近頃、男性の育休取得に関する話題をニュースやSNS等でよく目にします。特に子育て世代の核家族化が進み、以前よりも周囲の協力が得にくくなっている現代において、育児はもちろん、産後の妻のケアを行う為にも、男性の育休取得は必要であるという風潮が高まっています。
しかしながら、男性の育休取得率は1割程度と、まだまだ企業によっては理解や賛同が得られていないのが現状。「育休を取得しても、男がやることなんてない」。そんな職場でのやり取りを記した、ツイッターユーザー・ごりさん（@gorisan1202）のツイートに大きな注目が寄せられています。
「育休中何すんの？」って会社の先輩に言われたから『育児です』って言ったら「やらないでしょ～。そもそも育児ってそんなやる事あるの？」と言われました。男性の育休はまだまだ【ただの長期休暇】というイメージが強い。悔し過ぎる。絶対に後悔のない育休期間を過ごすと誓った。
このようにつぶやいたごりさん。どうやらごりさんの社内でも男性の育休取得について、いい印象を持っている方が少ないのが現状である模様。育休を取得する者はほとんどおらず、ごりさんの所属部署では初めての育休所得者なのだそう。
■ 男性の育休取得がキャリアアップの妨げになる？
これだけ男性の育休取得は必要という声は上がっているにも関わらず、なぜ現状の取得率が約1割にとどまっているのか。その理由について、「男性のキャリアアップの妨げになってしまうという意識があるのかなと感じます」とごりさん。
たしかに、育休取得期間中は業務から離れているため、通期の評価はアップもダウンもない現状維持、となるのはやむを得ないところではありますが、一方で降格や左遷など不当な評価を受けたという声も耳にします。
こうした上長からの不適切な扱いが自分の身にも降りかかるかもしれない、という不安があるのも、男性の育休取得が進まない原因の一つ。
ちなみに、ごりさんの上司は「育休取得は成績や評価にまったく関係ないからね」と、背中を後押ししてくれたとのこと。育休取得に理解のある上長の存在は、取得率向上に必要不可欠。こうした事態に備えて業務の分担などを考えておくことが、上長の役目と言えるでしょう。
■ 育休＝ただの長期休暇？認識にも課題が
また、子どもが満一歳を迎えるまでの取得となる育休期間中に、「男性がやることなんてあるの？」と誤認されていることも、取得を妨げる一因となっていそう。
こうした認識はもちろんNO。二児の父でもある筆者はむしろ、男性の方が出来る方が多いとも感じます。例えば、炊事、洗濯といった日常的な家事全般は全て出来るでしょうし、育児に関してもおむつ替えや抱っこ、お風呂に寝かしつけまで、直接授乳以外は全て出来ます。
ごりさんも「産後の女性の体の状態は『交通事故で全治1か月の大けが』と例えられるくらいダメージが大きいので、妻の体と心を休めて欲しいなという思いがあった」とのこと。果たして自分が全治1か月の大けがを負った場合、ひとりで家事や育児を全て担うことは可能でしょうか？
このような認識があれば、「育休＝ただの長期休暇」とはならないですよね。ごりさんの妻は、5月下旬までは里帰りをしているため、その後ごりさんも育休を取得する予定とのこと。妻の妊娠中も家事はほとんどごりさんが行っていたそうなので、いざ育休中に何をすればよいのかわからない、というような心配はなさそうです。
■ 赤ちゃんの成長はあっという間「目に焼き付けておきたい」
また、ごりさんが育休取得を決めた理由には、成長著しい新生児期、乳児期の赤ちゃんの成長を目に焼き付けたかったから、という理由もあります。
この時期の子どもの成長は1週間でも見違えるように成長し、まさにあっという間に大きくなっていきます。「その時期を仕事で忙しくて見届けられないなんて、自分が死ぬ時に後悔すると思いました」とごりさんは言います。
妻の為、子どもの為、という献身的な思いも大切ですが、やはりまずは自分の為であることが行動の原動力になることは間違いありません。「家族はもちろん、自分にとっても有意義だった」と言えるような育休期間にすることが、延いては今後の男性育休の取得率にも関わってくるでしょう。
■ 2022年4月より取得促進が義務化へ
男性の育休取得率が伸び悩んでいる現状を踏まえ、「改正育児・介護休業法」が2022年4月より施行されています。
これまでは努力範囲であった、企業から従業員への育休制度の説明および取得の促進が義務化され、使用者側である企業は、労働者側である従業員へ、個別に育休取得制度の通知と意思確認を必ず行わなければなりません。
義務化ともなると、育休制度の認知や取得率の向上には繋がるでしょうが、とはいえ、同時に「ただの長期休暇」と思われている認識を変えていくことも必要でしょう。
本来は家族の為、自身の育児経験の為に取得するはずの育休が「自身の趣味の充実」や「日ごろの労働の休息期間」のように扱われていては、こうした制度も本末転倒。
企業側が正しく制度の説明を行うとともに、取得者側も「育児や家事、産後の妻のケア」という育休の目的を遂行するための期間、という考えを持つべきと思います。育休は「休暇」ではなく「休業」なのですから。
■ 育休が必要な人が気兼ねなく取得できる社会の実現へ
「僕ら夫婦の夢は、子ども達が成人した時に『子育て最高だった！』と言って妻と乾杯することなんです」
と、将来的な子育てのビジョンを少し照れくさそうに話したごりさん。育休期間は、あくまで長い子育ての一部にすぎませんが、周囲との相互協力は不可欠。長い人生において、パートナーとの良好な関係を築いていくための、ファーストステップとして考えるのも良いでしょう。
出産後の家事や育児を任せきりにしたばかりに、夫への気持ちが冷めてしまったという話も良く聞きますから。
インタビューの最後には、「これを機に男性の育休取得の背中を押せればなと思います。やはり育休取得には勇気もいるし、批判もあるのですが、そこを超えて『家族のために』を最優先で行動できる人が増えたらうれしいです」と、投稿に込めた思いを語ってくれました。
もちろん、それぞれの家庭の事情がありますので、全ての男性が「必ず育休を取得すべき！」とは言いませんが、取得が必要な人が、気兼ねなく周囲に相談できて、キャリアや金銭面において心配なく、適切に取得できる、そんな社会が実現出来れば素敵だなと思います。
こうしたSNSへの投稿や、法改正をターニングポイントに、今後の更なる育休制度の促進と、取得者並びに周囲の人々の理解が進んで欲しいと、切に願うばかりです。
＜記事化協力＞
ごりさん（@gorisan1202）
（山口弘剛）
