一般選抜で民間の英語資格・検定試験を全面的に導入 2021年度入試より一般選抜を改革
PRワイヤー 2019年07月06日 08:30:00
2019年7月5日
立教大学
一般選抜で民間の英語資格・検定試験を全面的に導入
2021年度入試より一般選抜を改革
立教大学（総長：郭洋春）は、「高大接続改革」をより一層推進するために、2021年度入試より、一般選抜において、英語4技能（Reading, Listening, Writing, Speaking）を積極的に評価するとともに、学力の3要素を多面的・総合的に問う選考方法へと改革していきます。
本学は「21世紀の社会をリードするグローバルリーダーの育成」を目標に掲げ、英語4技能に秀でた学生の入学を促進し、教育を展開していきます（英語教育カリキュラム改革については参考資料参照）。そのため大学入試において、高大接続の観点から4技能を適正に測ることができる民間の英語資格・検定試験（以下、英語外部試験）をすべての入試方式において活用することが必要であると判断し、全面的に導入することを決定しました。
また、一般入試において、同一学科の受験可能日数を増やし、受験機会を大幅に拡大します。試験科目や試験日など入試制度の詳細は、決定次第、順次公表していきます。
一般入試の主なポイント
・現行1試験日の全学部日程を5試験日に拡大します。試験日が異なれば複数日の併願が可能です。
・英語外部試験のスコアを得点化し、本学で受験する他の2科目の得点と合計した3科目の総点で合否を判定します。本学独自の英語試験は実施しません。
・文学部は、上記方式に加え、独自の英語試験と国語、選択科目の3科目による試験日を設けます（※）。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201907058391-O1-7JlIZRXN 】
大学入学共通テスト利用入試の主なポイント
・大学入学共通テストの成績のみで合否を判定します。現行の大学入試センター試験利用入試と同様、3科目型/6科目型（ドイツ文学専修：3科目型/4科目型、理学部：4科目型/6科目型）で実施します。
・英語外部試験のスコアを提出した場合は、現行の大学入試センター試験利用入試と同様、英語外部試験利用制度を利用することができ、大学入学共通テストの英語（Reading, Listening）得点と本学が定めた1点単位での換算得点のいずれか高得点を合否判定に採用します。
・国語と数学の記述式問題の成績を活用します。段階別評価となる国語の成績は得点化して利用します。
英語外部試験
・ケンブリッジ英語検定、実用英語技能検定（英検）、GTEC、IELTS、TEAP、TEAP CBT、TOEFL iBT の利用が可能で、本学一般選抜の各試験実施月から遡って2年以内に受験し取得したスコアを有効とします。大学入試英語成績提供システムを経由して提供されるスコアも利用可能とする予定です。
本予告は現時点のものであり、予告内容について追加・変更等が生じた場合には、速やかに公表します。
（参考）
新しい一般入試制度の対象学部と実施科目（予定）
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201907058391-O2-9NOHfd8b 】
※受験者は、1試験日につき1つの学科・専修を選んで出願します。
※各学部の試験科目等の詳細は決まり次第公表します。
※学力の3要素のうち「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」については、入学志願者が自身の活動や経験から身につけた主体性・多様性・協働性を論じる文章をWeb出願時に記入します（合否判定には使用しません）。
2020年度の英語教育カリキュラム改革
2020年度より、学部１年次生全員（2019年度入学定員4,604名）を対象に、英語必修カリキュラムの一つとして1クラス20名規模の少人数で展開する「英語ディベート」科目を導入します。
本学は、2010年度よりディスカッション・コミュニケーションに必要な英語スキルの修得や流暢さの向上を目的として、英語ディスカッション科目（英語D）を通年の必修科目として全学展開してきました。少人数で実施する英語Dは、学生一人一人の発言時間・機会を十分に確保した教育効果の高い授業設計となっており、1年間の授業を通じてスピーキング力の向上に大きく貢献しています。
しかし、現行の英語Dは2006年度から2007年度にかけて構想されたもので、その後、政府・文部科学省によって強力に推進された英語教育改革によって、本学に入学してくる学生の英語運用能力や学びに対する意識も変容していきました。そこで本学では、2024年度を完成年度として全学共通の英語教育カリキュラムを刷新することにしました。新しい英語教育カリキュラムでは、各学部の専門領域に関する内容を緩やかに取り込むことができることが大きな特徴です。1年次の必修科目から可能な範囲で専門領域に近いテーマを扱い始め、2年次以降の自由科目でCLIL(内容言語統合型学習)科目を展開し、各学部の英語による専門科目への橋渡しを実現していきます。
2020年度にはその第１段階として英語ディベート科目を必修化します。これまで通年で開講していた英語Dを春学期のみの開講とし、秋学期に英語ディベート科目を展開します。英語ディベート科目を通して、これまでのスピーキング力に加えて、批判的かつ論理的に考える力、情報を収集し活用する力、他者と建設的に議論する力、合理的な意思決定をする力などのスキル習得を目指していきます。また、学部の専門領域に関連するテーマを扱うことで、英語で専門領域を学ぶための土台作りを目指していきます。
2024年度の段階では、各学部の教育目標と合致する形で、全学共通必修科目から CLIL科目を経て、各学部が展開する英語による専門科目とつなぎ、4年間を通じた継続的な英語学修を実現する予定です。新しい英語教育カリキュラムの学修を通し、聞く・話す・読む・書くという基本的技能やコミュニケーション力だけでなく、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる力を養います。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎を身につけることを目標とします。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201907058391-O3-r7ZUy2E0 】
立教大学
一般選抜で民間の英語資格・検定試験を全面的に導入
2021年度入試より一般選抜を改革
立教大学（総長：郭洋春）は、「高大接続改革」をより一層推進するために、2021年度入試より、一般選抜において、英語4技能（Reading, Listening, Writing, Speaking）を積極的に評価するとともに、学力の3要素を多面的・総合的に問う選考方法へと改革していきます。
本学は「21世紀の社会をリードするグローバルリーダーの育成」を目標に掲げ、英語4技能に秀でた学生の入学を促進し、教育を展開していきます（英語教育カリキュラム改革については参考資料参照）。そのため大学入試において、高大接続の観点から4技能を適正に測ることができる民間の英語資格・検定試験（以下、英語外部試験）をすべての入試方式において活用することが必要であると判断し、全面的に導入することを決定しました。
また、一般入試において、同一学科の受験可能日数を増やし、受験機会を大幅に拡大します。試験科目や試験日など入試制度の詳細は、決定次第、順次公表していきます。
一般入試の主なポイント
・現行1試験日の全学部日程を5試験日に拡大します。試験日が異なれば複数日の併願が可能です。
・英語外部試験のスコアを得点化し、本学で受験する他の2科目の得点と合計した3科目の総点で合否を判定します。本学独自の英語試験は実施しません。
・文学部は、上記方式に加え、独自の英語試験と国語、選択科目の3科目による試験日を設けます（※）。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201907058391-O1-7JlIZRXN 】
大学入学共通テスト利用入試の主なポイント
・大学入学共通テストの成績のみで合否を判定します。現行の大学入試センター試験利用入試と同様、3科目型/6科目型（ドイツ文学専修：3科目型/4科目型、理学部：4科目型/6科目型）で実施します。
・英語外部試験のスコアを提出した場合は、現行の大学入試センター試験利用入試と同様、英語外部試験利用制度を利用することができ、大学入学共通テストの英語（Reading, Listening）得点と本学が定めた1点単位での換算得点のいずれか高得点を合否判定に採用します。
・国語と数学の記述式問題の成績を活用します。段階別評価となる国語の成績は得点化して利用します。
英語外部試験
・ケンブリッジ英語検定、実用英語技能検定（英検）、GTEC、IELTS、TEAP、TEAP CBT、TOEFL iBT の利用が可能で、本学一般選抜の各試験実施月から遡って2年以内に受験し取得したスコアを有効とします。大学入試英語成績提供システムを経由して提供されるスコアも利用可能とする予定です。
本予告は現時点のものであり、予告内容について追加・変更等が生じた場合には、速やかに公表します。
（参考）
新しい一般入試制度の対象学部と実施科目（予定）
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201907058391-O2-9NOHfd8b 】
※受験者は、1試験日につき1つの学科・専修を選んで出願します。
※各学部の試験科目等の詳細は決まり次第公表します。
※学力の3要素のうち「主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度」については、入学志願者が自身の活動や経験から身につけた主体性・多様性・協働性を論じる文章をWeb出願時に記入します（合否判定には使用しません）。
2020年度の英語教育カリキュラム改革
2020年度より、学部１年次生全員（2019年度入学定員4,604名）を対象に、英語必修カリキュラムの一つとして1クラス20名規模の少人数で展開する「英語ディベート」科目を導入します。
本学は、2010年度よりディスカッション・コミュニケーションに必要な英語スキルの修得や流暢さの向上を目的として、英語ディスカッション科目（英語D）を通年の必修科目として全学展開してきました。少人数で実施する英語Dは、学生一人一人の発言時間・機会を十分に確保した教育効果の高い授業設計となっており、1年間の授業を通じてスピーキング力の向上に大きく貢献しています。
しかし、現行の英語Dは2006年度から2007年度にかけて構想されたもので、その後、政府・文部科学省によって強力に推進された英語教育改革によって、本学に入学してくる学生の英語運用能力や学びに対する意識も変容していきました。そこで本学では、2024年度を完成年度として全学共通の英語教育カリキュラムを刷新することにしました。新しい英語教育カリキュラムでは、各学部の専門領域に関する内容を緩やかに取り込むことができることが大きな特徴です。1年次の必修科目から可能な範囲で専門領域に近いテーマを扱い始め、2年次以降の自由科目でCLIL(内容言語統合型学習)科目を展開し、各学部の英語による専門科目への橋渡しを実現していきます。
2020年度にはその第１段階として英語ディベート科目を必修化します。これまで通年で開講していた英語Dを春学期のみの開講とし、秋学期に英語ディベート科目を展開します。英語ディベート科目を通して、これまでのスピーキング力に加えて、批判的かつ論理的に考える力、情報を収集し活用する力、他者と建設的に議論する力、合理的な意思決定をする力などのスキル習得を目指していきます。また、学部の専門領域に関連するテーマを扱うことで、英語で専門領域を学ぶための土台作りを目指していきます。
2024年度の段階では、各学部の教育目標と合致する形で、全学共通必修科目から CLIL科目を経て、各学部が展開する英語による専門科目とつなぎ、4年間を通じた継続的な英語学修を実現する予定です。新しい英語教育カリキュラムの学修を通し、聞く・話す・読む・書くという基本的技能やコミュニケーション力だけでなく、英語を通して得た国際的な知見によって、多様な文化を理解し、対応できる力を養います。また、自分の専門領域の内容を英語で学ぶ基礎を身につけることを目標とします。
【画像： https://kyodonewsprwire.jp/img/201907058391-O3-r7ZUy2E0 】
情報提供元： PRワイヤー