デンソー､次世代農業用ハウス分野で大仙、トヨタネと合弁会社設立について基本合意

Aichi, Japan, Jul 10, 2018 - (JCN Newswire) - 株式会社デンソー(本社:愛知県刈谷市、社長:有馬 浩二)は、次世代農業用ハウスの普及拡大を目指し、株式会社大仙(本社:愛知県豊橋市、社長:鈴木 健嗣)、トヨタネ株式会社(本社：愛知県豊橋市、社長:川西 裕康)との3社による合弁会社設立に向けて協議を進めることについて基本合意しました。新会社は、2018年12月に設立される予定です。

合弁会社では、3社が新たに開発した農業用ハウス｢プロファーム Ｔ-キューブ｣を活用し、農作物の栽培を一貫してサポートする体制を構築します。今後、3社は次世代の施設園芸をリードし、国内農業の競争力向上に貢献します。

デンソーは、2015年4月に自動車領域における空調システム技術やエンジン制御技術を活用し、農業用ハウス内環境を自動制御する｢プロファームコントローラー｣を発売しました。さらに、全国トップクラスの種苗会社であるトヨタネと連携し、プロファームコントローラーを用いた栽培サポートを行い、農業の生産性向上に取り組んできました。

現在、一般的な農業用ハウスにおいては｢自然換気方式｣により温度や湿度を調整しています。これは、ハウス天井や側面に設置された換気窓を開閉することで換気を行うもので、天候条件に左右されやすいため、安定的な環境制御が課題となっていました。そこでデンソーは、プロファームコントローラーの開発で培った農業ハウスの環境最適化と気流解析技術を応用し、トヨタネの栽培ノウハウ、さらに農業用ハウスの大手メーカーである大仙のハウス設計技術を組み合わせ、3社共同でセミクローズド型農業用ハウス｢プロファーム Ｔ-キューブ｣を開発しました。

｢プロファーム Ｔ-キューブ｣は、天窓を無くした半閉鎖型設計に｢アクティブ換気システム｣を導入することで、最適換気量に合わせ換気ファンを制御します。その結果、気流を安定化させるとともに、機器稼働のムリ・ムラ・ムダを無くすことで、ハウス環境のより一層の安定化、CO2排出量低減が可能となります。加えて、付帯設備の配置、メンテナンスの標準化によりユーザビリティ向上も実現しています。

｢プロファーム Ｔ－キューブ｣は2019年5月から、大仙・トヨタネの各販売店を通じて販売予定です。

当内容は、7月11日～13日に東京ビッグサイトで開催される｢施設園芸・植物工場展(GPEC)」の｢トヨタネ/デンソー｣ブース(小間番号:D-39)において展示予定です。

本リリースの詳細は下記URLをご参照ください。
https://www.denso.com/jp/ja/news/news-releases/2018/20180710/

概要：株式会社デンソー

詳細は www.denso.com/jp/ をご覧ください。

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