電気株式会社(本社：東京都港区、代表取締役 執行役員社長 兼 CEO：森田 隆之、以下、NEC)およびデジタル人材を活用した企業のDX推進において実績を持つアビームコンサルティング株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鴨居 達哉、以下、アビームコンサルティング)の協力を得て、企業変革(CX：Corporate Transformation)実現に向けたDX人材育成プランを策定し、それに基づいた三井化学独自の化学業界に特化した研修コンテンツを作成しました。三井化学は、2025年度までに専門人材165名の社内育成を目指します。

三井化学は、長期経営計画「VISION2030」の達成に向けてデータ活用の内製化を通じたCXに取り組んでおり、CX実現に向けた基本戦略の1つに全社員のデジタルリテラシーの向上を掲げ、本件をはじめ、より一層データドリブンな組織・風土への変革を推進しています。

三井化学のDX人材育成プランについて

三井化学は、全社員のデジタルリテラシー向上のため、レベル0から3の4段階のDX人材レベルを定義し、レベル毎に習得すべきスキルに基づく人材育成プランを作成しました。レベル0は2021年度に役員を含む10,000人の受講が完了、2022年度は営業部門やマーケティング部門などに所属する約1000人がレベル1の研修を受講し、データ分析に関する基本的な知識などを習得します。また、レベル1の教育を受講した社員の中から、レベル2、3へと進む人材を選出し、専門人材として自らデータを活用し課題解決に導くデータサイエンティストの社内育成を目指します。

三井化学の研修コンテンツについて

三井化学の研修コンテンツレベル0及びレベル1は、役員及びバックオフィスメンバーを含む多数の従業員を対象に、幅広いデータアナリティクススキルの定着を目的としています。そのため、一般的なデータサイエンティスト育成用の研修コンテンツではなく、化学業界の特性や三井化学の業務を想定した独自の教材を作成し、修了後の認定試験を設けることで、スキルの定着化を促進していきます。なお、教材の作成にあたり、業務部門が最低限の機械学習の知識で実践的に分析を行うことを目標として、NECの「DX人材育成サービス」(注1)のコンセプト及びアビームコンサルティングの「ABeam DX Framework」(注2)を一部活用しました。

またレベル1研修では、三井化学の業務を想定したユースケースに基づき、データ分析を自動で行う「dotData」(注3)を活用したコンテンツを盛り込むことで、ロールプレイングを通じた分析演習による実践的な機械学習スキルの習得を目指します。

レベル2研修ではDX推進に必要なデジタル人材育成を支援する「NECアカデミー for DX」(注4)の一部活用を予定しています。

各社コメント

三井化学はDX戦略の一つとして「デジタルリテラシーの向上」を掲げ、自社固有の要求を満たす独自のDX教育プログラムを内製・構築しました。化学業界の豊富なユースケース演習を含む当カリキュラムの導入により、データサイエンティスト・エキスパート集団の迅速な育成を実行し、データドリブンな企業へと変革をしてまいります。
三井化学 デジタルトランスフォーメーション推進室 担当執行役員 三瓶雅夫

三井化学様のDX人材育成プランおよびコンテンツ策定に、AIソフトウェア「dotData」を活用したNECの「DX人材育成サービス」が貢献できることを大変うれしく思います。これからも「NECアカデミーfor DX 」などNECが持つノウハウ・知見を最大限に活かし、三井化学様のデータドリブンな組織・風土への変革をトータルで支援させていただくとともに、業種・業界を問わず、業務に精通するビジネス部門のDX人材育成に貢献していきたいと考えています。
NEC エグゼクティブ・ディレクター 森英人

アビームコンサルティングはこれまで、あらゆる業種・業界のお客様に対しコンサルティングサービスを提供し培った経験と、デジタルテクノロジーへの深い知見の提供を通じ、様々な企業や組織の変革を支援してきました。その実績とケイパビリティに、NECが持つ先進的なICT技術を組み合わせることで、三井化学様が取り組まれるDX人材育成に関するプロジェクトをリードし、同社の変革に貢献していきたいと考えています。
アビームコンサルティング 代表取締役副社長 山田貴博

本リリースの詳細は下記をご参照ください。
https://jpn.nec.com/press/202203/20220324_01.html

概要：日本電気株式会社（NEC)

詳細は www.nec.co.jp をご覧ください。

Copyright 2022 JCN Newswire. All rights reserved. www.jcnnewswire.com