学研ＨＤ Research Memo（2）：教育・出版事業の老舗、高い知名度とブランド力

■会社概要と事業内容

1. 会社概要
学研ホールディングス<9470>は、創業者である故・古岡秀人（ふるおかひでと）氏の「戦後日本の復興は教育をおいて他にない」との信念のもとに1946年（昭和21年）に「学習研究社」として設立され、翌1947年に法人として株式会社学習研究社に改組された。以来同社は、「教育」を基軸とする雑誌・書籍を原点に、エンターテインメントや趣味・実用・教養分野など、ライフスタイルの変化に応じて多岐にわたる出版事業を展開してきた。さらに、幼稚園・保育園・学校向けの教材・備品や、学研教室を始めとする教室・塾事業に進出、膨大なコンテンツを積極的に電子化するとともに、教育ICTにも注力している。また、近年では高齢者福祉・子育て支援事業も積極的に行っている。

2. 沿革
既述のように同社は1947年に株式会社学習研究社として事業をスタートしたが、当初の事業の中心は『科学』『学習』に代表される出版事業であった。その後、事業環境の変化に伴い、直販制を敷いていた『科学』『学習』を休刊するに至ったものの、新規事業の子会社設立やM&Aによってグループ会社を増やしながら各種事業の拡大を進めていった。前期（2016年9月期）末現在、同社グループは同社及び子会社45社（うち連結子会社37社）、関連会社4社で構成されている。

3. 事業内容
同社は事業ドメインを「教育分野」と「医療福祉分野」の2つとし、教育分野は「教育サービス事業」「教育コンテンツ事業」「教育ソリューション事業」の3つのセグメントに区分されている。また、医療福祉分野は「医療福祉サービス事業」としてセグメント化されている。その結果、4つの事業セグメントとその他に区分されている。

なお、上記の事業セグメントは今期（2017年9月期）から一部の内容が新しく組み替えられたものである。同社は、顧客視点・バリューチェーン重視のアプローチから事業セグメントを再編成している。旧ドメインは「教育ソリューション」と「高齢者福祉・子育て支援」であったが、「教育分野」と「医療福祉分野」に名称変更した。新旧の事業セグメントを対比すると、旧「教室・塾事業」を「教育サービス事業」、旧「出版事業」を「教育コンテンツ事業」、旧「園・学校事業」を「教育ソリューション事業」、旧「高齢者福祉・子育て支援事業」を「医療福祉サービス事業」へそれぞれ名称変更するとともに、旧「出版事業」から医学看護出版を「医療福祉サービス事業」に移管するとともに、「その他」に区分されていた教育ICT、文具・雑貨をシナジー効果の見込める「教育コンテンツ事業」に、体験型キャリア教育を「教育ソリューション事業」にそれぞれ移管している。

4. 強みと課題
(1) ブランドの再構築
同社の最大の強みは何と言ってもその「ブランド力」だ。同社は戦後間もない創業であり、いち早く学習参考書など多くの教育関連書籍の出版を行ってきたことから、戦後教育を受けた今のシニア世代以降で「学習研究社」もしくは「学研」の名称を知らない者はいないと言っても過言ではないだろう。ただ、高いブランド力を有する一方で同社は、かつて『科学』と『学習」で一世を風靡し、高い収益性を誇っていた時代に比べて、ブランドが強い収益力に結びついていないと考えているようだ。同社は、教育分野でのブランド再構築による新たな商品・サービスを展開することで、成長と収益基盤の構築につなげていく考えだ。

(2) 蓄積された経験とノウハウ
長年にわたり培われた「教育関連」の知識、経験、ノウハウを持っているのも同社の強みである。教育に関連したノウハウは一朝一夕に蓄積できるものではなく、歴史の浅い同業他社が同社に追い付くのは容易ではない。さらに同社は、幼稚園から小学校、中学校、高校、さらには介護、看護、医療関連まで幅広い分野で教室、塾、出版等の事業を行っていることから、それぞれの分野での情報・ノウハウ等を横断的に活用することが可能であり、これも同社の強みと言えるだろう。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　寺島　昇）



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