ISID・ソニーCSL・クウジット、AIによる要因分析サービス「CALC 3.0」をリリース

因果情報に基づく介入・施策効果をシミュレーションする新機能を搭載



東京, Nov 6, 2019 - (JCN Newswire) - 株式会社電通国際情報サービス（本社：東京都港区、代表取締役社長：名和 亮一、以下 ISID）、株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所（本社：東京都品川区、代表取締役社長：北野 宏明、以下ソニーCSL）およびクウジット株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：末吉 隆彦）は、3 社が共同で事業展開する人工知能（AI）技術による要因分析サービス「CALC（カルク）」に新機能を搭載した「CALC 3.0」を本日より提供開始します。

CALCは、従来の解析手法では推定が難しいデータ内関係因子における直接的な要因・原因を抽出することが可能な技術で、最新版では、CALCで推測された要因に、対策を打つ（介入する）場合、結果がどう変わるかをシミュレーションする機能を搭載しています。この新機能により、施策を検討する段階において、打ち手による結果の改善度合いを検証できるなど、効果的・効率的な意思決定が可能となります。

図：CALC の新機能と従来機能の違い（イメージ）

上記は単純化したイメージ図・説明であり、実際には多変数のデータより推測を行います。

通常の機械学習では、これまでの事実に基づいて未来の結果を予測しますが、施策によって結果に変化が生じる際に、複雑な項目間の因果関係を把握する必要があるため、予測は困難であることがわかっています。「CALC」は項目間の因果関係を推定できることから、重要な要因に改善策を打った場合、結果にどのような影響が生じるかを、複雑な関係性を加味して定量的に予測できます。



また、上記に加え CALC3.0 には、以下の機能が追加されています。

- 擬似相関※1や間接的関係性の分析機能

- API※2化によるシステム組み込み・連携機能

- 解析効率化を支援するUI



3 社は今後、CALCのさらなる機能拡充を図り、幅広い領域で AIの実務適用を加速させることにより、顧客企業や社会の課題解決に貢献してまいります。



※1 擬似相関：2つの事象に因果関係はないが、第3の要因によって両者の間に相関関係が発生すること。

※2 API：Application Programming Interfaceの略語。ソフトウエア機能の一部を、他のソフトやサービスから簡単に利用できるように、機能の呼び出しやデータの受け渡しなどの手順を定めた仕組みで、プログラムの開発を効率的に行うことが可能となる。



＜セミナーのご案内＞

以下セミナーにて、CALC 3.0 をご紹介します。

セミナー名 ： AIプラットフォーム構築セミナー

開催日時 ： 2019 年 11 月 27 日（水）14:00～17:15 （東京）

詳細・お申し込み： https://isid-industry.jp/events/detail/AI_Platform_2019nov



＜ご参考＞

CALC について

CALCはソニーCSLが開発した独自のAI技術です。従来の解析手法では推定が難しいデータ内関係因子の直接的な相関が明瞭になり、経営上の選択肢を明確化できるため、より確度の高い意思決定を行うことができるようになります。

CALC は、過去数年間にソニーグループのエレクトロニクス、金融、エンタテイメントなどの広範な事業分野において、製造、設計、マーケティング、サービスなどの分析に適用、その有効性を実証しており、その後、2016 年度より ISID、ソニーCSL、クウジットの 3 社で、製造業やサービス業などの顧客企業においてデータ分析に活用され、解析サービスとしての導入実績を積み重ねています。 http://innolab.jp/calc/

＊ CALC はソニー株式会社の登録商標です。



＜関連プレスリリース＞

- ANA において最新の大規模データ解析ツール「CALC」の検証を開始～AI の活用で業務の高度化・革新のアイデア創出に寄与～（2019 年 10 月 30 日） https://www.isid.co.jp/news/release/2019/1030.html

- 人工知能（AI）技術による大規模データ解析サービス「CALC」に新機能を搭載～投入データにない隠れた要因を推測する技術を実装 ～ （2018 年 10 月 16 日）https://www.isid.co.jp/news/release/2018/1016.html

- 人工知能（AI）技術による大規模データ解析サービス CALC（カルク）の提供を開始～データ間の因果関係を高精度に推測し、経営の意思決定を支援～（2017年5月30日） https://www.isid.co.jp/news/release/2017/0530.html



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株式会社電通国際情報サービス

製造ソリューション事業部

戦略技術3部 中田、福嶋

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【本リリースに関するお問い合わせ先】

株式会社電通国際情報サービス

コーポレートコミュニケーション部 赤瀬、李

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