グローバルな視点を持った海運人育成！シンガポール×海運×人材育成で結ぶ新たなパートナーシップとは

株式会社商船三井（社長：橋本 剛、本社：東京都港区）は、2024年11月27日にシンガポール海事財団（Singapore Maritime Foundation、以下「SMF」）との覚書を締結し、シンガポールにおける海事人材育成への取り組みを本格化させることを発表しました。この協力により、海事産業の未来を担う優れた人材の育成と、持続可能な成長を目指していく意向を示しています。

覚書締結の様子
（左：当社専務執行役員 田村 城太郎、右：SMF会長 Hor Weng Yew氏）

覚書に基づき、商船三井はシンガポールの公立高等教育機関を対象とした「MaritimeONE奨学金プログラム」を支援します。このプログラムは、海外交換プログラムを含むもので、2025年から2027年の3年間にわたり毎年2件以上の奨学金を提供することを目標としています。これにより、海事産業における人材の質の向上を図ると同時に、次世代を担う若者たちの国際的な視野を育むことを意図しています。

商船三井の専務執行役員である田村城太郎氏は、今回の覚書締結を通じて海事人材育成へのコミットメントを明確にし、海事産業におけるイノベーションの促進にもつながると述べています。この取り組みは、商船三井グループの人材に対する取り組みが正にSMFのミッションと一致していることを示しており、両者の協力は海事産業の未来に大きな影響を与えることでしょう。

SMFの会長であるHor Weng Yew氏は、商船三井が海事産業の発展に寄与する人材育成に積極的に関与することに感謝の意を表し、この覚書が両者の持続的な協力関係の始まりであると確信しています。このように、商船三井とSMFのパートナーシップはシンガポールの海事産業における公共利益に向けた一歩となるでしょう。

そもそもシンガポール海事財団は、2004年に設立され、官民のパイプ役を担い、国際海事センターとしてシンガポールを発展させることを目指しています。海事人材育成の促進は、その中心的なミッションであり、商船三井との連携により、この取り組みがより一層加速されることが期待されています。海事産業は、グローバルなビジネスと経済をつなぐ重要な役割を果たしているため、その人材育成はますます重要視されているのです。

商船三井の今回の取り組みは、海事人材育成における新しい風を吹き込むものとなります。シンガポールの若者たちが国際的な舞台で活躍するためには、質の高い教育と経験が不可欠です。そして、このような取り組みが続くことにより、次世代の海事産業をリードする優れた人材が誕生することを期待しています。海事業界は常に進化を求められる中、商船三井とSMFのパートナーシップが今後どのような成果を生むのか、非常に楽しみです。詳しくは「株式会社商船三井」の公式ページまで。

レポート／DXマガジン編集部熊谷