DDHD Research Memo（4）：高収益ブランドの出店拡大が同社成長をけん引

1. 過去の業績推移
過去の業績を振り返ると、店舗数の拡大がDDホールディングス<3073>の成長をけん引してきた。特にM&Aによる規模拡大が出店ペースに拍車をかけてきたと言える。2013年2月期からの3期間において売上高の伸びが鈍化しているのは、不採算店舗の閉店やブランドマネジメント制導入に伴うブランドの集約及び統合により、店舗数が頭打ちとなったことが要因である。ただし、2014年2月期にブランド集約及び統合が一巡すると、2015年2月期からは高収益ブランドを軸とした出店拡大を再開。また、2018年2月期には3つの大型M&A（ゼットン及び商業藝術の連結化、エスエルディーの持分適用関係会社化※）を実現し、スケールメリットの追求や業態の多様化等にも取り組んでおり、同社は新たな成長期を迎えている。

※エスエルディーについては2019年3月1日より連結化。


利益面では、既存店の伸び悩みや業態変更に伴う費用増などにより低調に推移してきたが、高収益ブランドの出店拡大等により2017年2月期の営業利益率は5.4%にまで回復。ただ、足元の利益率は、ウェディング事業への参入など先行費用の増加により本来の収益力よりもやや低い水準が続いている。

財務面では、財務基盤の安定性を示す自己資本比率はおおむね20%台で推移してきた。有利子負債残高も高い水準にあり、積極的な事業拡大を図るためには、財務基盤の増強は今後の課題として挙げられる。
特に、相次ぐM&Aの実施により、2019年2月期末の「のれん」は約29億円（自己資本の約半分）に上ることから、のれん償却による期間損益への影響はもちろん、減損リスクの可能性についても注意しておく必要がある。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）




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