11日の日経平均は3日ぶりに小反発。46.54円高の26213.64円（出来高概算13億6000万株）で取引を終えた。前日の米国市場でNYダウが連日で年初来安値を更新したことから先行き懸念が拭えず、売り先行で始まった。ただし、ナスダック指数やSOX指数の上昇を背景にハイテク関連株には押し目買いが入り、全体としては底堅さが意識されるなかで後場に入ると、26290.62円まで上昇した。ただし、米国では4月の消費者物価指数（CPI）の発表を控えており、積極的に買い上がる向きはなく、買い一巡後は26200円前後でのもち合いとなった。

東証プライムの騰落銘柄は値下がり銘柄が1150を超え、全体の6割超を占めた。セクターでは海運、鉄鋼、その他製品、精密機器など10業種が上昇。一方、保険、輸送用機器、銀行、パルプ紙、石油石炭など23業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、アドバンテス<6857>、オリンパス<7733>が堅調だった半面、トヨタ<7203>、第一三共<4568>、太陽誘電<6976>、デンソー<6902>、ホンダ<7267>が軟化した。

前日の米国市場は、米長期金利が節目の3％を割り込んだことから、金利に敏感な金融セクターが軟化した一方、グロース株には買いが入り、主要株価指数は高安まちまちだった。東京市場でも同様の動きとなり、メガバンクなど金融株が売られた半面、半導体関連株には値を上げる銘柄が目立ったほか、大幅な株式分割を発表した任天堂<7974>も大幅に続伸した。午後1時半前に発表したトヨタの決算は、前期実績・今期計画とも市場コンセンサスを下回った。これが嫌気されてトヨタは急落したほか、デンソーも値を消した。

日経平均株価は本日、心理的な節目の26000円を一度も割り込まなかったことから、下値は堅いとの見方が出始めている。ただ、米CPI次第では、再び波乱展開も起こりうると警戒する向きも残る。CPIはエネルギーと食料品を除くコア指数の市場予想は6.0％増と3月から伸び率が鈍化し、インフレのピークアウトが示されるとの見方が大勢だ。このため、CPIを受けた米国市場の動きには注視が必要だ。本格化する国内企業の決算を見定めながらの選別色が一段と強まりそうだ。


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情報提供元： FISCO
記事名：「 米CPIの発表を控えて次第に様子見ムードも、ハイテク株が下支え【クロージング】 」