PORTO社と共同で屋外広告ターゲティング配信による高い広告効果を実証
PRワイヤー 2022年03月01日 15:00:00
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株式会社LIVE BOARD（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長 櫻井 順 以下、LIVE BOARD）は、
株式会社CARTA HOLDINGのグループ会社で、統合マーケティングプラットフォーム「PORTO（ポルト）」（https://porto.cartaholdings.co.jp/）を運営する株式会社PORTO（東京都渋谷区、代表取締役：吉田 大樹 以下、PORTO）と共同で、OOH※1広告へターゲティング配信を行い、LIVE BOARDの効果検証基盤※2や、ドコモの位置情報データ等を活用したアスキング調査データ※3に基づく分析を行いました。その結果、ノンターゲティング配信時と比較し、定性・定量の両面において、ターゲティング配信の高い広告効果が確認できました。LIVE BOARDおよびPORTOは、今後ともOOH広告の新しい価値創出を図るとともに、各企業のマーケティング活動を支援してまいります。
※1 Out of Homeの略。交通広告や屋外広告、商業施設での広告など、家庭以外の場所で接触する広告媒体の総称
※2 ドコモの位置情報データ等から、特定（指定）の場所・時間にいたと予測される人を抽出し、広告接触した人のブランドリフト調査が出来る仕組み
※3 調査期間：2021年10月～2021年11月。対象エリア及び広告掲載期間：LIVE BOARD出稿エリア（東京）に対して、2週間掲載。対象年齢：15歳～69歳（8,750サンプル）。調査委託先：株式会社ドコモ・インサイトマーケティング社 実施クライアント様：株式会社プレミアム・プラットフォーム・ジャパン様訴求内容：Paravi（パラビ） https://www.paravi.jp/
◆OOH広告へのターゲティング配信の方法について
“ドラマ関心層”をターゲット層とするVOD系クライアント様のキャンペーンにて、PORTOが保有する興味・関心データをモバイル広告IDベースでLIVE BOARDと連携し、LIVE BOARD にて、ターゲットの接触含有率が高いビジョン・時間帯にプログラマティックに配信するとともに、PORTOにてターゲットリーチをもとにした運用を実施しました。
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◆態度変容：ノンターゲティング配信時と比較し、認知効果は＋18.7ポイント、好意度は＋15ポイント
同一クライアント様にて、ノンターゲティング配信時とターゲティング配信時におけるブランドリフト調査の比較を行った結果、広告認知者の「サービス第一想起」「サービス認知」「特徴理解」「興味」「好意度」「利用意向」全ての設問項目において、ターゲティング配信時の優位性を確認しました。
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◆行動変容：ノンターゲティング配信時と比較し、広告接触後のサーチリフトは＋13.1ポイント、サイト来訪は＋9.8ポイント
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◆広告視認の質：ターゲット含有率が高いビジョンで接触するほど、動画広告を最後まで見る割合が高く、また注目して(立ち止まって見た)割合が高い
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◆ターゲットリーチ数：ターゲットリーチは9.5倍まで向上
2週間の掲載期間のなかで、ターゲット接触含有率のより高いビジョンの選定や、PORTO DSPによる予算アロケーションなどの運用により、より多くのターゲットリーチ獲得に成功。
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■「PORTO」（ https://porto.cartaholdings.co.jp/ ）について
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「PORTO」は、ブランディングを重視するブランド広告主が安心して出稿できる統合マーケティングプラットフォームで、オフラインで出稿されているラジオ広告と同じフォーマットでオーディオ広告のプログラマティック配信ができる「PORTO Premium audio」や「PORTO Premium DOOH」などを提供しています。現在、オーディオ、インストリーム、DOOH、プレミアムディスプレイなど、オンライン・オフラインをまたいだ多様なフォーマットを、統合計測・管理・配信できる、唯一無二の統合マーケティングプラットフォームです。
◆株式会社LIVE BOARDとは？
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データドリブンにターゲティングや効果検証を実現する
デジタルOOHアドネットワークオペレーター
OOH領域において国内で初めてインプレッション（広告視認者数）に基づく配信を実現。コロナ禍のような人流変化が起こりやすい状況下でも、“そのとき、その場所で、その広告を”見ると仮定される人数をもとに、限りなく実態に即した広告配信および課金体系を展開。加えて、屋外・屋内、電車内、駅構内など日本全国の多様なデジタルOOHを束ねた独自ネットワークに国内最大級キャリアのビッグデータを掛け合わせることで、性・年代別によるターゲティングなど、従来のOOHでは難しかった“ヒト”基点による配信を可能にしました。
情報提供元： PRワイヤー