バリューシフトを意識させる展開【クロージング】

6日の日経平均は4営業日続落。102.69円安の27055.94円（出来高概算11億7958万株）で取引を終えた。ジョージア州上院選決選投票が行われ、ある程度は「ブルーウェーブ」となる可能性を想定していると考えられるなか、バリューシフトを意識させる展開だった。続落で始まった日経平均は前場半ばにプラスに転じる場面がみられたが、上院選決選投票の出口調査で民主党リードと伝わると27000円近辺まで売り込まれる展開。一方でTOPIXはプラス圏での推移が続いていた。後場に入ると東京都のコロナ感染者数が1500人超と伝わったことで売られるも、相対的にTOPIXの底堅さが目立っていた。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1400を超えており、全体の6割を占めている。セクターでは鉱業、海運、石油石炭、保険、銀行、鉄鋼、パルプ紙、証券が堅調。半面、その他製品、電気機器、化学、精密機器、食料品、サービス、機械、医薬品が冴えない。指数インパクトの大きいところではソフトバンクG<9984>、KDDI<9433>、ファナック<6954>、住友不<8830>、ホンダ<7267>が堅調。一方でファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、エムスリー<2413>、アドバンテスト<6857>、ダイキン<6367>、信越化<4063>が重石となった。

ジョージア州上院選決選投票の結果待ちといったところであり、全体としては手掛けづらい相場展開ではあったが、市場は上院と下院でも民主党が過半を占める「ブルーウェーブ」に備える形でバリューシフトを意識しているようである。日経平均は指数インパクトの大きい値がさ株の影響が大きいが、日経平均が売り仕掛け的な売買に押される場面においても、TOPIXの底堅さが意識されていた。このままバリューシフトの流れに向かうかが注目されるところであるが、昨年は通年でのグロース主導による上昇で明暗が分かれていたこともあり、バリューシフトとなれば出遅れ物色の観点からも市場参加者が増えてくることが期待されそうである。

また、日経平均は後場半ばに27002.18円まで下げたが、27000円を割り込んだとしてもTOPIXの底堅い動きが続くようであれば、センチメントを冷ますことはなさそうである。また、マザーズ指数は一時75日線を突破するも上げ幅を縮めており、75日線での攻防が続いている。明確に上放れてくるようであれば、個人主体の中小型株物色も活発化することになりそうである。

＜CS＞