1500億円と大幅に引き下げており、コンセンサス(2280億円程度)を下振れる修正が嫌気されている。エネルギー・環境ドメインにおける、火力事業の売上高減少、交通・輸送ドメインにおける、商船のコスト悪化や国産初のジェット旅客機「MRJ」の開発費用増加などが下押し要因となった。なお、期末配当予想は1株当たり6円(年間12円)を据え置いている <DM>
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