7日の日経平均は大幅反発。528.23円高の28455.60円（出来高概算12億9000万株）と2営業日ぶりに28000円を回復して取引を終えた。新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」に対する過度な懸念が和らいだことを映した前日の米国株の上伸を受けて、主力銘柄中心にほぼ全面高となった。週末の特別清算指数（SQ）算出日を前に積極的にトレンドを取りに行く動きは限られるものの、節目の28500円を突破するなどリバウンドが強まる局面において、ヘッジ対応の買いなども指数を押し上げる格好に。

東証1部の騰落銘柄は値上がり銘柄が2110に達し、ほぼ全面高の様相となった。セクター別では、水産農林を除く32業種が上昇し、空運が4％を超える大幅高となったほか、海運、金属製品、ガラス土石、鉄鋼などの上げが目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、エムスリー<2413>、リクルートHD<6098>が堅調だった半面、コナミHD<9766>、日水<1332>、ソフトバンク<9434>、ZHD<4689>、日立<6501>が軟化した。

米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長が米メディアとのインタビューで、オミクロン株について、「南アフリカからの情報を基にこれまでのところ重症化の度合いは、それほど高くないようだ」などと発言したことから、前日の米国市場では主要株価指数が大幅高となった。東京市場もインデックスに絡んだ買いが先行した。午後に入ると、中国の11月の貿易統計で輸出が市場予想を上回る伸びとなったほか、時間外での米株先物がじり高歩調をたどるなど、外部環境にも好転する動きが目立ち始めたことから、投資マインドの一段の改善期待が買い安心感を誘ったようだ。

オミクロン株の感染拡大が世界的に広がるなか、ファウチ発言で、東京市場は大幅高を演じたが、既存ワクチンの有効性などまだ不明な点は多く、オミクロン株の続報に振らされる可能性は依然として残っているだろう。また、来週には米連邦公開市場委員会（FOMC）の開催が予定されているだけに、利上げのペースが前倒しになるのかどうかも確認したいと考える向きも多く、目先はボラティリティの高い展開が続きそうだ。

＜FA＞
情報提供元： FISCO
記事名：「 「オミクロン株」への過度な警戒感の後退や中国の貿易統計なども材料視【クロージング】 」