昨今、「大人の発達障害」について、かなり知られるようになってきました。
発達障害は、脳のはたらきに偏りが生じ、日常生活で困難を引き起こす状態を指します。大人の発達障害で多くみられるのはADHDで、成人の30人～40人に1人がこの疾患を持っていると言われています。
ADHDは、「注意欠陥・多動性障害」という名のとおり、不注意、多動、衝動性などの症状を伴う疾患です。これらの特性は、車の運転の際に不利な影響を及ぼす可能性があると考えられています。
米国コロンビア大学の研究者らは、ADHDを持つ者と自動車運転の問題について、新たな調査を行いました。研究対象を高齢者に拡大し、「ADHDを持つ高齢者」に焦点を当て、交通事故との関連を調査したのです。
結果、ADHDを持つ高齢者は、そうでない高齢者に比べて、交通事故のリスクが高いことが明らかとなりました。
研究の詳細は、2023年10月4日付の『JAMA Network Open』誌に掲載されています。
目次
- ADHD傾向のある人は事故を起こしやすい傾向がある
- 高齢者ドライバーの「自己評価の偏り」が原因か?
ADHD傾向のある人は事故を起こしやすい傾向がある
「発達障害（神経発達症群）」とは、人が成長する過程で特定のスキルや知識の習得に「偏り」が生じ、日常生活に困難を感じる状態です。
ADHD（注意欠如・多動性障害）は、この発達障害の一つで、主に「不注意、多動性、衝動性」の3つの特性で認識されます。
この疾患は、一般的には子供時代に診断されることが多いですが、大人になっても症状が続く場合があります。
大人のADHDでは、これらの特性が日常生活や職場でのパフォーマンスに影響を与える可能性があります。多動性が目立たなくなっても、内面的な不安や緊張感が残ることが多いのです。
たとえば、ADHD傾向のある人には、日常生活で「安全を確認する前に行動してしまう」、「行動途中でボーッとしてしまう」「ちょっとした音で気が散る」「優先順位を付けられず複数の作業を並行してできない」といった特性がみられます。
このような特性は、運転の際には不利に働きます。
2000年に発表されたニュージーランドの研究では、ADHDの診断を受けている人は、交通事故や違反を繰り返すことが多く、免許取り消しなどの問題を多く起こす傾向があると報告されています。
また、2013年の米国の調査では、ADHDを持つ青少年は運転経験の月数が少なく、運転違反の割合、および速度変更や車線変更が多いなど運転中のリスクが高いことが示されました。
日本の研究も進んでいます。2015年に日本の研究者らは、交通事故を頻繁に起こす人の行動特性にADHD傾向があり、衝動性を抑えるための薬を処方したところ、事故が激減したことを報告しました。
このように、ADHD傾向と自動車運転の関係は、複数の研究により示されていますが、これらの対象は主に子供や若年成人に限られており、昨今注目が集まる高齢者ドライバーを対象とした研究はほとんどなかったのです。
米国コロンビア大学公衆衛生大学院（Columbia University School of Public Health）の研究者らは、高齢でADHD傾向のある人に焦点を当てて調査を行いました。
結果、ADHDを持つ高齢者は、そうない高齢者に比べて、交通事故に巻き込まれたり、運転関連の違反をする可能性が2倍以上高いことがわかったのです。
高齢者ドライバーの「自己評価の偏り」が原因か?
本研究は、高齢者ドライバー（65～79歳）2832人の男女を対象に、ADHDの有病率と事故リスクとの関連を調査したものです。
データは米国の5つの施設から収集され、最長44ヵ月間にわたって調査が行われました。
対象となる高齢者ドライバー2832人のうち、ADHDの生涯有病率は約2.6％でした。生涯有病率とは、疾患や症状に一度でも罹患したことのある人の割合です。本研究では「ADHDと一度でも診断された経験がある高齢者」に該当する人々を指しますが、ここでは簡潔に「ADHDを持つ高齢者」と表現します。
研究では、ADHDを持つ高齢者と、それを持たない高齢者とを比較分析しました。
結果、ADHDを持つ高齢者は、そうでない高齢者に比べて、以下の運転事情にあることが明らかになりました。
- 急ブレーキをかけるリスクが7%高い
- 交通違反をするリスクは約2倍
- 自動車衝突事故を起こす確率は74%高い
ADHDを持つ人々は、自己評価や自覚がうまくできないため、自己の運転能力を過大評価する傾向があります。
研究者らは、ADHDを持つ高齢者の場合、年齢とともに実行機能（計画力や判断力）が低下することで、運転能力を過大に評価する傾向が強まる可能性があると考えています。
そして、この運転能力を課題に評価する傾向、すなわち自己評価の「偏り」が、運転リスクを高める原因となるのではないかと指摘しています。
このように調査の結果は、ADHDを持つ高齢者ドライバーに有利とはいえない結果を示すものとなってしまいました。しかし、研究者らは、高齢者やADHD持つ人々に運転を諦めさせようという意図をもった研究ではないことを強調しています。
むしろ「ADHDを持つ高齢者が運転する際の事故リスクを軽減するために、高齢者におけるADHDの診断と臨床管理の改善が必要である」と提言しています。
これは問題を認識し、適切な介入（サポート）を行うことで、高齢者でもADHDを持つ人でも、より安全に運転できる可能性が高まることを示唆する内容です。
生活に自動車が必要な人に対して、免許を返納させるという対策を取っても思うように効果を上げることはできません。
重要なのはより詳しい問題点を洗い出し、それを適切に改善・サポートできるシステムを生み出すことです。
警察庁が2023年に発表した調査によれば、2022年末の日本国内の65歳以上ドライバーは、1,946万人です。これは、国内の運転免許保有者8184万人の約2割を占める数字です。高齢者の安全運転は今後ますます重要な課題となるでしょう。
高齢者が安全に運転できるよう、運転における問題を多角的に理解することは、日本においても非常に重要です。今後の関連研究に期待しましょう。
参考文献
Research Shows Strong Link Between ADHD and Car Crashes in Older Adult Drivers | Columbia University Mailman School of Public Health https://www.publichealth.columbia.edu/news/research-shows-strong-link-between-adhd-car-crashes-older-adult-drivers元論文
Motor Vehicle Crash Risk in Older Adult Drivers With Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder | Geriatrics | JAMA Network Open | JAMA Network https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2810131?resultClick=3