Osaka Metro心斎橋駅『心斎橋ｺﾝｺｰｽﾋﾞｼﾞｮﾝ』(29面) ｲﾝﾌﾟﾚｯｼｮﾝ(広告視認者数)に基づいたDOOH広告配信を開始
PRワイヤー 2023年08月21日 15:00:00
株式会社 LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 櫻井 順 以下、LIVE BOARD）は、
株式会社 大阪メトロ アドエラ（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長 大矢 雅士）が管理・運用する、Osaka Metro心斎橋駅コンコースに設置された『心斎橋コンコースビジョン』(29面)を「LIVE BOARD マーケットプレイス※1」に接続し、インプレッション（広告視認者数）をベースにしたデジタルOOH※2の広告配信を2023年9月4日（月）より開始します。
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インプレッション（広告視認者数）は、属性をNTTドコモの携帯電話ネットワークの運用データを基にした人口統計「モバイル空間統計®※3」やその他位置情報等のデータにより計測します。「LIVE BOARD マーケットプレイス」に接続することで、広告クリエイティブのプログラマティックな展開が可能となり、多様なライフスタイルに適応した広告配信が行えるようになります。
この度の『心斎橋コンコースビジョン』との連携開始により、LIVE BOARDと関西エリアの接続・連携が400面を突破することとなります。
参照／関連リリース 2022年8月31日 大阪メトロ アドエラ、LIVE BOARD SSP（Supply-Side Platform）利用を開始
※1 LIVE BOARDが取り扱う自社・他社を含めたデジタルOOH広告枠（インベントリ）の全体を指す
※2 Digital Out of Homeの略。交通広告、屋外広告、商業施設などに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体
※3 「モバイル空間統計」は、NTTドコモの携帯電話ネットワークの仕組みを使用して作成される人口の統計情報です。集団の人数のみを表す人口統計情報であるため、お客さま個人を特定することはできません。NTTドコモは、お客さまのプライバシーを厳重に保護するべく、モバイル空間統計を作成・提供する際に順守する基本事項をまとめたガイドラインを公表しています。モバイル空間統計ガイドラインについては以下より（https://www.docomo.ne.jp/corporate/disclosure/mobile_spatial_statistics/guideline/index.html）ご確認いただくことが可能です。また、「モバイル空間統計」は株式会社NTTドコモの登録商標です。
◆『心斎橋コンコースビジョン』とは
Osaka Metro心斎橋駅北改札及び南改札付近に設置されたデジタルサイネージです。若者が集まる商業施設やビジネス街、観光エリアも近く、駅を利用する幅広い層にリーチができます。
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202308168125-O3-x5P032vv】
◆概要
１．連携開始日
2023年9月4日（月）
2．対象媒体
ビジョン名：心斎橋コンコースビジョン
設置場所：Osaka Metro心斎橋駅北改札及び南改札付近
ビジョンサイズ：55インチ縦型
面数：29面
放映時間：5：00～24：00
音声：なし
参考資料（P12）： https://osakametro-adera.jp/hubfs/media/digital-media/03.pdf
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202308168125-O2-wB1j0sN4】
◆LIVE BOARD全国のスクリーン
現在、LIVE BOARDのスクリーンは、全国に26,400以上に伸長しており、自社で設置したスクリーンだけでなく、他社との連携も日々拡大中です。
URL：https://liveboard.co.jp/screen
◆株式会社 LIVE BOARD
【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202308168125-O1-487Awyu3】
データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する
デジタルOOHアドネットワークオペレーター
OOH領域において国内で初めてインプレッション（広告視認者数）に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、"そのとき、その場所で、その広告を"見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった"ヒト"基点による配信を可能にしました。
情報提供元： PRワイヤー